総トン数とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > 総トン数の意味・解説 

そうトン‐すう【総トン数】

読み方:そうとんすう

船舶総容積をトン単位で表すもの。商船によく使われ統計登録免許税などの算定基礎となる。記号GT グロストン。→トン2

合計したトン数


総トン数

読み方そうとんすう
【英】: gross tonnage
同義語: グロス・トン  

船舶大きさを、その船舶容積で表す場合用いる。総トン数は、わが国における海事に関する制度において、船舶大きさを表すための主な指標として用いられるものである
従来トン数は「船舶積量測度法」により規定されていたが、各国採用しているトン数測度基準独自の算定方式加味しているので、同一寸法船舶でもその国籍により異なっており、海運国際性から統一基準必要性が認識され、「1969 年船舶トン数測度に関する国際条約」――トン数条約――が 1982 年 7 月 18 日発効しわが国では「船舶トン数測度に関する法律」とこれの施行規制公布されている。総トン数は、閉囲場所(外板仕切り隔壁甲板もしくは覆いにより閉囲されている船舶内のすべての場所)の合計容積立方メートル(m3)で表した数値から、除外場所(開口有するため閉囲場所ではあるがトン数算定基礎から除外される場所――省令定められている)の合計容積立方メートル(m3)で表した数値控除して得た数値に、当該数値基準として定め係数乗じて得た数値に「トン」(単位でなく呼称)を付して表される国際トン数トン数条約にいうトン数)に、さらに一定の数値乗じて算定する
一般に船の大きさの比較などに使われ、特に旅客船貨客船大きさといえば普通これをいう。また、各種の統計にも使われることが多く関税登録税水先案内料、船舶検査料、曳船料{えいせんりょう}、桟橋料、航路補助船舶助成職員および設備関係法規などの基準使われる。なお、長さ 24m 以上の船舶国際航海従事させるには、トン数条約の方式で算定したトン数証する国際トン数証書」が必要で証書内容条約締結国間では相互に容認されている。

グロス・トン

読み方ぐろす とん
【英】: gross tonnage
同義語: 総トン数  

»総トン数

総トン数(グロストン、Gross tonnage)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/10 14:08 UTC 版)

トン数」の記事における「総トン数(グロストンGross tonnage)」の解説

船舶大きさを示すのに用い指標。「G.T.」「G/T」「GT」と表記されることがある。単に「総トン数」と表記され場合には「国際総トン数」を表すのか「国内総トン数」を表すのか注意を要する国際総トン数 -- トン数第4条政府海事協議機構現国海事機関)(IMO)において制定された、「1969年船舶トン数測度に関する国際条約に基づいて国際的に統一された計測方法により算出される船舶大きさを表す数。主に客船貨物船などの商船漁船大きさを示す際に用いられる船内総容積に条約定められた係数掛けて算定する。 その算定方法国際総トン数をt、係数をk、船内総容積をV(立方メートル)とすると k = 0.2 + 0.02 log 10 ⁡ V {\displaystyle k=0.2+0.02\log _{10}V} t = k ∗ V {\displaystyle t=k*V} として計算する。 かつてイギリスにおいてムアサム・システムによるトン数算出方法導入される際にイギリス籍船の全船舶のトン数総合計した数値と、ムアサム・システムによって算出した全船舶の容積総合計した数値の比が1トンあたりおよそ100立方フィートとなったため、1トン100立方フィート定められた (GRT / Gross register tonnage)。また日本でムアサム・システム導入した船舶積量測度法が作られたが、日本ではメートル法採用されたため、立方フィート立方メートル換算し、1000/353立方メートルが1トンton)とされた。すなわち1トン = 約2.832 861立方メートルである。 ムアサム・システム船舶内の部屋使用目的に応じて、その特定部分容積のみをトン数算出のために使用するものであった。しかし「1969年船舶トン数測度に関する国際条約」では船舶内の全容積をトン数算出のために使用することとなったそのためトン数算出のために使用される容積旧来のムアサム・システムより増加することとなったが、トン数基準法律などが整備されている海事業界混乱を防ぐため、条約方式算出され容積係数掛けて旧来のムアサム・システム算出した際のトン数条約方式算出した際のトン数の差が大きくならないよう対応された。 このため現在の国際総トン数は1トン100立方フィートではない。 総トン数 -- トン数第5条日本国内適用される総トン数。「国内総トン数」「登録総トン数」と表記されることがある国際総トン数にトン数法で定め係数乗じて得た数値に「トン」を付して表す。国際総トン数より小さな値になる。日本国籍を持つ船舶小型船舶漁船なども含む)で用いられるトン数である。

※この「総トン数(グロストン、Gross tonnage)」の解説は、「トン数」の解説の一部です。
「総トン数(グロストン、Gross tonnage)」を含む「トン数」の記事については、「トン数」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「総トン数」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「総トン数」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「総トン数」の関連用語

総トン数のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



総トン数のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
JOGMECJOGMEC
Global Disclaimer(免責事項)
本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構(以下「機構」)石油・天然ガス調査グループが信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、 機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。 また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。 したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。 なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。
※Copyright (c) 2023 Japan Oil, Gas and Metals National Corporation. All Rights Reserved.
このホームページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのトン数 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2023 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2023 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2023 GRAS Group, Inc.RSS