筑波大学
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/25 14:52 UTC 版)
| 筑波大学 | |
|---|---|
 | |
 筑波キャンパス | |
| 大学設置 | 1973年 |
| 創立 | 1872年 |
| 学校種別 | 国立 |
| 設置者 | 国立大学法人筑波大学 |
| 本部所在地 |
茨城県つくば市天王台一丁目1-1 北緯36度6分41秒 東経140度6分14秒 / 北緯36.11139度 東経140.10389度座標: 北緯36度6分41秒 東経140度6分14秒 / 北緯36.11139度 東経140.10389度 |
| 学生数 | 16,507 |
| キャンパス |
筑波（茨城県つくば市天王台） 東京（東京都文京区） |
| 学部 |
人文・文化学群 社会・国際学群 人間学群 生命環境学群 理工学群 情報学群 医学群 体育専門学群 芸術専門学群 総合学域群 |
| 研究科 |
教育研究科 人文社会科学研究科 ビジネス科学研究科 数理物質科学研究科 システム情報工学研究科 生命環境科学研究科 人間総合科学研究科 図書館情報メディア研究科 人文社会ビジネス科学学術院 理工情報生命学術院 人間総合科学学術院 |
| ウェブサイト |
www |
戦前の旧制時代からの歴史を持つ旧官立大学の一校であり、広島大学と共に旧二文理大の一校である。また、文部科学省が実施しているスーパーグローバル大学事業のトップ型指定校ならびに指定国立大学法人に指定されている。
概観
大学全体
1872年（明治5年）に日本で最初に設立された師範学校を創基とする、東京師範学校（のちの東京教育大学）が前身である。昌平坂学問所（昌平黌、しょうへいこう）を一部引き継ぐ形で設立された経緯もあり、その創立は日本で最も古い大学群の一つとして知られる。キャンパスが狭隘で分散していたため、1963年（昭和38年）8月27日に閣議決定された筑波研究学園都市への移転が議論され始めた。その後、教授会間の意見のずれや学生運動による入試中止等により、ますます大学改革議論が高まりを見せ、1973年（昭和48年）10月に新構想大学として、東京教育大学を母体に発足した[1]。
筑波大学は筑波キャンパスの他に旧東京教育大学の敷地の一部も所管している。東京都文京区大塚の旧東京教育大学の本部敷地には東京キャンパス文京校舎（旧称：大塚地区）として、首都圏にある附属学校を統括する学校教育局と社会人対象の夜間大学院である大学院ビジネス科学研究科、法科大学院や各種研究センターを設置している。
国立科学博物館は1889年（明治22年）から1914年（大正3年）に「東京教育博物館」として再独立するまで、東京高等師範学校の附属機関として存在した。前身の東京教育大学は、4つの学校（東京文理科大学、東京高等師範学校、東京農業教育専門学校、東京体育専門学校）を母体としており、さらに筑波大学になってからも2002年（平成14年）に図書館情報大学と統合するなど、様々な機関の歴史を背景にしている。
基本的な目標
「開かれた大学」「柔軟な教育研究組織」「新しい大学の仕組み」を基本理念として、以下の目標を掲げている[2]。
- 自然と人間、社会と文化に係る幅広い学問分野において、深い専門性を追求すると同時に、既存の学問分野を越えた協同を必要とする領域の開拓に積極的に取り組み、国際的に卓越した研究を実現する。
- 高度で先進的な研究に裏打ちされた学士課程から博士課程までの教育を通じて学生の個性と能力を開花させ、豊かな人間性と創造的な知力を蓄え、自立して国際的に活躍できる人材を育成する。
- 科学技術研究機関が集積する筑波研究学園都市の中核として、教育研究諸機関および産業界との連携に積極的に取り組み、自らの教育研究機能の充実・強化を図るとともに、広く社会の発展に貢献する。
- アジアをはじめ世界の国々や地域に開かれた大学として、国際的通用性のある教育研究活動の展開と連携交流に積極的に取り組み、国際的な信頼性と発信力を有する大学を実現する。
- 教員と職員のそれぞれが個性と多様な能力を発揮しつつ協働することにより、次代における大学のあり方を追求し、新しい仕組みを実現するための大学改革を先導する。
教育および研究
筑波大学のキャンパスは大きく分けて筑波キャンパス、東京キャンパスの2つに分かれている。筑波キャンパスの面積は 2,577,286m2 と、大学の単一キャンパスとしては国内第2位の大きさである（ちなみに、第1位は九州大学伊都地区、第3位は広島大学東広島キャンパス。総面積では、第1位は北海道大学、第2位は東京大学、第3位は九州大学）[3]。ほとんどの教育・研究活動はここを中心に行われている。東京キャンパスは社会人大学院などのために使われている。
開学以来、「研究」と「教育」を分離していることが一つの特徴となっている。さらに、教育組織としての教養部が存在せず、開学から全学共通の一般教養と学群・学類毎の専門教育を並行して受講するくさび型教育体制を採っている。これは1991年の大学設置基準の大綱化を先取りした形になっている。
特に、医学専門学群は、旧来の2年制進学課程と4年制専門課程の区別を廃した6年一貫教育を日本の医学部で初めて行い、その後、筑波大に追随して6年制一貫教育を実施する新設医科大学も現れ始めている。
大学院には3つの学術院、大学には10個の学群がある。研究施設として複数の全国共同利用施設、学内共同教育研究施設を持つ。
『タイムズ・ハイアー・エデュケーション』の「THE世界大学ランキング 2019-2020」では、第401-450位、アジア第55位、国内第8位である。
2019年1月24日、軍事利用を目的とする研究は行わないとの基本方針を発表した。国内外の軍事、防衛機関から資金提供を受けて行う研究など、成果が軍事転用される可能性がある場合は、学内で事前審査する[4]。
学風および特色
積極的に産学連携活動を行っており、筑波大学発ベンチャー企業数は平成18年度末で61件（日本の大学で第3位）である。また、平成18年度の大学発ベンチャー新設数は8件（日本の大学で第1位）である[5]。
