神田須田町とは? わかりやすく解説

神田須田町

読み方:カンダスダチョウ(kandasudachou)

所在 東京都千代田区

地名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

〒101-0041  東京都千代田区神田須田町

神田須田町

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/13 00:38 UTC 版)

日本 > 東京都 > 千代田区 > 神田須田町
神田須田町
町丁
神田須田町一丁目付近の靖国通り。須田町交差点とJR線のガードが見える。
北緯35度41分46秒 東経139度46分19秒 / 北緯35.696244度 東経139.771917度 / 35.696244; 139.771917
日本
都道府県  東京
特別区 千代田区
地域 神田地域
人口情報2025年(令和7年)3月1日現在[1][2]
 人口 1,844 人
 世帯数 1,244 世帯
面積[3]
  0.166510057 km²
人口密度 11074.41 人/km²
郵便番号 101-0041[4]
市外局番 03(東京MA[5]
ナンバープレート 品川
ウィキポータル 日本の町・字
ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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神田須田町(かんだすだちょう)は、東京都千代田区の地名。現行行政地名は神田須田町一丁目および神田須田町二丁目。住居表示に関する法律に基づく住居表示は未実施である。

地理

千代田区北東部に位置し、神田地域に属する。町域北部は、神田川に接しこれを境に、外神田神田佐久間町にそれぞれ接する。東部は神田岩本町に接する。南部は神田鍛冶町・鍛冶町に接する。西部は神田淡路町神田小川町神田多町にそれぞれ接する。神田駅と秋葉原駅の中間地点に当たる商業地の一角で、オフィスビル、商店やマンションが多く見られる。

河川

歴史

路面電車が行き交う1921年頃の須田町。右に万世橋駅、駅前広場に広瀬武夫像、奥に神田郵便局

江戸時代より前に須田村と呼ばれていた神田川周辺の村落に由来。明暦三年(1657年)の「新添江戸之図(しんてんえどのず)」には「すた町」と記されている。江戸時代には道が八方から集まることから「八つ小路」と呼ばれ、神田川や日本橋川などの運河にはさまれた交通の要所であった。明治時代以降は、現在の地下鉄大手町駅に匹敵する都電の一大ターミナルとして発展した。日本橋から上野本郷へ、神田から上野へ向かう交通の要衝に当たり、1873年10月に元筋違見付脇の神田川に架けられた石造の万世橋(眼鏡橋)に近い十字路として、市内電車は品川、上野線、三田線、新宿線、深川線、青山線、江戸川線の各線が交差する乗換場所となっていた。1903年3月に現在地に架けられていた新しい万世橋の完成に伴って、旧万世橋(眼鏡橋)が取り壊されたあと、赤煉瓦造りの万世橋駅が須田町交差点に面して建てられ、1912年4月に中央線(甲武電車)の起点として開通している。第二次世界大戦直後には在日米軍から流れた真空管をはじめとする電気部品を販売する露天商が軒を連ねており、現在の秋葉原のルーツである。現存のラジオガァデンもこの時代の名残である。 なお神田須田町二丁目は一丁目同様に神田明神の氏子であるが、それに加え柳森神社と下谷神社の氏子でもある。 神田明神と柳森神社の本祭りは西暦奇数年の5月の同週に行われ、神田須田町二丁目町会の神輿は神田明神と柳森神社の両社まで町会神輿を渡御する。一方で西暦偶数年の同週には下谷神社の本祭りがある。当町会は台東区にある下谷神社の氏子町会の中で唯一の千代田区の町会であり、台東区の他の町会とも隣接しない飛び地である。かつては下谷神社に当町会の町会神輿は渡御をしなかったが、平成26年の大祭より本祭りの年に限り東上野周辺より下谷神社に渡御するようになった。ただし飛び地のため本社神輿は神田須田町二丁目を渡御することはない。

世帯数と人口

2025年(令和7年)3月1日現在(千代田区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1][2]

丁目 世帯数 人口
神田須田町一丁目 804世帯 1,245人
神田須田町二丁目 440世帯 599人
1,244世帯 1,844人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
724
2000年(平成12年)[7]
644
2005年(平成17年)[8]
830
2010年(平成22年)[9]
967
2015年(平成27年)[10]
1,191
2020年(令和2年)[11]
1,726

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
285
2000年(平成12年)[7]
264
2005年(平成17年)[8]
419
2010年(平成22年)[9]
621
2015年(平成27年)[10]
805
2020年(令和2年)[11]
1,142

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2017年8月現在)[12]。なお、千代田区の中学校では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能[13]

丁目 番地 小学校 中学校
神田須田町一丁目 1〜6番地
8〜15番地
17番地、19番地
21番地、23番地
25番地
千代田区立昌平小学校 千代田区立麹町中学校
千代田区立神田一橋中学校
7番地、16番地
18番地、20番地
22番地、24番地
26番地、28番地
30番地、32番地
34番地
千代田区立千代田小学校
神田須田町二丁目 全域

交通

鉄道

町域内の他、下記の通り隣接する町に複数路線の駅が存在する。

道路

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目 事業所数 従業員数
神田須田町一丁目 702事業所 13,551人
神田須田町二丁目 446事業所 9,293人
1,148事業所 22,844人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
1,072
2021年(令和3年)[14]
1,148

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
19,171
2021年(令和3年)[14]
22,844

施設

かつて存在した施設

  • 交通博物館
  • 武居三省堂 - 江戸東京たてもの園に移築された。
  • 万世橋交番(須田町派出所) - 江戸東京たてもの園に移築された。万世橋交番は旧万世橋駅前、現存のラジオガァデン横に1992年頃まで存在していたが、交番として使われなくなって久しくなった末期には朽ち果てるままに放置されていた。その近くには都電の架線柱があったが、バイク駐輪場整備のため2010年に撤去されている。

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ a b 町丁別年齢別人口(住民基本台帳) - 令和7年3月1日現在” (XLS). 千代田区 (2025年3月13日). 2025年3月31日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-2.1)
  2. ^ a b 町丁別世帯数および人口(住民基本台帳)”. 千代田区 (2025年3月13日). 2025年3月31日閲覧。
  3. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2025年3月30日閲覧。(CC-BY-4.0)
  4. ^ a b 神田須田町の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 区立小学校の通学区域”. 千代田区 (2017年8月17日). 2018年1月2日閲覧。
  13. ^ 区立中学校の通学区域と学校選択”. 千代田区 (2017年10月26日). 2018年1月2日閲覧。
  14. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

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