日本沈没編

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日本沈没編

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/15 06:10 UTC 版)

「日本沈没-希望のひと-」の記事における「日本沈没編」の解説

首都圏の復興が進められる中、国民支援を重視する総理と、経済復興を重視する副総理・里城弦との間で対立が発生する。そんな中、田所博士により「1年以内に日本沈没が始まる」という新たな解析結果がもたらされる。1億2000万人を海外に移住させるためには、諸外国に移民交渉をする必要があるが、それは多大な困難が予想された。 天海は「大企業を誘致することを交渉カードにして、諸外国に移民を受け入れてもらう」ことを提案するが、里城は日本沈没が起こらなかった場合を考えて反対する。そんな中、田所博士がDプランズ社に情報を漏らして金を受け取っていたことが判明し、田所博士は東京地検によって逮捕されてしまう。 拘置された田所教授に代わって、世良教授がデータ解析を行い「田所説の日本沈没」を支持する。しかし、里城副総理により依頼されたジェンキンス教授は「日本沈没はしない」とする解析結果を出したことから、企業誘致による移民計画の実現に支障が生じる。調査の結果、長沼官房長官による根回しにより、ジェンキンス教授は不完全なデータを受け取っており政治的圧力を受けていたのだ。改めて最新データを解析をしたジェンキンス教授は、「田所説」を支持する。 無実の田所は釈放され、正式に移民交渉がスタートする。最も期待できる生島自動車の誘致を条件に、アメリカ・中国は移民数を競い合う。アメリカは先手を打って「ナショナルモータースと生島との合併」が報道され、その対応に怒った中国は対抗措置として「日本沈没」を報道したことで全世界に知られることとなる。 中国は1000万人の受け入れ条件として「優良企業5社」を譲らず、そのうちの常盤医療の常盤統一郎はカナダへの移転を希望していた。「中国ジャパンタウン構想」を発案した天海は、元中国国家主席の楊錦黎に橋渡ししてもらうべく提案を行い、中国は移民受け入れを決定する。その後、アメリカによる世界各国への要請により、各国の移民受け入れ計画が加速していく。 そんな折、東山総理が爆破テロに遭い、同席していた世良教授は総理を庇って死亡、総理も重傷を負う。急遽、生島自動車の生島誠が移民特命大臣に任命され、移民国を決める抽選が開始される。オーストラリアが500万人の移民受け入れを了承するが、累計6000万人と半分に過ぎず、移民交渉も頭打ちとなる。日本を離れたくない高齢者への対策として『地域単位での移民』にも対応した結果、移民申請者総数は1億人を突破した。 そんな中、新潟の『関東沈没被災者居住地』でルビー菌感染症が発生し、変異株によって感染者が次々と死亡する事態が発生する。田所教授は、地殻変動の環境変化によりルビー菌の感染が広まった可能性を指摘する。やがて感染は世界各国へ拡大し、移民入国が一時停止されてしまう。 残り9000万人が日本に残される中、田所教授は残り4か月で日本移民を完了させるよう警告する。変異株感染が世界中に瞬く間に広がる中、常盤医療とハタ製薬の薬の複合投与により完治することがわかる。世界環境会議で東山総理は、製薬会社2社のもつ特効薬の特許放棄を宣言し、各国の信用を勝ち取って移民再開にこぎつける。 2か月後、ついに関東沈没が始まり、富士山が噴火して首都圏すべてが海に飲まれる。北海道からの避難期限が残り3日と決まり、最終避難が急がれる中、フォッサマグナの崩壊によって本州が一挙に沈没し、北海道にも大地震が発生する。しかし、あまりに巨大過ぎた変動エネルギーにより沈没を引き起こすプレートが断裂したことで、九州・北海道・青森の北部だけが沈没を免れた。 その後、天海は椎名と共に中国へ渡って『中国ジャパンタウン』の建設に携わることを決断し、常盤は総理と共に残された日本のために働くことを決める。