2008年11月より学生活動支援GPに採択されたつくばアクションプロジェクト (T-ACT) が開始されている。これは学生の主体的な活動を支援する目的で大学・教員・学生の相互的な支援ネットワークを構築し活動のスタートアップサポートを行う組織である。
沿革
（沿革節の主要な出典は公式サイト[6]）
略歴
本学は1970年（昭和45年）に成立の筑波研究学園都市建設法[注 1]および1973年（昭和48年）に国立学校設置法等の一部を改正する法律（昭和48年9月29日法律第103号）[7]により改正された国立学校設置法[注 2]（2004年廃止）により設置された[注 3]。
大学設置の根拠となった1973年の国立学校設置法については、民主教育をすすめる国民運動（総評、中立労連、日教組などの労働組合、日本科学者会議、日本子どもを守る会など16団体が参加）が撤回を求めて強い反対運動を行った[8]。
なお、本学の前身であった東京教育大学は、1978年（昭和53年）3月末に閉鎖された。
2002年（平成14年）、国立学校設置法の一部を改正する法律（平成14年法律第23号）[9]により図書館情報大学と統合した。
年表
- 1970年（昭和45年）10月 - 筑波大学建設事務所を開設。
- 1973年（昭和48年）10月1日 - 筑波大学が開学。第一学群（人文学類、社会学類、自然学類）、医学専門学群、体育専門学群、附属図書館を設置。
- 1975年（昭和50年）- 第二学群（比較文化学類、人間学類、生物学類、農林学類）、芸術専門学群、大学院修士課程地域研究研究科を設置。
- 1976年（昭和51年）- 筑波大学附属病院を開設。
- 1977年（昭和52年）- 第三学群設置（社会工学類、情報学類、基礎工学類）。
- 1978年（昭和53年）- 東京教育大学が閉学。大学院博士課程社会工学研究科、医療技術短期大学部を設置。
- 1980年（昭和55年）- 大学院博士課程医学研究科を設置。
- 1981年（昭和56年）- 大学院博士課程工学研究科を設置。
- 1983年（昭和58年）- 第三学群国際関係学類設置。
- 1985年（昭和60年）- 第二学群日本語・日本文化学類設置。
- 1989年（平成元年）4月1日
- 1990年（平成2年）- 大塚キャンパスの法学系社会人大学院として「企業法学専攻」が追加設置される。
- 1991年（平成3年）- 第三学群工学システム学類設置。
- 1994年（平成6年）- 農林学類を生物資源学類に改称。
- 1995年（平成7年）- 国際関係学類を国際総合学類へ改組。
- 1996年（平成8年）- 大塚キャンパスの法学系社会人大学院に博士後期課程が追加され、「企業科学専攻」が設置される。
- 1998年（平成10年）
- 基礎工学類を工学基礎学類へ改組。
- 大塚キャンパスの社会人大学院が経営・政策科学研究科から改組・再編され、独立研究科として「ビジネス科学研究科」が設置される。
- 2002年（平成14年）10月1日
- 2004年（平成16年）
- 2005年（平成17年）
- 2006年（平成18年）3月 - 医療技術短期大学部を廃止。
- 2007年（平成19年）4月 - 本年度入学の学部一年生より、7学群（内専門学群4）15学類から9学群（内専門学群2）23学類に改組された新しい学群・学類に入学。
- 2010年（平成22年）- 12月10日、嘉納治五郎先生之銅像除幕式（朝倉文夫作）が筑波大学会館前広場で挙行。
- 2011年（平成23年）
- 2013年（平成25年）9月30日 - 筑波大学石打研修所を廃止[12]。
- 2017年（平成29年）4月 - 山岳科学センターが発足（菅平高原実験センターと各地の演習林・実験林を統合）[13]。
- 2019年（令和元年）10月 - 2019年度入学生から必修としたデータサイエンスの授業を開講[14]。
- 2020年（令和2年）
- 2021年（令和3年）4月 - 前年に設置した総合学域群の学生受け入れを開始した。
- 2024年（令和6年）9月 - マレーシア・クアラルンプールにある国立マラヤ大学内に海外分校（学際サイエンス・デザイン専門学群）を設置予定。日本の大学が学位を授与する学部を海外に設置するのはこの事例が初めてとなる[17]。
注釈
- ^ 筑波研究学園都市建設法 - e-Gov法令検索
- ^ 旧国立学校設置法 - ウェイバックマシン（2017年9月24日アーカイブ分） - 総務省法令データ提供システム・廃止法令
- ^ 。筑波大学は、学部組織を持たないなど独自の組織形態であったため、改正後の国立学校設置法には「第二章の二 筑波大学の組織」が特別に規定されていた。
- ^ 筑波大学学生歌「常陸野の」
- ^ 筑波大学 学生歌 「筑波のガマ」
- ^ 筑波大学宣揚歌「桐の葉」
- ^ 受験生は「文系」「理系Ⅰ」「理系Ⅱ」「理系Ⅲ」の4選抜区分から選択し出願する。
- ^ 体育専門学群は除く。
- ^ 希望する学群の指定する科目を1年次で履修済みであることが必要である。また、各学群の受け入れ人数に上限があるため、受験時に選択した選抜区分や入学後の成績による制約はある。
- ^ a b c コースへの分属は3年次。
- ^ 2013年度に、地域主専攻、思想主専攻、文学主専攻を一本化。領野、領域、コースの構成は、2016年入学生用の入学案内[1]による。
- ^ a b c d e f g 3年次に主専攻に分属。
- ^ 主専攻間の垣根は低く、両主専攻の科目を幅広く学べるようになっている。2つの主専攻を横断する形で、大まかに国際政治・国際法、経済学、文化・社会開発、情報・環境工学という4つの分野が存在する。
- ^ a b コースへの分属は2年次。
- ^ 2016年度入学生用の人間学群教育学類パンフレット[2]によると、「初等教育学コース」に所属する学生は、「学校教育開発系列」に含まれる、小学校教員免許状の取得に必要な科目の授業を集中的に学ぶことになる。「教育学コース」に所属する学生は、「人間形成系列」「教育計画・設計系列」「地域・国際教育系列」「学校教育開発系列」という4つの系列の中から、特に関心のある系列を1つ選び、その系列に含まれる授業を集中的に学ぶ。ただ、すべての学生は、4つの系列に含まれる科目を、必ずいくつかは履修しなければならない。
