スタジアム推進プロジェクト
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「広島のサッカースタジアム構想」の記事における「スタジアム推進プロジェクト」の解説
2002 FIFAワールドカップの日本開催が決定し、1993年（平成5年）1月、その開催地として広島市は立候補した。日韓共同開催になった場合でも当時は5万人収容できるスタジアムが国内に少なかったこと、更にはジョアン・アヴェランジェFIFA会長が被爆による惨劇から立ち直ったこの地を平和のシンボルとしてW杯でアピールするべく候補地に強く推薦した こともあり、当地での開催は確実視されていた。 しかし、ビッグアーチを当時のFIFA規則に満たすスタジアムに改修する場合、バックスタンドへの屋根の架設と座席改修工事には約150億円が必要とされ、さらに共催に変更されたことで開催試合数が最小の3試合となる可能性が高くなったことから、市は費用対効果を鑑み再検討することになった。結果、1996年（平成8年）平岡敬市長は正式に見送ると発表、広島市は開催地から外されることになった。これには長沼健JFA会長をはじめとする広島出身のサッカー関係者が悔しがり、市はマスコミから激しいバッシングを受けた。 2002年（平成14年）W杯開催地から外れた代わりにサッカーブラジル代表のキャンプ地として誘致しようとした が、財政面の問題からまたも逃してしまう。同年末のサンフレJ2降格も重なって、県サッカー関係者の中で何か起爆剤を欲していた。 東千田公園（広島大学東千田キャンパス跡地）に建つ被爆建物の広島大学旧理学部1号館。これの存続もスタジアム建設に際し問題点だった。 1988年の広島スタジアム周辺。左下が広島西飛行場滑走路。 道路左の土地が広島港五日市地区埋立地。2014年現在も開発されていない。 2003年（平成15年）2月、広島市長選にてサッカースタジアム建設を公約に掲げていた秋葉忠利が市長に再選されると建設の動きが急加速し、藤田雄山県知事、野村尊敬県サッカー協会会長、宇田誠広島商工会議所会頭、久保允誉サンフレ社長もこれに同調した。 同年4月1日、関係者9団体で「スタジアム推進プロジェクト」を発足、J2降格の責任を取って現場から離れた今西和男が事務局長に就任した。経済波及効果も考慮に入れ、収容2万人・観客席は屋根付き・工事費は100億円以内での建設を目指して、10ヵ所ほどあった候補地から次に挙げる5案に絞り込まれた。 広島大学東千田キャンパス跡地に新設案広島市街地中心部（紙屋町・八丁堀）辺りから路面電車で約15分位気軽に足を運びやすい場所、広大な土地で法的なしばりもない最適の場所、ときわめて評価の高い地であった。しかし、国有地であるため買い取りには約200億円もかかるため断念した。2013年、官民学一体での再開発が最終決定している。 広島スタジアム改修案これには陸上競技関係者の反対にあい、また都市公園法の問題、近くに広島西飛行場があるために航空法の問題、などから断念した。なお西飛行場が廃止され広島ヘリポートとして運用する事になったため航空法による制限が無くなったことから、後に改めて候補地として検討されている。 広島港五日市地区（八幡川河口埋立地）に新設案広い駐車場が確保でき騒音問題が起きないとして、最有力候補地として挙げられていたが、地盤沈下や土地を所有する県の財政難から、計画保留扱い、のち候補地からは完全に外れている。 広島広域公園第一球技場改修案他案件と比べ掛かる費用が少ないため現実的には最も実現の可能性が高く、実際具体案も示された。しかし本格的スタジアムを建設するまでのつなぎで改修するのは「二重投資になる」という理由により、この案は頓挫した。 広島市民球場跡地に新設案下記に詳細を記載。
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