西南戦争以降
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/03 14:48 UTC 版)
西南戦争の功績により明治11年(1878年)11月に陸軍中将に昇進、陸軍士官学校長・陸軍戸山学校長となった。しかし明治14年(1881年)3月に先の台湾出兵で戦死・病死した将兵の遺体を一部の地方官が乱暴に取り扱った事実を政府・陸軍首脳部が放置していたと知り、抗議の辞任をする。この時、明治天皇は谷の意見を評価して辞任を差し止めさせようとしたり、佐々木を通じて帰郷を延ばして自分に忠節を尽くすように伝言している。この問題は、6月に天皇が谷の陸軍中将を慰留する代わりに陸軍士官学校長と陸軍戸山学校長を免職するまで持ち越された。また、地元高知で自由民権運動が過激化することを憂い、急進的な民権派の政治団体立志社に対抗し、佐々木と共に穏健な政治運動を標榜する中立社を立ち上げたが、立志社の勢いに太刀打ち出来ず明治11年秋に廃社となった。 この頃から政治関与を始め、同年7月の開拓使官有物払下げ事件で政府に動揺が広がる中、谷は曾我祐準・鳥尾小弥太・三浦梧楼ら3人の軍人と四将軍派を結成し佐々木と共に払い下げに反対を表明、9月に連名で国会開設の建白書を提出、10月には佐々木と同志の元田永孚・土方久元らと結託して中正党も結成するなど、現役軍人でありながら政治にのめり込む姿勢は山縣に危険視され、明治十四年の政変で大隈重信が政府から追放され事態が収拾されると、佐々木が政府に取り込まれ中正党の運動も不明瞭になり、明治15年(1882年)に山縣が軍人の政治関与を禁じた軍人勅諭を制定、四将軍派の活動は抑えられた。 谷は非職でありながら度々政府から復職を望まれ、明治17年(1884年)5月に学習院院長として復帰した。かねてから華族の教育を構想していた伊藤博文は谷に改革を依頼、応じた谷は皇室の藩屏になることを目指した華族の子弟教育を推進、軍人養成に力を注いだ。また将来の議会政治にも目を向け、華族が天皇に忠誠を尽くし、独立した勢力として議会で公平に政治活動していく構想も考え、軍人だけでなく政治、外交にも役立つ多様な人材育成を目指した。華族有志青年会の設立も議会へ活動する人材育成の一環である。谷が学習院を去った後も華族青年会と改名し、華族同方会も結成、谷や多くの華族を引き付けて議会に備えていった。これらの功績が認められ、7月に華族令が制定されると子爵に叙せられ、翌明治18年(1885年)の内閣創設により第1次伊藤内閣の初代農商務大臣に就任し、政治家に転身した。ただし、明治22年(1889年)に予備役へ編入されるまで現役軍人としての活動も続けていた。 一方、四将軍派は陸軍が薩長藩閥の主流である状態に反発し、軍の人事や組織案などに口出しして軍で活動を再開、谷も四将軍派の1人として山縣と大山巌・桂太郎・川上操六ら主流派と対立、軍事方針とそれに伴う外交を巡り衝突した。前述の谷の農商務相就任は伊藤が四将軍派の関心を得るための人事であり、天皇も谷の閣僚登用を望んだ事情から成り立っていた。伊藤と井上馨ら政治家は主流派の軍拡と清への強硬姿勢に反対、三浦の軍縮案に傾いていた。ただ、陸軍紛議と呼ばれる明治19年(1886年)の対立では谷はヨーロッパへ外遊中だったため関わっておらず、主に三浦と大山の主導権争いに終始、勝利した大山により四将軍派は軍から追われ、支持基盤だった軍事研究団体・月曜会も明治22年に解散させられた。 谷には左遷・罷免された三浦・曾我と違い報復人事は無かったが、陸軍の政治関与に否定的だった児玉が陸軍大学校の校長になり、教育を通して四将軍派の影響力は軍から排除された。以後、谷は政治へ本格的に関わっていくようになる。
※この「西南戦争以降」の解説は、「谷干城」の解説の一部です。
「西南戦争以降」を含む「谷干城」の記事については、「谷干城」の概要を参照ください。
- 西南戦争以降のページへのリンク