- ^ 研究分野は、2016年入学生用の入学案内による。
- ^ a b 2年次に各主専攻に分属。
- ^ 2013年度に、健康・スポーツ教育主専攻、健康・スポーツマネジメント主専攻、スポーツコーチング主専攻を一本化。
- ^ 分野、領域は、2016年入学生用の入学案内による。3年進級時に選択。
- ^ 領域（専攻）は、2016年入学生用の入学案内による。3年次に分属。
- ^ 当初は下位に学類は無かったが、看護・医療科学類が新設された際に、それまでの領域は医学類として学類化された。なお、この時点では学群名に変更はない。
- ^ 平成25年度に人間総合科学研究科障害科学専攻（博士前期課程）と統合し、新たな障害科学専攻として設置
- ^ 2015年度の哲学・思想専攻の履修方法・修了要件[3]によると、専門科目には、3分野の科目のほか、専攻共通科目などがある。科目学生は、所属分野の科目を一定単位履修しなければならない。
- ^ 「大学院スタンダード」[4]によると、授業科目の分野は、哲学、科学哲学、哲学史に区分されている。一方、2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧[5]によると、教員の「研究領域」は西洋哲学、現代哲学、中国哲学に分かれている。
- ^ 「大学院スタンダード」によると、授業科目の分野は、倫理学、倫理思想史に区分されている。一方、2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧によると、教員の「研究領域」は西洋倫理学、日本倫理思想に分かれている。
- ^ 「大学院スタンダード」によると、授業科目の分野は、宗教学・宗教史、比較思想学に区分されている。一方、2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧によると、教員の「研究領域」は宗教学、比較思想学に分かれている。
- ^ 2015年度の歴史・人類学専攻の履修方法・修了要件[6]によると、専門科目は3分野の科目群からなる。
- ^ 「大学院スタンダード」によると、日本史学、東洋史学、西洋史学、歴史地理学という領域がある。2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧[7]によると、教員もこれら4つの「研究領域」に分かれている。
- ^ 「大学院スタンダード」によると、先史学・考古学、民俗学・文化人類学という領域がある。2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧によると、教員は先史学・考古学、民俗学、文化人類学という「研究領域」に分かれている。
- ^ 「大学院スタンダード」によると、3年次編入生が対象で、現代東アジア歴史・民俗研究、地中海・西アジア研究という領域がある。
- ^ 2015年度の文芸・言語専攻の履修方法・修了要件[8]によると、専門科目は、専攻共通科目のほか、2分野の科目群からなる。
- ^ 「大学院スタンダード」によると、総合文学、日本文学、イギリス文学、アメリカ文学、フランス文学、ドイツ文学、中国文学という領域がある。2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧[9]によると、教員もこれら7つの「研究領域」に分かれている。
- ^ 「大学院スタンダード」によると、一般言語学、応用言語学、日本語学、英語学、フランス語学、ドイツ語学という領域がある。2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧によると、教員もこれら6つの「研究領域」に分かれている。
- ^ 2015年度の現代語・現代文化専攻の科目表[10]によると、博士前期課程も後期課程も2分野からなっている。2016年入学生用の学生募集要項の教員研究分野一覧（2月期、前期課程[11]・後期課程[12]）によると、教員の研究分野もこれら2分野に分かれている。
- ^ 2015年度の国際公共政策専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[13]、後期課程[14]）によると、博士前期課程も後期課程も専門科目は2分野に分かれている。2015年入学生用の学生募集要項の教員研究分野一覧（2月期、前期課程[15]・後期課程[16]）によると、教員の研究分野もこれら2分野に分かれている。なお、「大学院スタンダード」では、政治学、社会学、国際関係学の各専門領域の教員から構成されるとしているが、国際公共政策専攻の履修方法・修了要件（前期課程、後期課程）によると、2014年度から、国際関係学分野と政治学分野のカリキュラムが1分野（国際関係分野）に統合された。
- ^ 講義・指導に使用される言語によって、日本語トラックと英語トラックがあるほか、開発途上国の若手リーダーを対象とした英語による修士プログラム「経済・公共政策マネジメントプログラム」（PEPPM）がある。2015年度から、英語トラックと経済・公共政策マネジメントプログラムが「Master's Program in Economic and Public Policy (PEPP), Course in Economic Policy (CEP)」に改組するのにともない、日本語トラックの募集は停止。
- ^ 2015年入学生用の学生募集要項（10月期）の教員研究分野一覧[17]によると、教員は東アジア、東南アジア、中央ユーラシア、中東・北アフリカ、ヨーロッパ、北アメリカ、ラテンアメリカの7領域のほか、経済・公共政策プログラム、地域研究イノベーション学位プログラムに分かれている。
- ^ 2015年度に4つの学位プログラムを設けた。2016年入学生用の学生募集要項の教員研究分野一覧(2月期、博士前期課程[18]・後期課程[19])によると、教員も国際日本複合研究、国際日本社会科学、国際日本人文科学、日本語教育学という研究分野に分かれている。
- ^ 2015年度に国際地域研究専攻を改組して設置。
