グリーン‐アイティー【green IT】
グリーンIT
同協議会は、IT機器自体の省エネ化、IT技術による経済・社会活動の変革、それらを通じて地球温暖化対策を具体化することを目的に設立されました。今後、社会で扱う情報量は2025年に現在の約200倍になるとの予測があります。それに伴いIT機器の台数が大幅に増加することはもちろん、機器ごとの情報処理量も増えます。
その結果、IT機器の消費電力量は2025年に現在の5倍程度に達するとも言われています。同協議会では、この情報爆発によってIT機器の台数と各機種ごとの情報処理量の大幅増加に対応するため、IT機器自体を省エネ化することが重要な課題になるとしています。また、IT・エレクトロニクス技術は高度な制御・管理機能によって生産・物流・業務の効率化も可能にします。それを通じて経済・社会活動の生産性・エネルギー効率の向上も図れるため、IT機器を有効活用することは環境負荷の低減にも大きく貢献します。そのため、「ITの省エネ」と「ITを使った省エネ」に取り組めば、その相乗効果で地球の環境負荷を大幅に軽減できるのです。
企業も個別にITの省エネ化戦略を打ち出しています。日立製作所はデータセンター省電力化プロジェクト「クールセンター50」を発足し、今後5年間でデータセンターの消費電力を最大50%削減することを目標に掲げました。NECは「リアル・IT・クール・プロジェクト」を策定し、2012年までに顧客のITプラットフォームが消費する電力を年間50%、IT機器のCO2排出量を累計で約91万トン削減する計画です。また、富士通も環境プロジェクト「グリーン・ポリシー・イノベーション」や「グリーン・インフラ・ソリューション」に取り組んでいます。同ソリューションは顧客のITファシリティの消費電力(CO2排出量)を最大50%削減することが目標です。
(掲載日:2008/07/18)
グリーンIT
【英】Green IT
グリーンITとは、地球環境保護へ配慮されたIT製品やサービス、IT企業の取り組みなどの総称である。
IT技術はそもそも業務の効率化や産業構造の転換を推進する働きがあり、環境負荷の低減にとってプラスの要素を持つといえる。しかし他方で、IT自体が使用する電力量や廃熱量が深刻な問題として受け止められるようになってきている。
例えばデータセンターにおいては、巨大なサーバー群を24時間運用するために、サーバー自体を動かす電力の他、冷却装置や電力の安定化装置などを常時稼働させる必要がある。そして設備・施設の大型化はますます進んでいる。
経済産業省が2007年に発表した「グリーンITイニシアティブ」の報告書によれば、米国のデータセンターの電力消費量は過去6年間でほぼ倍増しており、今後20年間でさらに5倍に膨れ上がるといわれている。
このような事情に即し、米国を中心に「グリーンIT」をキーワードとした電力節約の姿勢が注目されるようになってきた。データセンターの設置場所の工夫や、ハードウェアの省電力化などを中心として、様々な取り組みが始められている。
2007年11月、世界最大規模のデータセンターを有する企業の1つであるSun Microsystemsは、IIJなどの企業・団体と共同で、地下水脈を冷却水として利用できる地下100メートルの地底空間にデータセンターを建設するプロジェクトを発足した。その他にも発電所の付近にデータセンターを建設することで送電のロスを限りなく抑えるといった取り組みは世界各地で進められている。
データセンターにとどまらず、IT機器全般で省電力化のニーズが高まっていることを受けて、関連する業界団体やメーカー各社が中心となって、2008年2月1日に社団法人電子情報技術産業協会内に「グリーンIT推進協議会」が発足した。
参照リンク
「グリーンIT推進協議会」設立について - (社団法人電子情報技術産業協会)
グリーン IT 推進協議会設立に向けて - (PDF形式)
グリーンIT
グリーンIT
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/04 16:42 UTC 版)
地球温暖化防止の観点から、データセンターの消費する電力の大きさに注目が集まるようになり、ITインフラの省電力化運動(いわゆる「グリーンIT」)の一環としてデータセンターの省電力化が2007年頃から推進されるようになった。 グリーンITを実現する具体的な方策としては下記に挙げるように複数の対策が行われている。
※この「グリーンIT」の解説は、「データセンター」の解説の一部です。
「グリーンIT」を含む「データセンター」の記事については、「データセンター」の概要を参照ください。
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