五番町 (千代田区)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/07 13:43 UTC 版)
五番町 | |
---|---|
町丁 | |
![]() 日本棋院会館 | |
北緯35度41分23秒 東経139度44分03秒 / 北緯35.689822度 東経139.734117度 | |
国 |
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都道府県 |
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特別区 |
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地域 | 麹町地域 |
人口情報(2025年(令和7年)3月1日現在[1][2]) | |
人口 | 1,002 人 |
世帯数 | 470 世帯 |
面積([3]) | |
0.109287114 km² | |
人口密度 | 9168.51 人/km² |
郵便番号 | 102-0076[4] |
市外局番 | 03(東京MA)[5] |
ナンバープレート | 品川 |
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五番町(ごばんちょう)は、東京都千代田区にある地名・町名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示未実施地域。「番町」地区の一つ。
地理
東京都千代田区の北西部に位置する。地域北部から西部はJR中央・総武緩行線や外濠などに接し、これらを境に新宿区市谷八幡町・新宿区市谷本村町・新宿区四谷本塩町にそれぞれ接する。地域北東部は、千代田区九段北に接する。地域東部は千代田区九段南に接する。地域南部は二七通りに接し、これを境に千代田区四番町・千代田区六番町にそれぞれ接する。
当地域は市ケ谷駅に近く、高級マンションやビルなどが多くある地域となっている。
歴史
現在の五番町は、「土手三番町」と呼ばれていた地域を、1938年8月1日に町名変更したもの。
世帯数と人口
2025年(令和7年)3月1日現在(千代田区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1][2]。
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[6] | 724
|
2000年(平成12年)[7] | 712
|
2005年(平成17年)[8] | 888
|
2010年(平成22年)[9] | 829
|
2015年(平成27年)[10] | 1,013
|
2020年(令和2年)[11] | 1,108
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[6] | 420
|
2000年(平成12年)[7] | 420
|
2005年(平成17年)[8] | 266
|
2010年(平成22年)[9] | 471
|
2015年(平成27年)[10] | 582
|
2020年(令和2年)[11] | 422
|
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2017年8月現在)[12]。なお、千代田区の中学校では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能[13]。
番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|
全域 | 千代田区立番町小学校 | 千代田区立麹町中学校 千代田区立神田一橋中学校 |
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
- 事業所数 : 287事業所
- 従業員数 : 6,491人
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 231
|
2021年(令和3年)[14] | 287
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 7,831
|
2021年(令和3年)[14] | 6,491
|
教育機関
- その他の学校
施設
- 施設
- 日本棋院会館
交通
- JR市ケ谷駅(■中央・総武線(各駅停車))
- 都営地下鉄市ヶ谷駅(○新宿線) - 出入口が設けられている。(所在地:九段南)
- 東京メトロ市ケ谷駅(○有楽町線、○南北線) - 出入口が設けられている。(所在地:新宿区市谷田町)
- 東京都道302号新宿両国線(靖国通り)
その他
日本郵便
関連項目
脚注
- ^ a b “町丁別年齢別人口(住民基本台帳) - 令和7年3月1日現在” (XLS). 千代田区 (2025年3月13日). 2025年3月31日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-2.1)
- ^ a b “町丁別世帯数および人口(住民基本台帳)”. 千代田区 (2025年3月13日). 2025年3月31日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2025年3月30日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “五番町の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校の通学区域”. 千代田区 (2017年8月17日). 2018年1月2日閲覧。
- ^ “区立中学校の通学区域と学校選択”. 千代田区 (2017年10月26日). 2018年1月2日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
外部リンク
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