- ^ 2015年度の数学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[20]、後期課程[21]）によると、専門科目は代数学、幾何学、解析学、情報数学、数理科学、専攻共通科目に分かれている。
- ^ 2015年度の物理学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[22]、後期課程[23]）によると、前期課程の専門科目は、素粒子物理分野、宇宙物理分野、原子核物理分野、物性物理分野、プラズマ分野、宇宙史分野、加速器科学分野、材料物理分野、専攻共通に、後期課程の専門科目は、素粒子物理分野、宇宙物理分野、原子核物理分野、物性物理分野、プラズマ分野、宇宙史分野に分かれている。
- ^ a b c 「物質・材料工学コース」の研究分野
- ^ 産業技術総合研究所、日本原子力研究開発機構との連携大学院方式による研究分野
- ^ 日本原子力研究開発機構との連携大学院方式による研究分野
- ^ 日本電気筑波研究所、NTT物性科学基礎研究所との連携大学院方式による研究分野。2016年度は前期のみ募集
- ^ 化学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[24]、後期課程[25]）によると、前期課程の専門科目は、専攻共通、無機・物理化学分野、有機化学分野、融合化学分野、物質・材料工学コース（ナノ材料化学分野）、後期課程の専門科目は、専攻共通、無機・物理化学分野、有機化学分野、融合化学分野に分かれている。
- ^ a b c d 産業技術総合研究所との連携大学院方式による研究分野。
- ^ 2016年度は前期課程のみ募集
- ^ 国際統合睡眠医科学研究機構の分野。
- ^ a b c d e f 産業技術総合研究所との連携大学院方式による研究指導を受けることもできる
- ^ 2014年度の物性・分子工学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[26]、後期課程[27]）によると、前期課程の専門科目は、専攻共通、量子物性分野、量子理論分野、材料物性分野、物質化学・バイオ分野、物質・材料工学コース（ナノ組織工学分野）に、後期課程の専門科目は、量子物性分野、量子理論分野、材料物性分野、物質化学・バイオ分野に分かれている。
- ^ 産業技術総合研究所、またはNTT物性科学基礎研究所、または日本電気・筑波研究所との連携大学院方式による研究指導を受けることもできる
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」（博士前期課程[28]、後期課程[29]）によると、連携大学院教員として、建築研究所、国立環境研究所、国土技術政策総合研究所所属の研究者がいる
- ^ 2015年度のリスク専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[30]によると、博士前期課程の専門科目は、トータルリスクマネジメント分野、サイバーリスク分野、都市リスク分野、環境・エネルギーリスク分野、分野共通に分かれている。
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」（博士前期課程[31]、後期課程[32]）
- ^ 2015年度のコンピュータサイエンス専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[33]によると、博士前期課程の専門科目は、必修科目、共通科目、数理情報工学分野、知能ソフトウェア分野、ソフトウェアシステム分野、計算機工学分野、メディア工学分野、知能・情報工学分野、プロジェクト型実践分野に分かれている。
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」(博士前期課程、後期課程)による。また、連携大学院教員として、産業技術総合研究所と理化学研究所の研究者がいる。
- ^ 2015年度の知能機能システム専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[34]によると、博士前期課程の専門科目は、システムデザイン分野、人間・機械・ロボットシステム分野、計測・制御工学分野、コミュニケーションシステム分野、チームプロジェクト（人間・機械系）、チームプロジェクト（センシング・コンピュータ系）、共通分野に分かれている。
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」(博士前期課程、後期課程)による。また、連携大学院教員として、産業技術総合研究所の研究者がいる。
- ^ 2015年度の構造エネルギー工学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[35]、後期課程[36]）によると、博士前期課程と後期課程の専門科目は、専攻共通科目、構造・防災・信頼性工学分野、個体力学・材料工学分野、流体・環境工学分野、熱流体・エネルギー工学分野、その他に分かれている。
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」(博士前期課程、後期課程)による。また、連携大学院教員として日本原子力研究開発機構、産業技術総合研究所、宇宙航空研究開発機構、土木研究所の研究者がいる
- ^ 2015年度の地球環境科学領域の履修方法・修了要件[37]によると、専門科目は、人文地理学分野、地誌学分野、地形学分野、水文科学分野、大気科学分野、空間情報科学分野、陸域水循環システム分野、海洋・大気相互システム分野に分かれている。
- ^ a b 防災科学技術研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ a b 気象研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ 2015年度の地球進化科学領域の履修方法・修了要件[38]によると、専門科目は、生物圏変遷科学分野、地圏変遷科学分野、地球変動科学分野、惑星資源科学分野、岩石学分野、鉱物学分野、地球史解析科学分野に分かれている。
