神田駿河台 地理

神田駿河台

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/05 16:06 UTC 版)

地理

千代田区・神田地域の北に位置し、文京区本郷湯島)との区境に当たる。「駿台(すんだい)」との略称も存在する。

河川

歴史

地名の由来

徳川家康の死後、江戸幕府駿府の役人を住まわせたことが地名の由来。

沿革

もとは本郷台地と連続していたが、江戸幕府二代将軍徳川秀忠の命を受けた仙台藩祖・伊達政宗1620年元和6年)に仙台堀(神田川)の開削によって分離した[4][5][6][7][8]。また、削って下町を埋めたために、今では台地では無い所もある。

関東大震災復興区画整理事業の第1号地となった。戦前の旧神田区時代は、明治の元勲である西園寺公望が私邸を構えるなど、山の手の住宅街として知られていたが、1970年代に入ると民家が主としてオフィスビル、店舗などに取って変わられ現在では住宅の存在が稀になった。

1960年代には御茶ノ水駅から本郷通り沿い周辺を中心として学生相手の店が多くなり始めた事もあって日本のカルチェ・ラタンと呼ばれた。

年表

  • 1878年(明治11年)11月2日 - 郡区町村編制法施行により、駿河台南甲賀町、駿河台北甲賀町、駿河台袋町、駿河台東紅梅町、駿河台西紅梅町、駿河台鈴木町が東京府神田区に編入される。
  • 1933年(昭和8年) - 関東大震災後の市区改正により町名改正を行う。
    • 駿河台南甲賀町→神田駿河台一丁目・二丁目に編入
    • 駿河台北甲賀町→神田駿河台一丁目・三丁目に編入
    • 駿河台袋町→神田駿河台一丁目・二丁目に編入
    • 駿河台東紅梅町→神田駿河台四丁目に編入
    • 駿河台西紅梅町→神田駿河台二丁目に編入
    • 駿河台鈴木町→大部分を神田駿河台二丁目に編入
      • 淡路町一丁目→一部を神田駿河台三丁目に編入
      • 淡路町二丁目→一部を神田駿河台四丁目に編入
      • 裏猿楽町→一部を神田駿河台二丁目に編入
      • 猿楽町三丁目→一部を神田駿河台二丁目に編入
  • 1934年(昭和9年)
    • 駿河台鈴木町の残部が三崎町一丁目に編入される。
  • 1967年(昭和42年)4月1日 - 神田駿河台二丁目の一部で住居表示を実施し、町名を変更する[9]
  • 1969年(昭和44年)4月1日 - 神田駿河台二丁目7番地[10]で住居表示を実施し、町名を変更する[11]

町名の変遷

実施後 実施年月日 実施前(特記なければ、各町名ともその一部)
三崎町一丁目 1967年4月1日 神田三崎町一丁目、神田駿河台二丁目
猿楽町二丁目 1969年4月1日 神田猿楽町二丁目(全域)、神田駿河台二丁目

世帯数と人口

2017年(平成29年)12月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
神田駿河台一丁目 59世帯 64人
神田駿河台二丁目 264世帯 321人
神田駿河台三丁目 48世帯 103人
神田駿河台四丁目 42世帯 80人
413世帯 568人



  1. ^ a b 町丁別世帯数および人口(住民基本台帳)”. 千代田区 (2017年12月6日). 2018年1月2日閲覧。
  2. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月30日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2018年1月2日閲覧。
  4. ^ 第五章 神田川山脈「御茶ノ水の茗渓」 (PDF) (川副秀樹 著、『東京「消えた山」発掘散歩』 pp.80-83)
  5. ^ 首都圏みやぎゆかりの地「仙台堀(神田川)」宮城県
  6. ^ 地下鉄の駅名に見る江戸のなごり(その2) (PDF)社団法人日本地下鉄協会「SUBWAY 日本地下鉄協会報 第194号」 2012年8月31日発行)p.48-50
  7. ^ J-BECレポート 2013 vol.8 (PDF)一般財団法人橋梁調査会) p.33
  8. ^ 緑と水のひろば No.68 SUMMER 2012 (PDF)公益財団法人東京都公園協会
  9. ^ 同年4月11日自治省告示第81号
  10. ^ 住居表示実施地区と未実施地区一覧 千代田区
  11. ^ 同年7月2日、自治省告示第113号
  12. ^ 区立小学校の通学区域”. 千代田区 (2017年8月17日). 2018年1月2日閲覧。
  13. ^ 区立中学校の通学区域と学校選択”. 千代田区 (2017年10月26日). 2018年1月2日閲覧。
  14. ^ 2017年12月1日閲覧
  15. ^ a b 『人事興信録 第14版 上』コ92頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2016年11月2日閲覧。
  16. ^ a b 『人事興信録 第10版 上』コ93 - 94頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2016年11月2日閲覧。






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