対象設備
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/01/13 10:49 UTC 版)
右図のようなボイラとタービンを用いた自家発電(熱電併給)設備を例に、エクセルギー評価の方法について解説する(書籍を参考にしているが、大幅に変更簡略化している)。 ボイラで燃料を燃やして過熱蒸気を発生する。燃焼プロセスと熱交換プロセスを検討するために、ボイラを燃焼器と熱交換器に分けて扱う。ボイラで発生した過熱蒸気は長い管路を通って、蒸気タービンへ導かれる。タービンでは動力を取り出して発電すると共に、タービン途中から一部の蒸気を抽気し、またタービン背気(約 5 気圧)を用いて、工場内の種々の加熱用熱源として利用する(熱電併給、コジェネレーション)。 また、比較のために、外界温度の復水器を用いて全て動力として取り出す場合(発電のみ)も並行して計算し、検討の材料とする。 このような自家発電設備は、実際はかなり複雑な構成となるが、ここではエクセルギー評価の概要と利点を紹介することを目的としているので,空気予熱器や脱気器などの副次的な機器はないものとし、できる限り簡略化した構成とする。対象とした設備の各部における蒸気等の条件を下表に示す。タービン出口の条件は、タービン内部効率が 80 % となるように定めた。 表2 各プロセスの諸条件項目圧力(MPa)温度(℃)流量(燃料 1 kg あたり)備考燃料 20 1 kg/s Hh = 44200 kJ/kg、 Hl = 41400 kJ/kg 空気 0.1013 20 12.2 Nm3/s 理論空気量=10.89 Nm3/s、空気比=1.12、cp = 1.30 kJ/(Nm3 K) 燃 焼 器 ( ボ イ ラ )燃焼ガス 0.1013 2560 12.2 Nm3/s cp = 1.30 kJ/(Nm3 K) サブクール水 9.0 150 11.5 kg/s h = 637.5 kJ/kg, s =1.8323 kJ/(kg K) 熱交換器(ボイラ)燃焼ガス 0.1013 375 12.2 Nm3/s cp = 1.30 kJ/(Nm3 K) 過熱蒸気 9.0 550 11.5 kg/s h = 3510 kJ/kg, s = 6.814 kJ/(kg K) 配管抵抗過熱蒸気 8.0 530 11.5 kg/s h = 3472 kJ/kg, s = 6.819 kJ/(kg K) タ ー ビ ン抽気 1.8 337.5 1.02 kg/s h = 3115 kJ/kg、 s = 6.968 kJ/(kg K) 背気 0.51 219 10.48 kg/s h = 2895 kJ/kg、 s = 7.134 kJ/(kg K) (排気) 0.002337 20 11.5 kg/s h = 2291 kJ/kg、 s = 7.825 kJ/(kg K)、 かわき度 x = 0.899 また、用いた外界条件を下表に示す。 表3 外界条件物質温度・圧力等備考燃料 20 ℃、760 mmHg 空気 20 ℃、760 mmHg cp = 1.30 kJ(Nm3 K)} 燃焼ガス 20 ℃、760 mmHg (空気で近似)、cp = 1.30 kJ(Nm3 K) 水・蒸気 20 ℃(17.53 mmHg)、飽和水 h0 = 83.9 kJ/kg 、s0 = 0.2963 kJ/(kg K)
※この「対象設備」の解説は、「エクセルギー」の解説の一部です。
「対象設備」を含む「エクセルギー」の記事については、「エクセルギー」の概要を参照ください。
対象設備
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/10 10:01 UTC 版)
「成田国際空港周辺整備のための国の財政上の特別措置に関する法律」の記事における「対象設備」の解説
整備の対象となったのは以下の設備である。 道路 首都高速7号小松川線 京葉道路 東関東自動車道 東京湾岸道路 成田国際空港線 国道51号 国道295号 千葉県道106号八日市場佐倉線 河川 根木名川 荒海川 小橋川 取香川 生活環境施設 上水道 下水道印旛沼流域下水道 公園・緑地 ごみ焼却場 教育施設 小学校 中学校 給食施設 高等学校 公民館 航空機騒音障害防止のための施設 消防施設 農地および農業用施設 代替地造成事業 成田用水事業 根木名川土地改良事業 農業集落排水事業 その他の施設 鉄道総武本線(日本国有鉄道、のち東日本旅客鉄道)東京・千葉間 複々線化 東西線(帝都高速度交通営団、のち東京地下鉄)東陽町・西船橋間 芝山鉄道線(芝山鉄道) 職業訓練成田総合高等職業訓練校 芝山高等技術専門校(2005年3月31日廃止) 保育所 警察新東京国際空港警察署(現・成田国際空港警察署)ほか 宅地造成事業成田ニュータウン
※この「対象設備」の解説は、「成田国際空港周辺整備のための国の財政上の特別措置に関する法律」の解説の一部です。
「対象設備」を含む「成田国際空港周辺整備のための国の財政上の特別措置に関する法律」の記事については、「成田国際空港周辺整備のための国の財政上の特別措置に関する法律」の概要を参照ください。
- 対象設備のページへのリンク