富士通
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/07 02:24 UTC 版)
製造・研究拠点
- 札幌システムラボラトリ(北海道札幌市厚別区)
- 青森システムラボラトリ(青森県青森市)
- 富士通ソリューションスクエア(東京都大田区)
- 富士通あきる野テクノロジセンター(東京都あきる野市)2016年9月に閉鎖 [36]
- 川崎工場(神奈川県川崎市中原区) - 登記上の本店所在地
- TECHビル(神奈川県横浜市港北区)
- YRP研究開発センター(神奈川県横須賀市)
- 幕張システムラボラトリ(千葉県千葉市美浜区)
- 熊谷工場(埼玉県熊谷市)
- 小山工場(栃木県小山市)
- 那須工場(栃木県大田原市)
- 長野工場(長野県長野市)
- 沼津工場(静岡県沼津市)
- 岐阜ソフトピアセンター(岐阜県大垣市)
- 関西システムラボラトリ(大阪市中央区)
- 明石工場(兵庫県明石市)
- 高知富士通テクノポート(高知県南国市)
- 九州R&Dセンター(福岡県福岡市早良区)
- 大分システムラボラトリ(大分県大分市)
- 熊本システムラボラトリ(熊本県上益城郡益城町)
関連企業
日本国内のグループ会社
上場企業
- 新光電気工業株式会社 (東京証券取引所市場第一部上場・連結子会社)
- FDK株式会社 (東京証券取引所市場第二部上場・連結子会社)
- 株式会社富士通ゼネラル (東京証券取引所市場第一部上場・持分法適用会社)
非上場企業
東京都の企業
- 富士通Japan株式会社
- 株式会社ABシステムソリューション
- 富士通キャピタル株式会社
- ジスインフォテクノ株式会社
- 株式会社富士通総研
- 富士通ディフェンス&ナショナルセキュリティ株式会社
- 富士通フロンテック株式会社
- トータリゼータエンジニアリング株式会社
- 株式会社富士通ラーニングメディア
- 富士通コンポーネント株式会社
- 富士通クラウドテクノロジーズ株式会社
神奈川県の企業
- 富士通アドバンス・アカウンティングサービス株式会社
- 株式会社富士通HRプロフェショナルズ
- 株式会社富士通エフサス
- 株式会社川崎フロンターレ(富士通サッカー部が前身)
- 富士通クライアントコンピューティング株式会社(持分法適用会社)
- 株式会社ケアネット
- FCNT株式会社(旧:富士通コネクテッドテクノロジーズ)
- 富士通コミュニケーションサービス株式会社
- 株式会社富士通システム統合研究所
- 富士通セミコンダクター株式会社
- 株式会社ツー・ワン
- 富士通テクノリサーチ株式会社
- デジタルプロセス株式会社
- 株式会社トランストロン
- 富士通ネットワークソリューションズ株式会社
- 富士通ハーモニー株式会社
- 株式会社ベストライフ・プロモーション
- 富士通ホーム&オフィスサービス株式会社
- 株式会社モバイルテクノ
- 富士通コワーコ株式会社
- 株式会社ジー・サーチ
- 株式会社富士通バンキングソリューションズ
- 富士通ISサービス株式会社
- 株式会社ITマネジメントパートナーズ
- 株式会社富士通パーソナルズ
その他の都道府県の企業
- 株式会社PFU(持分法適用会社)
- 富士通アイ・ネットワークシステムズ株式会社(持分法適用会社)
- 株式会社島根富士通(富士通クライアントコンピューティング株式会社子会社 持分法適用会社)
- 富士通アイソテック株式会社
日本国外のグループ会社
- Fujitsu Services Limited (英国) [37]
グループ外の主な出資会社
- 株式会社アドバンテスト (10.09%)[注釈 5]
- 株式会社デンソーテン(14.0%)
- 都築電気株式会社 (10.86%) 東証2部上場 - 富士通マーケティングに続いて、富士通ディーラーの中で売上2位。オーナー一族だった都築省吾が社長を退いてからは、富士通が筆頭株主となっている。
- 大興電子通信株式会社 (14.86%) 東証2部上場 - 富士通ディーラー売上3位。元々は大和証券グループだが、富士通の保有株比率が最も高いディーラーの一社となる(富士通マーケティング(旧富士通ビジネスシステム)を除く)。又、富士通出身者である高橋が社長を務めていることもあり、富士通の子会社色が比較的強いと言われる。
- 株式会社高見沢サイバネティックス(15.46%、間接含む)
また、過去には日立プラズマディスプレイ株式会社(旧・富士通日立プラズマディスプレイ株式会社)の19.9%の株式を保有していたが、2008年3月に全株式を日立製作所に売却している。なお、エレベーター専業メーカーのフジテック株式会社は富士通と類似したロゴだが、富士通グループとの資本・人的関連は一切ない(同根の富士電機とは資本関係あり)。
広報・広告
協賛・スポンサー
- 世界囲碁選手権富士通杯(読売新聞社主催 囲碁の世界選手権)
- 富士通杯達人戦(週刊朝日主催 将棋のシニア戦:非公式)
- 川崎富士見球技場(旧:川崎球場)(命名権を取得し「富士通スタジアム川崎」と改称、2015年4月より)
- ミニ四駆ジャパンカップ(このため、公式ルール上タミヤブランド電池しか使用できない中、ジャパンカップでは例外的に富士通乾電池の使用が解禁されている。)
- 川崎フロンターレ(ユニフォームスポンサー)
提供番組(過去に提供された番組も含む)
- 現在[いつ?]
