実施試験
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/11/22 14:35 UTC 版)
1995年時点で下記のような試験を実施あるいは計画していた。 試験体の種類・規模および工程実証試験名称縮尺試験体重量主要構成工程（年度）設計・制作試験解析・評価PWR原子炉格納容器1/3.7 350t 鋼製格納容器（機器搬入口、エアロック、ポーラクレーン等を含む） 1980－1982 1982－1983 1983 BWR再循環系配管1/1 665t 1ループ（配管、ポンプ、バルブ、サポートを含む）、支持構造物等 1980－1983 1983－1984 1984 PWR炉内構造物1/1 555t 燃料集合体一式、炉内構造物一式、制御棒駆動装置2基、支持構造物等 1981－1984 1984－1985 1985－1986 BWR炉内構造物1/1 750t 燃料集合体一式、炉内構造物一式、制御棒駆動装置2基、支持構造物等 1982－1985 1986 1986－1987 BWR原子炉格納容器1/3.2 350t Mark II改良標準型鋼製格納容器（機器搬入口、所員用エアロック等を含む） 1983－1986 1986－1987 1987－1988 PWR一次冷却設備1/2.5 525t 1ループ（一次冷却管、蒸気発生器、一次冷却材ポンプ、サポートを含む）、支持構造物等 1983－1987 1987 1988 PWR原子炉容器1/1.5 700t 4ループ用原子炉容器（ノズル、支持構造体、スタビライザ等を含む） 1984－1988 1988 1988－1989 BWR原子炉圧力容器1/2 600t 原子炉圧力容器（ノズル、支持構造体、スタビライザ等を含む） 1986－1989 1989 1990 非常用ディーゼル発電機システム1/1 450t ディーゼル機関、発電機、付属設備、コンクリート基盤 1987－1990 1990－1991 1991 電算機システム1/1 81t 計算機システム、中操表示盤、オペレータコンソール、免震装置 1988－1991 1991－1992 1992－1993 原子炉停止時冷却系等1/1 294t 計器、計装盤、制御盤、電源盤系統、機器系統設備 1989－1992 1992－1993 1993－1994 主蒸気系等約1/2.5 190t 主蒸気配管、主給水配管、支持構造物 1990－1993 1993－1994 1994－1996 コンクリート製原子炉格納容器約1/10 約500t プレストレスコンクリート製原子炉格納容器（PCCV）（機器搬入口、ライナ） 1992－1995 1995－1996 1996－1999 約1/8 約470t プレストレスコンクリート製原子炉格納容器（RCCV）（開口部、ライナ） 1992－1997 1997－1998 1998－1999 試験テーマは実際のプラントで発生した事故、トラブルへの対策を念頭に設定された。例えば、BWR再循環系配管試験は福島第一原子力発電所の1-3号機で発生した再循環ポンプのトラブルをきっかけとしており、スリーマイル島原子力発電所事故の一因となった圧力逃がし弁の機能維持問題についても1979年度より急遽実験テーマに組み込まれている。 各試験では設計用限界地震波（当時の耐震基準でS2と呼称）での振動のみならず、より大きな加振での試験が実施されている。例えば非常用ディーゼル発電機システムではS2の1.3倍で水平、垂直に振動させて設計上の安全余裕があることを確認している。原子炉停止時冷却系に対する試験ではS2の1.5倍での試験が実施され同様にシステム機能が維持されることを確認した。こうしたS2を超える模擬地震波は「安全裕度評価地震」と呼ばれ、原子炉格納容器の場合はやはりS2の1.5倍であった。 電算機システムでは4倍の割増加振試験が実施され、また振動台への直接設置の他免震床上に設置しての振動試験により免震機構の有用性も実証している。 兵庫県南部地震による知見が得られて以降、指摘されるようになったのは老朽化に関する研究の不足である。同地震直後、原子力安全委員会は耐震部会を設置、当時の耐震基準の妥当性を検証し、最大の水平地震力を記録した地域に軽水炉を設置しても問題はないとの結論を出したが、その直後、「原子力安全国際フォーラム」にて米独の研究者より老朽化した設備の耐震評価について当時全く研究例がないことが指摘された。この事を根拠に桜井淳は実証試験結果を尊重しつつ「それでも不安要因は消せない」と述べている。
※この「実施試験」の解説は、「多度津工学試験所」の解説の一部です。
「実施試験」を含む「多度津工学試験所」の記事については、「多度津工学試験所」の概要を参照ください。
実施試験
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/09 13:23 UTC 版)
「日本がん臨床試験推進機構」の記事における「実施試験」の解説
2017年4月までに6の臓器で27の臨床試験を実施している。
※この「実施試験」の解説は、「日本がん臨床試験推進機構」の解説の一部です。
「実施試験」を含む「日本がん臨床試験推進機構」の記事については、「日本がん臨床試験推進機構」の概要を参照ください。
- 実施試験のページへのリンク
