ホメオパシー関連団体

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ホメオパシー関連団体

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/11 20:34 UTC 版)

「ホメオパシー」の記事における「ホメオパシー関連団体」の解説

由井寅子が2008年12月1日に一般財団法人日本ホメオパシー財団を設立した。由井の関連組織は、日本ホメオパシー医学協会(JPHMA)、ホメオパシー用品販売会社の株式会社ホメオパシージャパン、ホメオパシー関連書籍を扱うホメオパシー出版株式会社、ホメオパシー統合医療専門校（カレッジ・オブ・ホリスティック・ホメオパシー、CHhom)などがあり、これらの企業群は一般に「ホメオパシージャパン系」と称される。（参考：由井寅子#組織）由井寅子は、患者の心の中にある「インナーチャイルド（幼い時に愛されずに傷ついた内なる子ども）」をホメオパシーで癒すという独自の民間精神療法を提唱しており、多くの病気の原因がインナーチャイルドであるとしている。また、ホメオパシージャパン系では、ハーブ療法、ハーブチンキ（マザーチンクチャー）、ヨハン・ゴットフリート・ラーデマッハー（ドイツ語版）（Johann Gottfried Rademacher, 1772-1850）の臓器療法、エドワード・バッチ（Edward Bachm, 1886-1936）が提唱した花の露を利用するバッチフラワー、塩を使うシュスラーの生命組織塩療法（Schüßler-Salze、ティッシュソルト）、近世以前のヨーロッパに見られた錬金術、人間の病気は天体の影響を受けていると考える西洋の医療占星術（英語版）、東洋医学も併用されている。 2012年1月28日、J-CASTニュースが伝えた所によると、ホメオパシージャパンがクレジットカード会社のJCBに、加盟店契約を解除された。JCB側は「常識から考えて、ホメオパシーは効果がある健康食品とは思えない。むしろ消費者に心配を与える可能性を感じる。日本において社会的認知がないことが問題と感じている」とホメオパシージャパンに伝えたとされ、ホメオパシージャパン側は「これは事実を歪曲して一部マスコミが報道した誹謗・中傷情報を、調査もせずに鵜呑みにし、それを理由にしてクレジットカード決済サービスを一方的に中止したものであり、全く不当なものと考えており、断固抗議します」との声明を発表している。 日本ホメオパシー医学協会（JPHMA)は1998年4月に任意団体として設立され、日本ホメオパシー財団の財団法人設立とともに、その下部組織として編入されている。同協会認定のホメオパス教育機関がホメオパシー統合医療専門校（CHhom)である。会長の由井寅子（同協会の「認定ホメオパス」No.1）は、著書で、インフルエンザに対するそのワクチンの有効性について疑義をとなえる一方で、朝日新聞の取材に対して「ホメオパシーはガン治療にも有効である」と宣言している。また、日野原重明・井村裕夫監修「看護のための最新医学講座」33巻では由井寅子がホメオパシーの項目を執筆している。2010年のハイチ地震に際し、日本ホメオパシー医学協会が支援する団体が現地入りし、2000人を超える人数をホメオパシーにより「治療」したと広報された。 日本ホメオパシー振興会は2002年に任意団体として設立された。同会認定のホメオパス教育機関がハーネマンアカデミーオブホメオパシーである。会長の永松昌泰は由井寅子の元共同経営者であり、この両人はしばしばホメオパシー講座でもカルマ論に言及している。 日本ホメオパシー医学会は2004年に任意団体として設立された。上記2団体と異なり医師のための団体で、ホメオパスの教育機関を持たないが、その代わりに医師向けに研修と認定医試験を行っている。理事長の帯津良一は代替療法の研究者で、1990年ごろからホメオパシーを始めている。 日本ホメオパシー医学協会（法人格のない任意団体）は、レメディーは医薬品ではなく食品であると主張しており、レメディーが効能・効果をもつ医薬品であるとうたわれた場合や、あたかも医薬品であり効能・効果があるという誤認を招く表現とともに販売された場合は、それぞれ医薬品医療機器等法に抵触する可能性が高い。 2010年8月東京都は、株式会社ホメオパシージャパンが特定の病気に効果がある、などと誤解を与える表記について、薬事法（現・医薬品医療機器等法）違反の疑いがあるとして立入検査を行い、同社に対し触法行為を行わない様改善命令を出した。