出身国とは? わかりやすく解説

出身国

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/23 05:19 UTC 版)

お雇い外国人」の記事における「出身国」の解説

ひと口にお雇い外国人とはいうものの、その国籍技能多岐に亘り1868年慶応4年/明治元年)から1889年明治22年)までに日本の公的機関私的機関個人雇用した外国籍の者の資料として、『資料 御雇外国人』、『近代日本産業技術西欧化』があるが、これらの資料から2,690人のお雇い外国人国籍確認できる内訳はイギリス人1,127人、アメリカ人414人、フランス人333人、中国人250人、ドイツ人215人、オランダ人99人、その他252人である。また期間を1900年までとすると、イギリス人4,353人、フランス人1,578人、ドイツ人1,223人、アメリカ人1,213とされている1890年明治23年)までの雇用先を見ると、最多数イギリス人の場合は政府雇用が54.8 %で、特に43.4 %が工部省雇用されていた。明治政府雇用したお雇い外国人の50.5 %がイギリス人であった工部省明治3年から明治20年までのお雇い外国人総数256人中238人がイギリス人である。大口雇用として、エドモンド・モレルをはじめとする鉄道建設技術者リチャード・ブラントン他の灯台建設技術者ヘンリー・ダイアー他の工部大学校教師団、コリン・マクヴェインの測量技術者あげられるアメリカ人の場合は54.6 %が民間で、教師多かった政府雇用は39.0 %で文部省が15.5 %、開拓使が11.4 %であるが、開拓使外国人の61.6 %がアメリカ人であったホーレス・ケプロンウィリアム・スミス・クラークなど)。 フランス人の場合は48.8 %が軍の雇用で、特に陸軍雇用の87.2 %はフランス人であった幕府フランス軍事顧問団招いて陸軍近代化図ったが、明治政府フランス式軍制引き継ぎ、2回の軍事顧問団招聘している。のちに軍制ドイツ式転換したのは1885年明治18年)にドイツ帝国陸軍クレメンス・ヴィルヘルム・ヤーコプ・メッケル参謀少佐陸軍大学校教官任じてからであるまた、数は少ないが司法省雇用され不平等条約撤廃功績のあったギュスターヴ・エミール・ボアソナードや、左院フランス法翻訳携わったアルベール・シャルル・デュ・ブスケなど法律分野活躍した人物もいる。 ドイツ人の場合は政府雇用が62.0 %であり、特に文部省(31.0 %)、工部省(9.5 %)、内務省(9.2 %)が目立つ。エルヴィン・フォン・ベルツをはじめとする医師や、地質学ハインリッヒ・エドムント・ナウマンなどが活躍したオランダ人の場合、民間での雇用が48.5 %であるが、海運盛んなであったことから船員として働くものが多かった幕府1855年安政2年)、長崎海軍伝習所開設しオランダからヴィレム・ホイセン・ファン・カッテンディーケらを招いたため海軍黎明期にはオランダ人指導中心となったが、幕末イギリスからトレーシー顧問団招聘され明治維新混乱教育実施されず)、さらに明治新政府代わってからは1873年明治6年)にダグラス顧問団による教育実施され帝国海軍イギリス式変わっている他に土木河川技術方面でヨハニス・デ・レーケ多くの人材が雇用された(オランダ治水技術関係者高く評価された背景があるとされているが、ボードウィン博士兄弟との縁故による斡旋という説もある)。 イタリア人その人数こそ多くなかったものの、工部美術学校アントニオ・フォンタネージらが雇用された。またエドアルド・キヨッソーネ様々な分野貢献した

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