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非凸性 (経済学)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/08/26 01:56 UTC 版)

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非凸性（ひとつせい、英: Non-convexity）とは、凸性の仮定が成り立たないことを指す。基礎的な経済学の教科書は、凸選好（中間的な値よりも極端な値を好まない）を持つ消費者や、凸な予算集合（英語版）、凸な生産集合（英語版）を持つ生産者に焦点を当てる。凸性モデルでは、予測される経済行動は十分に理解されている[1][2]。

しかし、凸性の仮定が破られると、競争市場の多くの望ましい性質が成り立たなくなる。このため、非凸性は市場の失敗と関連付けられ、需要と供給の不一致や市場均衡が非効率になる場合がある[1][3][4][5][6][7]。非凸経済は、凸解析を一般化した劣微分を用いて研究される[7][8][9][10]。

多数の消費者における需要

もし選好集合が非凸であるならば、ある価格は2つの異なる最適バスケット（最適消費量の集合）を支持する予算線を決定する。例えば、動物園においてライオンとワシの価格が同じで、予算がライオン1頭かワシ1羽のどちらかに十分であるとする。さらに飼育員が両者を同じ価値と考える場合、この動物園はライオンかワシのどちらかを購入するだろう。しかし、現代の飼育員はワシの半分とライオンの半分を購入したいとは思わない。したがって飼育員の選好は非凸である。飼育員は両者の凸的な組み合わせよりも、いずれか一方を好む。

消費者選好に凹形がある場合、線形予算は必ずしも均衡を支持しない。消費者は（同じ効用を持つ）2つの異なる配分の間を飛び移ることができる。

消費者の選好集合が非凸である場合、（ある価格において）その消費者の需要は連結空間ではなくなる。不連結な需要は消費者の不連続な行動を意味し、これはハロルド・ホテリングによって論じられた。

もし購入に関する無差別曲線が波打った性質を持ち、ある部分では原点に対して凸であり、別の部分では凹であるならば、重要性を持つのは原点に対して凸の部分のみであり、凹の部分は本質的に観察不可能である。我々がそれを検出できるのは、価格比率の変化に伴って需要に不連続性が現れるときだけである。すなわち、直線が回転する際に接点が裂け目を飛び越えることである。しかし、このような不連続性が裂け目の存在を示すことはあっても、その深さを測ることはできない。無差別曲線の凹の部分およびその多次元的一般化は、もし存在するならば、永遠に測定不可能な暗闇の中に残される[11]。

ハーマン・ウォルド（英語版）も非凸選好の研究の困難さを強調し[12]、さらにポール・サミュエルソンも、非凸性は「永遠の暗闇に覆われている」と述べている[13]。この点についてはDiewertも指摘している[14]。

凸性の仮定が破られると、競争市場の望ましい性質は成り立たなくなる。したがって、非凸性は市場の失敗と関連し、需要と供給の不一致や市場均衡が非効率的になる場合がある[1]。

非凸選好は、1959年から1961年にかけて『Journal of Political Economy』（JPE）に掲載された一連の論文で明らかにされた。主要な貢献者はマイケル・ファレル（英語版）[15]、フランシス・バター[16]、チャリング・クープマンス[17]、そしてジェローム・ローテンバーグ[18]であった。特にローテンバーグの論文は非凸集合の和の近似的凸性を論じている[19]。これらのJPE論文はロイド・シャープレーとマーティン・シュービック（英語版）による論文を刺激し、彼らは凸化された消費者選好を扱い「近似均衡」という概念を導入した[20]。これらのJPE論文とシャープレー＝シュービック論文は、ロバート・オーマンによる「準均衡」の概念にも影響を与えた[21][22]。

非凸集合は一般均衡理論に取り入れられてきた[23][24][25]。これらの結果はミクロ経済学[26]、一般均衡理論[27]、ゲーム理論[28]、数理経済学[29]、および経済学者向けの応用数学において解説されている[30] シャープレー＝フォークマン補題は、非凸性が多数の消費者を持つ市場において近似均衡と両立可能であることを示している。この結果は、多数の小規模企業を持つ生産経済にも適用される[31]。