- ^ a b c d e 国立科学博物館との連携大学院方式による研究分野
- ^ 2015年度の生物科学専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[39]によると、専門科目は、系統分類・進化学、生態学、植物発生・生理学、動物発生・生理学、分子細胞生物学、ゲノム情報学、先端細胞生物科学、先端分子生物科学に分かれている。
- ^ a b 理化学研究所、産業技術総合研究所、国立感染症研究所、東京都医学総合研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ a b 理化学研究所、農業生物資源研究所、武田薬品工業との連携大学院方式による研究分野
- ^ 2015年度の生物資源科学専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[40]によると、専門科目は、農林生物学領域、農林社会経済学領域、生物環境工学領域、応用生命化学領域に分かれている。
- ^ a b c d 農業生物資源研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ a b c d e f g 国際農林水産業研究センターとの連携大学院方式による研究分野
- ^ a b 農業・食品産技術総合研究機構 畜産草地研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ a b c d e f 農業・食品産技術総合研究機構 食品総合研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ a b c d e 森林総合研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ a b 農業・食品産技術総合研究機構 農村工学研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ a b 農業環境技術研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ a b 農業・食品産技術総合研究機構 作物研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ a b c d e f g h i j k 産業技術総合研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ 国立環境研究所との連携大学院方式による研究指導を受けることもできる
- ^ 2015年度の地球環境科学専攻の履修方法・修了要件[41]によると、専門科目は、人文地理学分野、地誌学分野、地形学分野、水文科学分野、大気科学分野、空間情報科学分野、陸域水循環システム分野、海洋・大気相互システム分野に分かれている。
- ^ 2015年度の地球進化科学専攻の履修方法・修了要件[42]によると、専門科目は、生物圏変遷科学分野、地圏変遷科学分野、地球変動科学分野、惑星資源科学分野、岩石学分野、鉱物学分野、地球史解析科学分野に分かれている。
- ^ 2015年度の生物科学専攻（博士後期課程）の履修方法・修了要件[43]によると、専門科目は、系統分類・進化学、生態学、植物発生・生理学、動物発生・生理学、分子細胞生物学、ゲノム情報学、先端細胞生物科学、先端分子生物科学に分かれている。
- ^ 2015年度の国際地縁技術開発科学専攻の履修方法・修了要件[44]によると、専門科目は、エコリージョン基盤開発学領域（乾燥地工学分野、生態構造工学分野、流域保全工学分野、水利環境工学分野、生物生産機械学分野、生産基盤システム工学分野、保護地域管理学分野、農村環境整備学分野）、食料・バイオマス科学領域（先端技術開発学分野、食機能探査科学分野、生物材料化学分野、生物材料工学分野、農産食品プロセス工学分野、地域食品開発科学分野、食品品質評価工学分野、国際生物資源循環学分野、地域森林資源開発学分野（工学））、地域システム経済学領域（生物資源経済学分野、国際地域開発経済学分野、農業経営学及び関連産業経営学分野、農村社会・農史学分野、森林資源経済学分野、森林資源社会学分野、国際農林業開発学分野、地域森林資源開発学分野（経済））に分かれている。
- ^ 2015年度の生物圏資源科学専攻の履修方法・修了要件[45]によると、専門科目は、生物資源生産学領域（植物育種学分野、作物生産学分野、蔬菜・花卉学分野、果樹生産利用学分野、動物資源科学分野、生物生産システム学分野、食資源利用科学分野、植物遺伝情報解析学分野、代謝ネットワーク科学分野、媒介動物制御学分野、国際生物資源開発学分野、植物細胞遺伝情報学分野、植物環境応答学分野、食資源機能解析学分野）、生物圏環境学領域（植物寄生菌学分野、応用動物昆虫学分野、土壌環境化学分野、植物環境生化学分野、森林生態環境学分野、地域資源保全学分野、生産昆虫機能利用学分野）に分かれている。
- ^ 2015年度の生物機能科学専攻の履修方法・修了要件[46]によると、専門科目は、生命機能情報工学領域（生体成分化学分野、ゲノム情報生物学分野、構造生物化学分野、分子発生制御学分野、生体情報制御学分野、微生物育種工学分野、分子情報解析学分野、植物機能高分子科学分野、動物リソース工学分野）、生物機能利用工学領域（生物プロセス工学分野、生物反応工学分野、微生物機能利用学分野、細胞機能開発工学分野、生体模倣化学分野、負荷適応微生物学分野、食品機能化学分野、時間細胞生物学分野、機能性神経素子工学分野、複合生物系利用工学分野、共生進化生物学分野）に分かれている。
- ^ a b 国立環境研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ 2015年度の持続環境学専攻の履修方法・修了要件[47]によると、専門科目は、フィールドインフォマティクス学分野、生産・管理システム学分野、家畜生産機能制御学分野、作物ゲノム育種学分野、果樹ゲノム育種学分野、花き新育種資源作出・利用学分野に分かれている。
