東京商品取引所とは? わかりやすく解説

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とうきょう‐しょうひんとりひきじょ〔トウキヤウシヤウヒンとりひきジヨ〕【東京商品取引所】


東京商品取引所

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/08/30 20:17 UTC 版)

株式会社東京商品取引所(とうきょうしょうひんとりひきじょ、Tokyo Commodity Exchange, Inc., 略称:TOCOM)は、日本株式会社。株式会社日本取引所グループ(JPX)の子会社[4]で、商品先物取引法上の株式会社商品取引所である。エネルギー以外の先物をJPX傘下の大阪取引所に移管したため、現在はエネルギーの先物取引に特化した商品取引所となっている[3]原油石油製品(ガソリン等)先物電力先物液化天然ガス(LNG)先物を取り扱っている[5]。それぞれの取引について、2023年現在日本で唯一取り扱う取引所でもある。




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東京商品取引所

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/03 06:12 UTC 版)

原油価格」の記事における「東京商品取引所」の解説

東京商品取引所では最終決済価格納会値段算出時の基準は正としてプラッツ社Platts)(副としてトムソン・ロイター・ジャパン〈Thomson Reuters〉)が発表している中東ドバイ原油オマーン原油2015年5月限まで適用2015年6月限からドバイ原油)のスポット価格基準として原油価格決めている。 ドバイ原油オマーン原油スポット価格プラッツ社発表しているが、同社東京工業品取引所での先物価格参考にしているので、プラッツ社アセスメントを行う際に参考とするスワップOTC市場において、東京商品取引所の先物価格スワップ対象とする取引増えてきていることから、アジア向け中東原油価格形成における東商取原油先物価格影響力益々高まってきているため、東京での価格アジアにおける中東原油価格決定しているといえる

※この「東京商品取引所」の解説は、「原油価格」の解説の一部です。
「東京商品取引所」を含む「原油価格」の記事については、「原油価格」の概要を参照ください。

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