生産者が少数の場合の供給

非凸性は寡占や独占の状況で重要となる[7]。例えば、ピエロ・スラッファが1926年に規模の収穫逓増を持つ企業について論じ[32]、その後ハロルド・ホテリングが1938年に限界費用価格設定を研究した[33]。これらは、大規模生産者の市場支配力に関する文献を刺激した。

現代経済学

近年の経済学研究では、非凸性は新しい分野でも認識されている。そこでは非凸性が市場の失敗と関連し、均衡が効率的でない、あるいは均衡そのものが存在しない場合がある[1][3][4][5][6][7]。例えば、環境経済学や外部性[5][6]、情報の経済学[34]、株式市場や不完備市場（英語版）[7]などに関連して現れる。

また、シャープレー＝フォークマン補題は、多数の消費者を持つ市場では非凸性が近似均衡と両立することを示し、生産経済にも応用されている[35]。

時間にわたる最適化

上述の応用は、点が財のバンドルを表す有限次元のベクトル空間における非凸性に関するものである。しかし経済学者は、微分方程式、動的システム、確率過程、および関数解析学の理論を用いて、時間にわたる動的な最適化問題も考察している。経済学者が用いる最適化手法には以下が含まれる。

これらの理論においては、通常の問題は凸集合上で定義された凸関数を含み、この凸性が技術的簡略化や結果の経済学的解釈を可能にする[41][42][43]。経済学では、マルティン・ベックマンとリチャード・F・マスが在庫理論や消費理論に関する研究で動的計画法を用いた[44]。また、ロバート・C・マートンは1973年の論文においてインターテンポラル資本資産価格モデルを動的計画法で分析した[45]（関連項目: マートンのポートフォリオ問題）。マートンのモデルでは、投資家は現在所得と将来所得や資本利得の間で選択し、その解が動的計画法によって得られる。ストーキー、ルーカス、プレスコットは、確率過程を含む経済理論の問題を解くために動的計画法を用いた[46]。動的計画法は、最適な経済成長、資源採取、プリンシパル＝エージェント問題、公共財政、企業の投資、資産価格付け、生産要素供給、および産業組織論に応用されてきた。リュングクヴィストとサージェントは、金融政策、財政政策、租税、経済成長、サーチ理論、および労働経済学に関する様々な理論的課題を研究するために動的計画法を応用した[47]。また、ディキシットとピンディックは投資評価に動的計画法を用いた[48]。動的問題においても、非凸性は静態的な問題と同様に市場の失敗と関連している[49][50]。

劣微分

経済学者は、劣微分を用いる劣微分を通じて非凸集合をますます研究するようになっている。これは凸解析を一般化したものである。凸解析は凸集合や凸関数を中心に強力な概念と明確な結果を提供するが、規模の経済のような非凸性を分析するには不十分である[51]。「生産と消費の双方における非凸性は、凸性を超える数学的手法を必要とし、さらなる発展は劣微分の発明を待たなければならなかった」。例えば、フランシス・H・クラーク（英語版）のリプシッツ連続関数に対する微分学は、ラーデマッヘルの定理を利用し、Rockafellar & Wets (1998)[52]やMordukhovich (2006)[8]で説明されている。Khan (2008)によると、Brown (1995, pp. 1967–1968)は「価格決定ルールを持つ企業の一般均衡分析における主要な方法論上の革新は、劣微分の手法の導入であった」と述べている。Brown (1995, p. 1966)によれば「劣微分は、多様体を接平面で局所的に近似する手法を拡張し、凸集合を接円錐で近似する類似の方法を、滑らかでないあるいは非凸な集合にまで拡張する」ものである[10]。また、代数的位相幾何学も経済学における凸集合や非凸集合の研究に用いられてきた[53]。