- ^ 農業・食品産業技術総合研究機構 北海道センター、農業・食品産業技術総合研究機構 中央農業総合研究センターと連携
- ^ 農業・食品産業技術総合研究機構 生物系特定産業技術研究支援センター、中央農業総合研究センターと連携
- ^ 畜産草地研究所と連携
- ^ 作物研究所と連携
- ^ 農業・食品産業技術総合研究機構 果樹研究所と連携
- ^ 農業・食品産業技術総合研究機構 花き研究所と連携
- ^ 2015年度の持続環境学専攻の履修方法・修了要件[48]によると、専門科目は、共通、環境藻類分野、光合成代謝制御分野、環境植物生理分野、環境分子微生物分野、水循環資源分野、水環境分野に分かれている。
- ^ 2015年度版のフロンティア医科学専攻案内[49]によると、医科学プログラム、橋渡し研究プログラム、医学物理学プログラムがある。
- ^ 2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、公衆衛生学プログラムがある。
- ^ 2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、ヒューマン・ケア科学プログラムがある。
- ^ グループは、2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の研究指導グループ一覧表[50]による。2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、「医科学コース」のグループとされる。
- ^ グループは、2015年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の研究指導グループ一覧表による。2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、「医科学コース」のグループとされる。
- ^ グループは、2015年入学生用の学生募集要項（8月期）の研究指導グループ一覧表による。2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、公衆衛生学コース/ヒューマン・ケア科学コースのグループとされる。
- ^ a b 連携大学院方式により、産業技術総合研究所の教員の指導を受けることもできる
- ^ 2015年度の体育学専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件によると、学生は所属する領域、コースの科目を一定単位履修しなければならない。
- ^ 2015年度の芸術専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件[51]によると、専門科目は、所属する領域の科目を中心に履修することが求められている。各領域には必修科目も定められている。
- ^ 2015年度の世界遺産専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件[52]によると、学生は、3分野から一つを選択し、一定単位数を履修することが望ましいとされる。
- ^ 2015年度の教育基礎学専攻（博士後期課程）の履修方法・履修要件[53]によると、専門科目は、教育哲学、日本教育史、外国教育史、生涯学習・社会教育学、教育制度学、教育行政学、学校経営学、比較・国際教育学の各専門領域に分かれており、学生は、自身の専門領域の必修科目を履修することになる。
- ^ 2014年度の心理学専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件[54]によると、専門科目は知覚・認知、教育・発達、社会に分かれている。
- ^ 2015年度版の看護科学専攻の案内、2016年度入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[55]によると、看護科学領域のみで構成される。
- ^ 2015年度のヒューマン・ケア科学専攻（博士後期課程）の履修方法・履修要件[56]によると、専門科目は、共生教育学分野、発達臨床心理学分野、臨床心理学分野、生活支援学分野、高齢者ケアリング学分野、健康社会学・ストレスマネジメント分野、社会精神保健学分野、福祉医療学分野、保健医療政策学分野、ヘルスサービスリサーチ分野に分かれており、関連分野の科目を一定単位履修することになっている。
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧によると、担当教官は、「実験病理学」の担当教官と同じグループになっている。
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧によると、担当教官は2人いるが、別々のグループとなっている。なお、それぞれが「分子薬理学」と「機能神経解剖学」の両方を担当している。
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧によると、担当教官は2人いるが、別々のグループとなっている。
- ^ 国際医療研究センター研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ 国立国立感染研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ 東京都医学総合研究所との連携大学院方式による研究分野
- ^ アステラス製薬との連携大学院方式による研究分野
- ^ エーザイとの連携大学院方式による研究分野
- ^ 物質・材料研究機構との連携大学院方式による研究分野
- ^ 医薬品・医療機器総合機構との連携大学院方式による研究分野
- ^ 2015年度の図書館情報メディア専攻（博士後期課程）の履修方法・履修要件(2014年以前の入学者用)[57]によると、学生は、情報メディア社会分野、情報メディアマネージメント分野、情報メディアシステム分野、情報メディア開発分野という4つの教育研究分野のうちの一つに所属することになっているが、2015年入学者用の履修方法・履修要件[58]では、教育研究分野の記載がなくなっている。
