〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台
神田駿河台
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/13 00:47 UTC 版)
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| 神田駿河台 | |
|---|---|
| 町丁 | |
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| 北緯35度41分58秒 東経139度45分49秒 / 北緯35.699356度 東経139.763742度 | |
| 座標位置：神田駿河台二丁目付近 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  東京 |
| 特別区 |  千代田区 |
| 地域 | 神田地域 |
| 人口情報（2025年（令和7年）3月1日現在[1][2]） | |
| 人口 | 894 人 |
| 世帯数 | 600 世帯 |
| 面積（[3]） | |
| 0.306050124 km² | |
| 人口密度 | 2921.09 人/km² |
| 郵便番号 | 101-0062[4] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[5] |
| ナンバープレート | 品川 |
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神田駿河台（かんだするがだい）は、東京都千代田区の町名。住居表示は未実施。現行行政地名は神田駿河台一丁目から神田駿河台四丁目。
地理
→「駿河台」も参照
御茶ノ水駅の南側の地域である。千代田区・神田地域の北に位置し、文京区（本郷・湯島）との区境に当たる。「駿台（すんだい）」との略称も存在する。御茶ノ水駅周辺は大学や専門学校、予備校などの教育機関が集中しており、隣接する神田神保町・神田三崎町・湯島は日本最大の学生街を形成している。
河川
歴史
地名の由来
元和2年（1616年）4月17日、徳川家康が駿府城で死去すると、家康に属していた「駿府詰」の家臣の多くが江戸に戻ってくるようになった[6]。幕府は、これら家臣の屋敷として、新しく開発されていた神田台を割り当てた（これら家臣のための宅地を開発する目的で、神田台の開発を行ったという説もある）[6]。神田台は駿府詰だった人々が多く住むようになり、駿河台と呼ぶようになったという[7]。
沿革
もとは本郷台地と連続していたが、江戸幕府二代将軍・徳川秀忠の命を受けた仙台藩祖・伊達政宗が1620年（元和6年）に仙台堀（神田川）の開削によって分離した[8][9][10][11][12]。また、削って下町を埋めたために、今では台地では無い所もある。
関東大震災の復興区画整理事業の第1号地となった。戦前の旧神田区時代は、明治の元勲である西園寺公望が私邸を構えるなど、山の手の住宅街として知られていたが、1970年代に入ると民家が主としてオフィスビル、店舗などに取って変わられ現在では住宅の存在が稀になった。
1960年代には御茶ノ水駅から本郷通り沿い周辺を中心として学生相手の店が多くなり始めた事もあって日本のカルチェ・ラタンと呼ばれた[13]。
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年表
- 1878年（明治11年）11月2日 - 郡区町村編制法施行により、駿河台南甲賀町、駿河台北甲賀町、駿河台袋町、駿河台東紅梅町、駿河台西紅梅町、駿河台鈴木町が東京府神田区に編入される。
- 1933年（昭和8年） - 関東大震災後の市区改正により町名改正を行う。
- 駿河台南甲賀町→神田駿河台一丁目・二丁目に編入
- 駿河台北甲賀町→神田駿河台一丁目・三丁目に編入
- 駿河台袋町→神田駿河台一丁目・二丁目に編入
- 駿河台東紅梅町→神田駿河台四丁目に編入
- 駿河台西紅梅町→神田駿河台二丁目に編入
- 駿河台鈴木町→大部分を神田駿河台二丁目に編入
- 淡路町一丁目→一部を神田駿河台三丁目に編入
- 淡路町二丁目→一部を神田駿河台四丁目に編入
- 裏猿楽町→一部を神田駿河台二丁目に編入
- 猿楽町三丁目→一部を神田駿河台二丁目に編入
- 1934年（昭和9年）
- 駿河台鈴木町の残部が三崎町一丁目に編入される。
- 1967年（昭和42年）4月1日 - 神田駿河台二丁目の一部で住居表示を実施し、町名を変更する[14]。
- 1969年（昭和44年）4月1日 - 神田駿河台二丁目7番地[15]で住居表示を実施し、町名を変更する[16]。
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町名の変遷
| 実施後 | 実施年月日 | 実施前（特記なければ、各町名ともその一部） |
|---|---|---|
| 三崎町一丁目 | 1967年4月1日 | 神田三崎町一丁目、神田駿河台二丁目 |
| 猿楽町二丁目 | 1969年4月1日 | 神田猿楽町二丁目（全域）、神田駿河台二丁目 |
世帯数と人口
2025年（令和7年）3月1日現在（千代田区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1][2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 神田駿河台一丁目 | 83世帯 | 113人 |
| 神田駿河台二丁目 | 349世帯 | 501人 |
| 神田駿河台三丁目 | 126世帯 | 201人 |
| 神田駿河台四丁目 | 42世帯 | 79人 |
| 計 | 600世帯 | 894人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[17] |
518
|
| 2000年（平成12年）[18] |
651
|
| 2005年（平成17年）[19] |
507
|
| 2010年（平成22年）[20] |
485
|
| 2015年（平成27年）[21] |
772
|
| 2020年（令和2年）[22] |
1,003
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[17] |
263
|
| 2000年（平成12年）[18] |
433
|
| 2005年（平成17年）[19] |
353
|
| 2010年（平成22年）[20] |
340
|
| 2015年（平成27年）[21] |
615
|
| 2020年（令和2年）[22] |
721
|
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2017年8月現在）[23]。なお、千代田区の中学校では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能[24]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 神田駿河台一丁目 | 全域 | 千代田区立お茶の水小学校 | 千代田区立麹町中学校 千代田区立神田一橋中学校 |