出典

  1. ^ a b c d Mas-Colell, A. (1987). “Non-convexity”. In Eatwell, John; Milgate, Murray; Newman, Peter. The New Palgrave: A Dictionary of Economics (first ed.). Palgrave Macmillan. pp. 653–661. doi:10.1057/9780230226203.3173. ISBN 9780333786765. http://www.econ.upf.edu/~mcolell/research/art_083b.pdf 
  2. ^ Green, Jerry; Heller, Walter P. (1981). “1 Mathematical analysis and convexity with applications to economics”. In Arrow, Kenneth Joseph; Intriligator, Michael D.. Handbook of mathematical economics, Volume I. Handbooks in economics. 1. Amsterdam: North-Holland Publishing Co.. pp. 15–52. doi:10.1016/S1573-4382(81)01005-9. ISBN 0-444-86126-2. MR 634800 
  3. ^ a b Salanié (2000, p. 36)
  4. ^ a b Laffont, Jean-Jacques (1988). “3 Nonconvexities”. Fondements de L'economie Publique [Fundamentals of public economics]. MIT. pp. 63–65. ISBN 0-262-12127-1. https://books.google.com/books?id=O5MnAQAAIAAJ&q=editions:ISBN%200-262-12127-1 
  5. ^ a b c Starrett, David A. (1972). “Fundamental nonconvexities in the theory of externalities”. Journal of Economic Theory 4 (2): 180–199. doi:10.1016/0022-0531(72)90148-2. MR 449575. 
  6. ^ a b c Pages 106, 110–137, 172, and 248: Baumol, William J.; Oates, Wallace E.; with contributions by V. S. Bawa and David F. Bradford (1988). “8 Detrimental externalities and nonconvexities in the production set”. The Theory of environmental policy (Second ed.). Cambridge: Cambridge University Press. ISBN 978-0-521-31112-0 
  7. ^ a b c d e Page 1: Guesnerie, Roger (1975). “Pareto optimality in non-convex economies”. Econometrica 43 (1): 1–29. doi:10.2307/1913410. JSTOR 1913410. MR 443877.  (“Errata”. Econometrica 43 (5–6): p. 1010. (1975年). doi:10.2307/1911353 )
  8. ^ a b Mordukhovich, Boris S. (2006). “Chapter 8 Applications to economics”. Variational analysis and generalized differentiation II: Applications. Grundlehren der Mathematischen Wissenschaften [Fundamental Principles of Mathematical Sciences]. 331. Springer. especially Section 8.5.3 "Enter nonconvexity" (and the remainder of the chapter), particularly page 495. ISBN 978-3-540-25438-6. MR 2191745 
  9. ^ Khan, M. Ali (2008). “Perfect competition”. In Durlauf, Steven N.; Blume, Lawrence E.. The New Palgrave Dictionary of Economics (Second ed.). Palgrave Macmillan. pp. 354–365. doi:10.1057/9780230226203.1267. ISBN 978-0-333-78676-5. http://www.dictionaryofeconomics.com/article?id=pde2008_P000056 
  10. ^ a b Brown, Donald J. (1991). “36 Equilibrium analysis with non-convex technologies”. In Hildenbrand, Werner; Sonnenschein, Hugo. Handbook of mathematical economics, Volume IV. Handbooks in Economics. 1. Amsterdam: North-Holland Publishing Co. pp. 1963–1995 [1966]. doi:10.1016/S1573-4382(05)80011-6. ISBN 0-444-87461-5. MR 1207195 
  11. ^ Hotelling (1935, p. 74): Hotelling, Harold (January 1935). “Demand functions with limited budgets”. Econometrica 3 (1): 66–78. doi:10.2307/1907346. JSTOR 1907346. 
  12. ^ Pages 231 and 239 (Figure 10 a–b: Illustration of lemma 5 [page 240]): Wold, Herman (1943b年). “A synthesis of pure demand analysis II”. Skandinavisk Aktuarietidskrift [Scandinavian Actuarial Journal] 26: pp. 220–263 

    Exercise 45, page 146: Wold, Herman; Juréen, Lars (in association with Wold) (1953). “8 Some further applications of preference fields (pp. 129–148)”. Demand analysis: A study in econometrics. Wiley publications in statistics. New York: John Wiley and Sons, Inc. Stockholm: Almqvist and Wiksell. MR 64385 
  13. ^ Samuelson (1950, pp. 359–360):

