とうきょう‐しょうひんとりひきじょ〔トウキヤウシヤウヒンとりひきジヨ〕【東京商品取引所】
東京商品取引所
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/08/30 20:17 UTC 版)
株式会社東京商品取引所(とうきょうしょうひんとりひきじょ、Tokyo Commodity Exchange, Inc., 略称:TOCOM)は、日本の株式会社。株式会社日本取引所グループ(JPX)の子会社[4]で、商品先物取引法上の株式会社商品取引所である。エネルギー以外の先物をJPX傘下の大阪取引所に移管したため、現在はエネルギーの先物取引に特化した商品取引所となっている[3]。原油・石油製品(ガソリン等)先物、電力先物、液化天然ガス(LNG)先物を取り扱っている[5]。それぞれの取引について、2023年現在日本で唯一取り扱う取引所でもある。
- 1 東京商品取引所とは
- 2 東京商品取引所の概要
東京商品取引所
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/03 06:12 UTC 版)
東京商品取引所では最終決済価格(納会値段)算出時の基準は正としてプラッツ社(Platts)(副としてトムソン・ロイター・ジャパン〈Thomson Reuters〉)が発表している中東のドバイ原油・オマーン原油(2015年5月限まで適用、2015年6月限からドバイ原油)のスポット価格を基準として原油価格を決めている。 ドバイ原油・オマーン原油のスポット価格はプラッツ社が発表しているが、同社は東京工業品取引所での先物価格を参考にしているので、プラッツ社がアセスメントを行う際に参考とするスワップOTC市場において、東京商品取引所の先物価格をスワップの対象とする取引が増えてきていることから、アジア向け中東産原油の価格形成における東商取原油先物価格の影響力は益々高まってきているため、東京での価格がアジアにおける中東産原油価格を決定しているといえる。
※この「東京商品取引所」の解説は、「原油価格」の解説の一部です。
「東京商品取引所」を含む「原油価格」の記事については、「原油価格」の概要を参照ください。
- 東京商品取引所のページへのリンク