| 神田駿河台二丁目 | 全域 | ||
| 神田駿河台三丁目 | 1番地、3番地 5番地、7番地 9番地、11番地 |
||
| 2番地、4番地 6番地 |
千代田区立昌平小学校 | ||
| 神田駿河台四丁目 | 2番地、4番地 6番地 |
||
| 1番地、3番地 5番地 |
千代田区立お茶の水小学校 |
交通
鉄道
道路
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[25]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 神田駿河台一丁目 | 113事業所 | 5,721人 |
| 神田駿河台二丁目 | 393事業所 | 14,447人 |
| 神田駿河台三丁目 | 257事業所 | 11,384人 |
| 神田駿河台四丁目 | 155事業所 | 11,111人 |
| 計 | 918事業所 | 42,663人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[26] |
804
|
| 2021年（令和3年）[25] |
918
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[26] |
35,763
|
| 2021年（令和3年）[25] |
42,663
|
施設
- 教育
-
- 明治大学駿河台キャンパス
- 駿台予備校（駿台グループ本部）
- 専門学校東京デザイナー学院
- 日本大学関連施設（理工学部、歯学部、カザルスホール等）
- 中央大学駿河台キャンパス
- 企業・法人
-
- 日本BS放送（BS11）
- 三井住友海上駿河台ビル（三井住友海上火災保険本社）
- 日本製紙本社（登記上の本店は北区）
- 中央労働金庫
- 労働金庫連合会
- 日本大学病院
- 佐々木研究所（杏雲堂病院）
- 東京基督教女子青年会（YWCA）
- 山の上ホテル
- 古今書院
- 連合会館（日本労働組合総連合会本部）
- 宗教施設
-
- ニコライ堂（東京復活大聖堂 日本ハリストス正教会首座主教座）
-
明治大学リバティタワー -
山の上ホテル -
古今書院 -
三井住友海上駿河台ビル -
ニコライ堂
出身・ゆかりのある人物
政治家・経済人
- 片岡直方（実業家、政治家）
- 小林兵庫（東洋キネマ社長、同和火災海上保険顧問、千代田区会議長） - 住所が神田駿河台1丁目[28]。
- 五味保[29]（地家主[29]、旧宇都宮藩士・五味吉房の嫡孫[30]、東京府会議員・五味卯三郎の甥、国鉄勤務・五味信の父、叔母こうは男爵・坂本俊篤の妻[30]）
- 吉田茂（内閣総理大臣）
- 吉田博彦（ゲームクリエイター、実業家）
文化人
学者
その他
日本郵便
脚注
- ^ a b “町丁別年齢別人口（住民基本台帳） - 令和7年3月1日現在” (XLS). 千代田区 (2025年3月13日). 2025年3月31日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-2.1)
- ^ a b “町丁別世帯数および人口（住民基本台帳）”. 千代田区 (2025年3月13日). 2025年3月31日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2025年3月30日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “神田駿河台の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b 千代田区役所 1960, p. 504.
- ^ 千代田区役所 1960, pp. 504–505.
- ^ 第五章 神田川山脈「御茶ノ水の茗渓」 (PDF) （川副秀樹 著、『東京「消えた山」発掘散歩』 pp.80-83）
- ^ 首都圏みやぎゆかりの地「仙台堀（神田川）」（宮城県）
- ^ 地下鉄の駅名に見る江戸のなごり（その2） (PDF) （社団法人日本地下鉄協会「SUBWAY 日本地下鉄協会報 第194号」 2012年8月31日発行）p.48-50
- ^ J-BECレポート 2013 vol.8 (PDF) （一般財団法人橋梁調査会） p.33
- ^ 緑と水のひろば No.68 SUMMER 2012 (PDF) （公益財団法人東京都公園協会）
- ^ “広報千代田 No.1571 令和4年（2022年）7月5日号” (PDF). 千代田区役所. p. 1. 2023年3月23日閲覧。
- ^ 同年4月11日、自治省告示第81号
- ^ 住居表示実施地区と未実施地区一覧 千代田区
- ^ 同年7月2日、自治省告示第113号
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校の通学区域”. 千代田区 (2017年8月17日). 2018年1月2日閲覧。
- ^ “区立中学校の通学区域と学校選択”. 千代田区 (2017年10月26日). 2018年1月2日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 2017年12月1日閲覧
- ^ 『大衆人事録 第19版 東京篇』こ326頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2024年1月24日閲覧。
- ^ a b 『人事興信録 第14版 上』コ92頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2016年11月2日閲覧。
- ^ a b 『人事興信録 第10版 上』コ93 - 94頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2016年11月2日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
参考文献
- 人事興信所編『人事興信録 第10版 上』人事興信所、1934年。
- 人事興信所編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。
- 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第19版 東京篇』帝国秘密探偵社、1957年。
- 千代田区役所 編『千代田区史』 上巻、千代田区役所、1960年3月31日。NDLJP:3002666。(
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関連項目
外部リンク
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