    無差別曲線が凹ではなく凸である任意の点は競争市場では観察できない。そのような点は永遠の暗闇に覆われている——ただし消費者を単一買手にし、彼が「非常に凸な予算曲線」（自らが購入する財の価格に影響を与える制約）に沿って選ぶことを許すならば別である。この場合、均衡点における制約の傾きから、その人の無差別曲線の傾きを推論することができる。

    彼らの第7章「非凸選好と生産を持つ市場」でStarr (1969)を紹介する際、Arrow & Hahn (1971, p. 169)は、ジョン・ミルトンの『失楽園』における（非凸の）セルボニア湿原の描写を引用している（第II巻、592–594行）:

    A gulf profound as that Serbonian Bog
    Betwixt Damiata and Mount Casius old,
    Where Armies whole have sunk.

  14. ^ Diewert (1982, pp. 552–553)
  15. ^ Farrell, M. J. (August 1959). “The Convexity assumption in the theory of competitive markets”. The Journal of Political Economy 67 (4): 371–391. doi:10.1086/258197. JSTOR 1825163.  Farrell, M. J. (October 1961a). “On Convexity, efficiency, and markets: A Reply”. Journal of Political Economy 69 (5): 484–489. doi:10.1086/258541. JSTOR 1828538.  Farrell, M. J. (October 1961b). “The Convexity assumption in the theory of competitive markets: Rejoinder”. Journal of Political Economy 69 (5): 493. doi:10.1086/258544. JSTOR 1828541. 
  16. ^ Bator, Francis M. (October 1961a). “On convexity, efficiency, and markets”. The Journal of Political Economy 69 (5): 480–483. doi:10.1086/258540. JSTOR 1828537.  Bator, Francis M. (October 1961b). “On convexity, efficiency, and markets: Rejoinder”. Journal of Political Economy 69 (5): 489. doi:10.1086/258542. JSTOR 1828539. 
  17. ^ Koopmans, Tjalling C. (October 1961). “Convexity assumptions, allocative efficiency, and competitive equilibrium”. The Journal of Political Economy 69 (5): 478–479. doi:10.1086/258539. JSTOR 1828536. 

    Koopmans (1961, p. 478)
  18. ^ Rothenberg (1960, p. 447): Rothenberg, Jerome (October 1960). “Non-convexity, aggregation, and Pareto optimality”. The Journal of Political Economy 68 (5): 435–468. doi:10.1086/258363. JSTOR 1830308.  (Rothenberg, Jerome (October 1961). “Comments on non-convexity”. Journal of Political Economy 69 (5): 490–492. doi:10.1086/258543. JSTOR 1828540. )
  19. ^ Arrow & Hahn (1980, p. 182)
  20. ^ Shapley & Shubik (1966, p. 806): Shapley, L. S.; Shubik, M. (October 1966). “Quasi-cores in a monetary economy with nonconvex preferences”. Econometrica 34 (4): 805–827. doi:10.2307/1910101. JSTOR 1910101. Zbl 0154.45303. 
  21. ^ Aumann (1966, pp. 1–2): Aumann, Robert J. (January 1966). “Existence of competitive equilibrium in markets with a continuum of traders”. Econometrica 34 (1): 1–17. doi:10.2307/1909854. JSTOR 1909854. MR 191623.  Aumann (1966) builds on two papers: Aumann (1964, 1965)

    Aumann, Robert J. (January–April 1964). “Markets with a continuum of traders”. Econometrica 32 (1–2): 39–50. doi:10.2307/1913732. JSTOR 1913732. MR 172689. 

