類似するシステム
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/05 16:04 UTC 版)
電算写植機は複数の専用ハードウェアで構成され、複雑かつ導入コストが極めて高かったため、DTPが一般化する1990年代までは予算や規模や用途に従ってさまざまな印刷機が存在していた。中でも、手動写植機から発展した電子制御式手動写植機や、電動和文タイプライターやワープロから発展した電子組版システムは、高機能化するに従って最終的に電算写植機とほとんど同じシステムを用いるようになっており、それらのシステムと電算写植システムとの差は曖昧である(広い意味で「電算写植機」に含まれることもある)。なお電算写植も最終的にDTPとほとんど同じシステムを用いるようになっており、その差は曖昧になっている。 手動写植機の開発は、電算写植機の開発とは別に1980年代まで続いており、その堅牢性や低コストが評価され、1990年代までは一定の需要があった。最終的には手動写植機もディスプレイ、メモリー、フロッピーディスク装置などを搭載した電子制御式手動写植機となり、電算写植機と遜色ない機能を備えるようになっている。特にモリサワが1986年に発売した手動写植機の最終形態「ROBO 15XY型」は、電算写植機と同様に組版を自動で行う上に、仮印字した写植の位置をディスプレイ上で確認して調整でき、さらに簡単な作図機能も備えるなど、写植機の内部で歯車が物理的に動作して文字盤を動かしている点を無視すればDTPに近い機能すら備えていた(手動写植機の詳細は写植機を参照)。 1980年代には電子組版というシステムも登場した。これは日本語ワープロ(ワープロ専用機)の登場後、その装置を編集組版機として流用したもので、CRTモニタで文字が確認できるなど電算写植と同様の利点がありながら、電算写植よりも安価に装置を導入でき、しかも操作に電算写植のような専門知識を必要としない。東レが1982年に発売した「FX500」を皮切りに、ワープロメーカーのNECや富士通、電動和文タイプメーカーのモトヤ(「LASER7」シリーズ)、電算写植機メーカーのリョービ(「RECS」シリーズ)、などから製品がリリースされていた。和文タイプの置き換えを狙って、和文タイプと同じ全文字配列の文字盤を用意していた製品が多かった。ワープロおよび和文タイプの装置をベースとしているため電算写植機と比べてレイアウトやフォントなどに制約があり、当初は企業内印刷物を印刷するために一般企業で導入されるのがメインだったが、次第に高機能化し、例えば活字ではなくレーザ出力に対応したモトヤの「LASER7」(1985年)や、手動写植の印字装置に対応したリョービの「RECS200」(1986年)などは「簡易電算写植」として、単色・小ロットの軽印刷をメインとしている印刷所でも導入する事例が増えた。これらのシステムは、1990年代にはワープロの代わりにパソコンを使うようになり、パソコンで動く編集組版ソフト、すなわちDTPとなった(モトヤの「ELWIN」シリーズ、リョービの「EP-X」など)。 その他にも、電子制御式ではない旧来の手動写植機や活版印刷機、和文タイプなども存在したが、これらは「経営者が高齢で新規の投資が難しい」などの特別な理由がない限り、2000年代までには全てDTPに一本化された。
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類似するシステム
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/07 08:20 UTC 版)
国境や行政地域を越えて通過する出入国ゲートが、自動化や機械化されているケースは、世界に先例がある。 中華人民共和国の特別行政区である香港とマカオは、各検問所(陸地辺境・埠頭・空港)で、それぞれの永住民に登録したカードで通過させる自動のゲート(e-channelと呼ぶ)を設けている。 マレーシアとシンガポールの地上の国境でも、同様のゲートが設置され運用されている。 大韓民国でも、2008年6月より仁川国際空港や金浦空港に自動ゲートを設置、運用を開始した。国内居住韓国人、外国人登録済みの外国人居住者、アメリカ合衆国旅券所持者、香港特別行政区旅券所持者、マカオ特別行政区旅券所持者が対象である。なお、2012年1月から、入国審査時に外国のパスポート所持人(17歳未満の者等を除く。)に対して、指紋及び顔情報の提供が義務付けられている。
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