化粧品・日焼け止め

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化粧品・日焼け止め

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/16 08:47 UTC 版)

「美白」の記事における「化粧品・日焼け止め」の解説

1950年代には、ハイドロキノンモノベンジルエーテル（モノベンゾン）は、1952年から1958年にはメラニン過剰（シミなど）の治療に使おうとされたが、不可逆的（元に戻らない）に色素脱失を起こし、塗布した部位以外の離れた部位にも起こるため商品は販売中止になった。日本でも1954年に、皮膚の色素沈着への効果が報告され化粧品会社も2%濃度の美白化粧品を発売、1957年には2か月から12か月の使用によって点状や網状の色素脱失斑が起きたことが、東京慈恵会医科大学皮膚科教室の医師らにより報告され、1957年に厚生省が化粧品への配合を禁止し医薬品としての認可もない状況が続いている。 1961年には「藥効美白クリーム」が販売されている。1980年以前に、医薬部外品のビタミンCやプラセンタエキスに「日焼けによるしみそばかすを防ぐ」という効能表示が行われていたが、ヒトでの臨床試験を行ったものかは定かではない。1980年より有効成分の申請には、ヒトでの臨床試験が必要となり、医薬部外品としてこの制度によって承認を得た1989年のコウジ酸を最初として「メラニン生成を抑えシミ・そばかすをふせぐ」という効能表示が行われるようになり、一般に美白化粧品と呼ばれるようになった。1990年に日焼け止めの効果指標であるSPFは1990年には最高が20だったものが、各社がしのぎを削り数値を高くしていき1998年には100を超えたが、2000年以降は通常は50であれば十分だという確認からSPF50を最大表示とするようになった。 2013年にカネボウ化粧品は、肌がまだらに白くなるとの訴えを受けて自社開発成分のロドデノールを配合する化粧品を回収した。回収時に把握していた39人ではなく、顔に3か所・5センチ以上の白斑を訴えた人数は7月には2250人となり、2018年11月までに約2万人となり、うち1万8千人と合意した。 アメリカ合衆国のニューヨーク州、マサチューセッツ州、ニューハンプシャー州、モンタナ州、テキサス州で美白成分に含まれるハイドロキノンが禁止され、2014年には代替成分を利用した美白化粧品が増加してきた。。2019年に、東アフリカ立法会議（英語版）は、ハイドロキノンを含む美容物質の製造と輸入禁止のための条約の制定を可決した。また、同年にはイングランドとウェールズの地方自治体協議会は、ハイドロキノンを含む美白クリームについて消費者に使用しないよう勧告を出している。