    Aumann, Robert J. (August 1965). “Integrals of set-valued functions”. Journal of Mathematical Analysis and Applications 12 (1): 1–12. doi:10.1016/0022-247X(65)90049-1. MR 185073. 
  22. ^ 非凸選好の凸包を取るという考え方は、それ以前にWold (1943b, p. 243)やWold & Juréen (1953, p. 146)によって議論されていた（Diewert (1982, p. 552)）。
  23. ^ Pages 392–399 and page 188: Arrow, Kenneth J.; Hahn, Frank H. (1971). “Appendix B: Convex and related sets”. General competitive analysis. Mathematical economics texts [Advanced textbooks in economics]. San Francisco, CA: Holden-Day, Inc. [North-Holland]. pp. 375–401. ISBN 0-444-85497-5. MR 439057. https://archive.org/details/generalcompetiti0000arro 
  24. ^ Pages 52–55 with applications on pages 145–146, 152–153, and 274–275: Mas-Colell, Andreu (1985). “1.L Averages of sets”. The Theory of General Economic Equilibrium: A Differentiable Approach. Econometric Society Monographs. Cambridge University Press. ISBN 0-521-26514-2. MR 1113262 
  25. ^ Theorem C(6) on page 37 and applications on pages 115–116, 122, and 168: Hildenbrand, Werner (1974). Core and equilibria of a large economy. Princeton studies in mathematical economics. Princeton, NJ: Princeton University Press. ISBN 978-0-691-04189-6. MR 389160 
  26. ^ Varian, Hal R. (1992). “21.2 Convexity and size”. Microeconomic Analysis (3rd ed.). W. W. Norton & Company. pp. 393–394. ISBN 978-0-393-95735-8. MR 1036734. https://archive.org/details/microeconomicana00vari_0/page/393 
  27. ^ Page 169 in the first edition: Starr, Ross M. (2011). “8 Convex sets, separation theorems, and non-convex sets in RN”. General equilibrium theory: An introduction (Second ed.). Cambridge: Cambridge University Press. doi:10.1017/CBO9781139174749. ISBN 978-0-521-53386-7. MR 1462618 
  28. ^ Theorem 1.6.5 on pages 24–25: Ichiishi, Tatsuro (1983). Game theory for economic analysis. Economic theory, econometrics, and mathematical economics. New York: Academic Press, Inc.. ISBN 0-12-370180-5. MR 700688 
  29. ^ Cassels, J. W. S. (1981). “Appendix A Convex sets”. Economics for mathematicians. London Mathematical Society lecture note series. 62. Cambridge, New York: Cambridge University Press. pp. 33–34 and 127. ISBN 0-521-28614-X. MR 657578 
  30. ^ Pages 93–94 (especially example 1.92), 143, 318–319, 375–377, and 416: Carter, Michael (2001). Foundations of mathematical economics. Cambridge, MA: MIT Press. ISBN 0-262-53192-5. MR 1865841 

    Page 309: Moore, James C. (1999). Mathematical methods for economic theory: Volume I. Studies in economic theory. 9. Berlin: Springer-Verlag. doi:10.1007/978-3-662-08544-8. ISBN 3-540-66235-9. MR 1727000 