- 過去
- ザ・コンピニオン→ハロー!コンピニオン
- ニュースハイライト
- ビジネスマンNEWS(初期は当社の一社提供)
- 日経スペシャル ガイアの夜明け
- 吉川なよ子の爽やかゴルフ→塩谷育代のゴルフ魅せます(古河グループの1社として提供に参加)
- ザ・ロードショー→火曜ロードショー→火曜ビッグシアター
- 水曜ロードショー
- 情報スペースJ
- スーパーサッカー
- JNN報道特集
- WBS※PT
- 三井住友VISA太平洋マスターズ(2013年)
- ダンロップフェニックストーナメント(2009年 - 2013年) など
歴代CMキャラクター
- タモリ(FM77他)
- 高見山大五郎(OASIS)
- サザンオールスターズ(富士通テレホン)
- 南野陽子(FM77AV40EX他)
- 森本毅郎
- 山田邦子
- 宮沢りえ
- 観月ありさ
- 坂田利夫(タッチおじさんの声優として出演)
- 高倉健
- 倍賞千恵子
- 木村拓哉
- 岸部一徳
- 松たか子
- EXILE
- 大竹しのぶ(らくらくホンシリーズ)
注釈
- ^ レイドローはインターナショナル・コンピューター・リミテッド(ICL)が1981年に経営危機に陥った際にも政府の再生委員会の委員長を務め、ICLに対するイギリス政府の救済融資を元手にICLの経営を再建した[14]。
- ^ 2013年5月中旬から2017年までは、ブランドプロミスの字幕が2010年6月に制定されていた吹き出し状のロゴを使用していた。
- ^ 富士通マーケティングを存続会社として、富士通エフ・アイ・ピーを吸収合併。
- ^ 株式会社富士通ビー・エス・シー、株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ、株式会社富士通ソフトウェアテクノロジーズ、株式会社富士通アドバンストエンジニアリング、株式会社富士通パブリックソリューションズ、富士通アプリケーションズ株式会社、株式会社富士通システムズウェブテクノロジー、株式会社富士通九州システムズ、株式会社富士通北陸システムズ、株式会社富士通システムズアプリケーション&サポート及び株式会社沖縄富士通システムエンジニアリング。
- ^ 厳密には退職給付信託としてみずほ信託銀行に信託されているが、議決権は富士通の指図により行使される[PR 26]。
出典
- ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
- ^ “2021年国内ITサービス市場のベンダー売上は、富士通、NTTデータ、日立、NEC、IBMの順─IDC”. IT Leaders. 2023年2月4日閲覧。
- ^ Brand Finance
- ^ ITサービスを提供する世界の企業の収益(revenue)順位、1位「IBM」、2位「HP」、3位「アクセンチュア」、4位「富士通」「The 2015 HfS Global IT Services Top Ten」HfS Research 2015
- ^ http://www.computerworld.com/s/article/359173/The_top_Green_IT_organizations_Hard_wired_to_be_green
- ^ https://xtech.nikkei.com/it/article/NEWS/20120709/408017/
- ^ http://www.nikki.ne.jp/event/20100329/#02
- ^ 「『富士通』の社名の由来にも 日本に息づくシーメンス」『週刊ダイヤモンド』2012年7月12日号、p.114
- ^ a b 大河原克行 (2021年7月5日). “富士通のパソコン40年間ストーリー【7】「FM TOWNS」はのちのパソコンに大きな影響を与えた”. マイナビニュース (株式会社マイナビ) 2023年1月9日閲覧。
