近代日本の度量衡とメートル条約とは? わかりやすく解説

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近代日本の度量衡とメートル条約

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/02/20 19:05 UTC 版)

日本のメートル法化」の記事における「近代日本の度量衡とメートル条約」の解説

江戸時代以前日本では尺貫法用いられていた。1855年郡上藩青山幸哉の命で編纂された『西洋度量考』の中でメートル法について解説したのが、日本における本格的なメートル法紹介嚆矢といわれている。 1875年明治8年)にメートル条約締結された後、フランス政府各国条約加盟勧誘した大日本帝国も在ドイツ帝国公使通じて条約加盟勧誘受けた見送られ同年政府定めた度量衡取締条例明治8年太政官達135号)では、引き続き尺貫法用いられた。 1884年明治17年)、新たに原器製作するとの報に接しこれを機にメートル条約への加盟決断された。1885年明治18年10月9日加盟手続き終え、翌1886年明治19年4月16日メートル条約明治19年4月20日勅令)として公布された。日本原器は、抽選によりメートル原器No.22キログラム原器No.6とされ、1889年明治22年)に在パリ公使館大山綱介書記官受け取り、翌1890年明治23年4月日本到着した条約加盟し原器入手したものの、尺・貫が一般に広く用いられていたため、翌1891年明治24年制定され度量衡法明治24年法律第3号)では、尺・貫をそれぞれ原器によって定義してメートル法計量認めるという、間接的なメートル法採用体系となった尺貫法という言葉はこのときにできた)。以後1921年大正10年)にメートル法基本とする度量衡法改正メートル法度量衡法)がなされ、尺貫法からメートル法国内単位の統一図った第二次世界大戦後1951年昭和26年)に度量衡法廃止され日本国憲法地方自治精神盛り込んだ計量法昭和26年法律207号、旧・計量法)が制定され1959年昭和34年1月1日メートル法が完全実施された(土地・建物の坪表記猶予認められメートル法移行したのは、1966年昭和41年4月1日)。 なお、1921年メートル法導入後市井では尺貫法による計量広く用いられとりわけ人間身長体重靴の寸法を表す単位としては、戦前戦後通じて尺貫法による表記新聞でも一般的であった身長尺・寸体重は貫・匁、靴の寸法は文・半で表記する事が多く記載上の制約生じ場合のみ身長尺・寸・分、体重は貫・分、靴の寸法は文・分の分量単位用いた日本プロ野球選手名鑑を例にとると、1958年よりメートル法への表記移行始まり、翌1959年には全ての球団メートル法への表記変更済ませている。なお、尺貫法による計量表記は、明治時代大正時代生まれ世代中心にメートル法完全実施後慣用的用いられ続けた経緯がある為、時代小説などの創作物において時代考証を示す小道具としてしばしばこうした表記用いられるその後メートル法厳格に守らせるよう、尺貫法使った大工などが逮捕される事態起き永六輔が「尺貫法復権運動」を起こして、「鯨尺作ったから逮捕しにこい」と挑発し、世論盛り上がった1977年昭和52年以降尺相当目盛り付き長さ計」として、「1/33 m」「1/26.4 m」という表示をした計測器を「メートル法範囲内」とみなして合法的に販売できるようになっている。 なお、現行の計量法平成4年法律51号、新・計量法)は、1992年平成4年5月20日公布され、翌1993年平成5年11月1日から施行された。

※この「近代日本の度量衡とメートル条約」の解説は、「日本のメートル法化」の解説の一部です。
「近代日本の度量衡とメートル条約」を含む「日本のメートル法化」の記事については、「日本のメートル法化」の概要を参照ください。

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