    Pages 47–48: Florenzano, Monique; Le Van, Cuong (2001). Finite dimensional convexity and optimization. Studies in economic theory. 13. in cooperation with Pascal Gourdel. Berlin: Springer-Verlag. doi:10.1007/978-3-642-56522-9. ISBN 3-540-41516-5. MR 1878374 
  31. ^ Economists have studied non-convex sets using advanced mathematics, particularly differential geometry and topology, Baire category, measure and integration theory, and ergodic theory: Trockel, Walter (1984). Market demand: An analysis of large economies with nonconvex preferences. Lecture Notes in Economics and Mathematical Systems. 223. Berlin: Springer-Verlag. doi:10.1007/978-3-642-46488-1. ISBN 3-540-12881-6. MR 737006 
  32. ^ Sraffa, Piero (1926年)  {{cite news}}: |title=は必須です。 (説明)⚠
  33. ^ Hotelling, Harold (1938). 
  34. ^ Radner, Roy (1968). 
  35. ^ Shapley & Shubik (1966), Aumann (1966)
  36. ^ Ramsey, F. P. (1928). “A Mathematical Theory of Saving”. Economic Journal 38 (152): 543–559. doi:10.2307/2224098. JSTOR 2224098. 
  37. ^ Hotelling, Harold (1931). “The Economics of Exhaustible Resources”. Journal of Political Economy 39 (2): 137–175. doi:10.1086/254195. JSTOR 1822328. http://www.e-elgar.com/shop/isbn/9781852785802. 
  38. ^ Adda, Jerome; Cooper, Russell (2003), Dynamic Economics, MIT Press, オリジナルの2008-12-05時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20081205054635/http://www.eco.utexas.edu/%7Ecooper/dynprog/dynprog1.html 2011年3月1日閲覧。 
  39. ^ Howard, Ronald A. (1960). Dynamic Programming and Markov Processes. The M.I.T. Press 
  40. ^ Sethi, S. P.; Thompson, G. L. (2000). Optimal Control Theory: Applications to Management Science and Economics (2nd ed.). Berlin: Springer. ISBN 0-387-28092-8  Slides are available at http://www.utdallas.edu/~sethi/OPRE7320presentation.html
  41. ^ Troutman, John L. (1996). With the assistance of William Hrusa. ed. Variational calculus and optimal control: Optimization with elementary convexity. Undergraduate Texts in Mathematics (Second ed.). New York: Springer-Verlag. doi:10.1007/978-1-4612-0737-5. ISBN 0-387-94511-3. MR 1363262 
  42. ^ Craven, B. D. (1995). Control and optimization. Chapman and Hall Mathematics Series. London: Chapman and Hall, Ltd.. doi:10.1007/978-1-4899-7226-2. ISBN 0-412-55890-4. MR 1349574. https://archive.org/details/controloptimizat0000crav 
  43. ^ Vinter, Richard (2000). Optimal control. Systems & Control: Foundations & Applications. Boston, MA: Birkhäuser Boston, Inc.. ISBN 0-8176-4075-4. MR 1756410 
  44. ^ Beckmann, Martin; Muth, Richard F. (1954). “On the solution to the fundamental equation of inventory theory”. Cowles Commission Discussion Paper 2116. 
  45. ^ Merton, Robert C. (1973). “An Intertemporal Capital Asset Pricing Model”. Econometrica 41 (5): 867–887. doi:10.2307/1913811. JSTOR 1913811. 
  46. ^ Stokey, Nancy; Lucas, Robert E.; Prescott, Edward (1989). Recursive Methods in Economic Dynamics. Harvard Univ. Press. ISBN 0-674-75096-9 
  47. ^ Ljungqvist, Lars; Sargent, Thomas (2004). Recursive Macroeconomic Theory. MIT Press. ISBN 0-262-12274-X 
  48. ^ Dixit, Avinash; Pindyck, Robert (1994). Investment Under Uncertainty. Princeton Univ. Press. ISBN 0-691-03410-9. https://archive.org/details/investmentunderu00dixi_0 
  49. ^ Dasgupta & Heal (1979, pp. 96–97, 285, 404, 420, 422, and 429)
  50. ^ Dasgupta & Heal (1979, pp. 51, 64–65, 87, and 91–92)
  51. ^ Heal (1999, p. 4 in preprint): Heal, G. M. (1999). “Introduction”. The economics of increasing returns. The International Library of Critical Writings in Economics. Edward Elgar. ISBN 978-1-85898-160-4. http://www2.gsb.columbia.edu/faculty/gheal/EconomicTheoryPapers/pw-97-20.pdf 2011年3月5日閲覧。 
  52. ^ Rockafellar, R. Tyrrell; Wets, Roger J-B (1998). Variational analysis. Grundlehren der Mathematischen Wissenschaften [Fundamental Principles of Mathematical Sciences]. 317. Berlin: Springer-Verlag. doi:10.1007/978-3-642-02431-3. ISBN 3-540-62772-3. MR 1491362 
  53. ^ Chichilnisky, G. (1993). “Intersecting families of sets and the topology of cones in economics”. Bulletin of the American Mathematical Society. New Series 29 (2): 189–207. doi:10.1090/S0273-0979-1993-00439-7. MR 1218037. https://www.ams.org/journals/bull/1993-29-02/S0273-0979-1993-00439-7/S0273-0979-1993-00439-7.pdf. 

参考文献

外部リンク

Heal, G. M. (April 1998). The Economics of Increasing Returns. PaineWebber working paper series in money, economics, and finance. Columbia Business School. PW-97-20. オリジナルの15 September 2015時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150915213002/https://www0.gsb.columbia.edu/faculty/gheal/EconomicTheoryPapers/pw-97-20.pdf 2011年3月5日閲覧。 

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