- ^ 北アフリカ研究センター細則[59]によると、バイオサイエンス部門、環境・エネルギー部門、人文・社会科学部門、ICT・イノベーション部門がある。
- ^ 応用加速器部門、低温部門、分析部門、工作部門、オープンファシリティ推進室がある。[60]
- ^ 事務部、放射線安全管理部（医学・医療系アイソトープ施設、生命環境系アイソトープ施設）、研究部（アイソトープ基盤研究部門、放射性物質環境移行部門、環境動態予測部門）がある。[61]
- ^ 研究分野には、物質創成分野（ハイブリッド物質コア、ナノ構造物性コア、量子物性コア）、集積物性分野（分子・物質変換コア、強相関機能コア、機能性高分子コア）、ナノグリーン機能分野（機能性カーボンコア、エネルギー変換コア、分子光機能コア）がある。[62]
- ^ 資源管理分野、資源開発分野、資源解析分野がある。[63]
- ^ システム情報工学研究群はリスク・レジリエンス工学学位プログラム博士後期課程に限る。
- ^ つくば市全世帯7万8430世帯の47.8%に当たる3万7490世帯と土浦市全世帯5万4131世帯の0.8%に当たる420世帯が放送区域内世帯数となる。茨城県つくば市のコミュニティ放送局に予備免許(総務省関東総合通信局)
出典
- ^ 『文理科大学新聞 教育大学新聞 縮刷版 1946-1973』pp647-1036
- ^ 筑波大学｜大学案内｜基本的な目標
- ^ 日本で一番キャンパスが広い大学はどこ？1位は北大「日本国土の570分の1」もマイナビウーマン（2013年6月9日）2019年11月25日閲覧
- ^ “【茨城新聞】筑波大「軍事研究行わない」 基本方針公表 可能性あれば審査”. ibarakinews.jp. 茨城新聞クロスアイ (2019年1月25日). 2019年1月28日閲覧。
- ^ 経済産業省 関東経済産業局 大学発ベンチャーについて - ウェイバックマシン（2009年6月13日アーカイブ分）
- ^ “筑波大学の歴史（沿革）”. 筑波大学. 2019年6月10日閲覧。
- ^ 法律第百三号（昭四八・九・二九）
- ^ 「十六団体の聯合も反対声明 筑波大学設置法案」『朝日新聞』昭和48年（1973年）2月16日朝刊、13版、3面
- ^ 国立学校設置法の一部を改正する法律
- ^ 茨城新聞社（2011）：197ページ
- ^ “筑波大学東京キャンパス文京校舎・放送大学東京文京学習センター合同開所式”. 筑波大学 (2011年9月30日). 2015年3月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年3月21日閲覧。
- ^ 学生部学生生活課学生支援チーム (2013年4月15日). “石打研修所廃止のお知らせ”. 筑波大学. 2015年3月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年3月21日閲覧。
- ^ a b 山岳科学センター概要筑波大学山岳科学センター（2019年12月7日閲覧）。
- ^ 「筑波大、データサイエンス必修」『日本経済新聞』朝刊2019年11月6日（大学面）2019年11月25日閲覧
- ^ a b “大学院課程を学位プログラム制へ全面移行(2020 年 4 月~)” (PDF). 筑波大学 (2019年9月24日). 2019年10月2日閲覧。
- ^ 「指定国立大」9校に 筑波大と東京医科歯科大追加日本経済新聞2020/10/15 21:32
- ^ “筑波大が日本初の海外分校設置へ 9月、マレーシアに新学部”. 茨城新聞 (2024年1月26日). 2024年1月26日閲覧。
- ^ 筑波大学のシンボルマーク
- ^ 『創立百年史－筑波大学附属中学校・高等学校』より
- ^ 筑波大学のブランディング
- ^ 筑波大学メッセージソング『IMAGINE THE FUTURE 〜未来を想え』
- ^ “筑波大学 総合学域群”. 2021年9月6日閲覧。
- ^ a b c 2016年入学生用の入学案内
- ^ サブコースは、2015年度版の生物資源学類のパンフレット[64]による。
- ^ “「情報経営・図書館主専攻」は「情報資源経営主専攻」という名称になりました”. 筑波大学. 2020年9月27日閲覧。 “情報経営・図書館主専攻の名称を2015年度から変更。”
- ^ “現専攻→学位プログラム移行に伴う留意点等(受験前に確認ください)” (PDF). 筑波大学. 2019年10月2日閲覧。
- ^ http://www.chiiki.tsukuba.ac.jp/programs/standard-programs/
- ^ http://www.chiiki.tsukuba.ac.jp/programs/special-programs-in-english/
- ^ a b c d e f 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「数理物質科学研究科教員研究分野一覧（博士前期課程）」[65]、「数理物質科学研究科教員研究分野一覧（博士後期課程）」[66]
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「物質・材料工学専攻教員研究分野一覧」[67]
- ^ a b c d e f g h 2016年入学生用の学生募集要項（博士前期課程、2月期、一般入試）の「生命環境科学研究科教員研究分野一覧」[68]
- ^ a b c d e f g h i j k 2016年入学生用の学生募集要項（博士後期課程、2月期、一般入試）の「生命環境科学研究科教員研究分野一覧」[69]
- ^ a b 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[70]
- ^ a b スポーツ健康システム・マネジメント専攻案内[71]、大学院課程スタンダード
- ^ a b c d 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[72]
- ^ 2015年度の障害科学専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[73]
- ^ a b 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[74]
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（8月期、一般入試）の教員研究分野一覧[75]、2015年度の看護科学専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件[76]、2015年度版の看護科学専攻の案内[77]による。履修方法・履修要件によると、専門科目は専攻共通科目、実践看護学領域、健康システム看護学領域に分かれており、学生は自らの専門研究領域の必修科目を履修することになる。なお、看護科学専攻の案内によると、実践看護学領域には専門看護師養成プログラム（がん看護）、専門看護師養成プログラム（精神看護）、専門看護師養成プログラム（家族看護）、助産師養成プログラム、健康システム看護学領域には専門看護師養成プログラム（慢性看護）を設けている。
- ^ 2015年度の体育学専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件[78]
- ^ a b c 2015年入学生用の学生募集要項（10月期、一般入試）の教員研究分野一覧[79]
- ^ a b c 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[80]
- ^ a b 2016年入学生用の学生募集要項（10月期、一般入試）の教員研究分野一覧[81]
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[82]
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[83]
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[84]
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[85]
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項（8月期、一般入試）の教員研究分野一覧[86]
- ^ 2016年入学生用の学生募集要項(2月期、一般入試)の教員研究分野一覧[87]
- ^ a b 2016年入学生用の学生募集要項(2月期、一般入試)の教員研究分野一覧[88]
- ^ a b 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[89]
- ^ 2015年度版の図書館情報メディア研究科パンフレット[90]
- ^ 「通いたいMBA大学院ランキング」 sa http://bizacademy.nikkei.co.jp/feature/article.aspx?id=MMACz2000018072012&page=1
- ^ 日経キャリアマガジン『MBA、会計、MOTパーフェクトブック 2011年度版』 [91]
- ^ http://www.tsukuba.ac.jp/about/faculties.html
- ^ 教育研究体制の改編により，大学教員の所属が「研究科」から「系」の所属となる
- ^ a b c “国立大学法人筑波大学の組織及び運営の基本に関する規則施行規程” (PDF). 筑波大学. 2019年6月10日閲覧。
- ^ 筑波大学つくば機能植物イノベーション研究センター（2018年8月20日閲覧）。
- ^ 筑波大学ボンオフィス
- ^ 先導的ITスペシャリスト育成推進プログラム採択状況 - ウェイバックマシン（2011年3月24日アーカイブ分）
- ^ スポーツ・アカデミー形成支援事業の委託先の選定について
- ^ APEC, 2012 APEC Education Ministerial Meeting（21 May 2012）2019年12月7日閲覧。
- ^ “全日本柔道連盟50年誌 第四部資料編 日本柔道史年表「全柔連の歴史・国内の柔道界」”. 全日本柔道連盟. 2019年10月1日閲覧。
- ^ 国会議事録 [002/003] 104 - 衆議院 - 予算委員会 - 16号 昭和61年02月24日
- ^ 筑波大学施設部施設環境計画室『筑波大学の施設・環境計画 計画建設の12年間の記録』1982年
- ^ 新堀通也『大学教授職の総合的研究』1984年、多賀出版、54ページ。
- ^ 新堀通也『大学教授職の総合的研究』1984年、多賀出版、62ページ。
- ^ 中小企業庁"新・がんばる商店街77選 選定事例一覧"（2012年6月5日閲覧。）
- ^ 北条街づくり振興会"平成20年度茨城県がんばる商店街活性化コンペ採択事業 「筑波北条米を活かした街づくり―米（マイ）コミュニティ構想」"（2012年6月4日閲覧。）
- ^ “「日韓みらいファクトリーアワード2023」最終発表会、一般観覧者様募集のご案内 | 茗渓会”. www.meikei.or.jp. 2024年1月22日閲覧。
- ^ 筑波大入試、体重聞く 医学類適性検査に記入欄 毎日新聞 2020年1月12日
- ^ a b “《日経ＨＲ》企業の人事担当者から見た大学イメージ調査 『就職力ランキング』”. 2021年6月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年7月18日閲覧。
- ^ 「日本の大学数 2021年度は788大学」（PDF）『今月の視点』第172号、旺文社 教育情報センター、2021年4月1日、2021年7月18日閲覧。
- ^ “会社概要 - ラヂオつくばについて - FM 84.2MHz ラヂオつくば”. つくばコミュニティ放送. 2019年6月10日閲覧。
固有名詞の分類
- 筑波大学のページへのリンク