- ^ 大河原克行 (2021年5月31日). “富士通のパソコン40年間ストーリー【2】8ビットマイコンキット「LKIT-8」という存在”. マイナビニュース (株式会社マイナビ) 2023年1月9日閲覧。
- ^ 大河原克行 (2021年6月7日). “富士通のパソコン40年間ストーリー【3】「8ビット御三家」へと押し上げた「FM-7」”. マイナビニュース (株式会社マイナビ) 2023年1月9日閲覧。
- ^ 大河原克行 (2021年6月28日). “富士通のパソコン40年間ストーリー【6】時代を先取りしすぎた「FM TOWNS」”. マイナビニュース (株式会社マイナビ) 2023年1月9日閲覧。
- ^ “Obituary: Sir Christophor Laidlaw” (英語). The Daily Telegraph (London). (2010年12月12日). ISSN 0307-1235 2020年7月30日閲覧。
- ^ 大河原克行 (2022年3月7日). “富士通のパソコン40年間ストーリー【15】海外パソコン事業の躍進と凋落”. マイナビニュース (株式会社マイナビ) 2023年1月9日閲覧。
- ^ 富士通、前社長の野副相談役を解任[リンク切れ]
- ^ 富士通と東芝、携帯電話事業を統合
- ^ iPhone国内累計230万台出荷
- ^ “富士通がPC/携帯電話事業を分社化するのはなぜか?”. (2015年11月16日) 2015年12月5日閲覧。
- ^ “Lenovoが富士通のPC事業を支配下に。FMVブランドはNECに加え継続”. PC Watch. (2017年11月2日) 2017年11月3日閲覧。
- ^ “レノボ傘下にはなるけれど、富士通がAIパソコン来年投入”. 日刊工業新聞. (2017年12月1日) 2017年12月15日閲覧。
- ^ a b “富士通、携帯事業を投資ファンドに売却 正式発表”. ITmedia. (2018年1月31日) 2018年2月9日閲覧。
- ^ ITmedia (2021年1月28日). “「富士通研究所」も富士通に吸収合併 4月1日付の組織再編で”. MONOist (アイティメディア株式会社) 2023年1月9日閲覧。
- ^ 北川 賢一 日経クロステック/日経コンピュータ (2021年10月12日). “富士通の地域子会社が消滅、幹部社員に冬到来か”. 日経クロステック(xTECH) (株式会社日経ビーピー): p. 1 2023年1月9日閲覧。
- ^ “富士通、グループ会社の持ち株売却を検討”. 日本経済新聞 (2022年10月27日). 2023年8月25日閲覧。
- ^ “2022年度第2四半期決算概要”. 富士通株式会社. p. 26 (2022年10月27日). 2023年8月25日閲覧。
- ^ 日経クロステック(xTECH) (2023年9月22日). “富士通が本社機能を川崎市に移転、汐留オフィスから退去”. 日経クロステック(xTECH). 2023年9月22日閲覧。
- ^ a b c 日経クロステック(xTECH) (2023年12月13日). “富士通が新光電気工業をJIC連合に売却へ、買収総額は約6850億円”. 日経クロステック(xTECH). 2023年12月13日閲覧。
- ^ “富士通クラウドテクノロジーズ消滅へ 「ニフクラ」など提供 富士通が吸収合併”. ITmedia NEWS (2023年10月30日). 2023年11月1日閲覧。
- ^ 丸太, 力男、西谷, 隆夫『シグナルプロセッサとその応用』株式会社昭晃堂、1988年8月6日、78頁。ISBN 4-7856-2005-6。
- ^ “MB8877A データシート (PDF) - Fujitsu Component Limited.”. 2023年9月5日閲覧。
- ^ “富士通が半導体事業を分社化、先端開発は三重工場に一本化”. Reuters. (2008年1月21日) 2022年1月21日閲覧。
- ^ “富士通、半導体生産から撤退”. 日本経済新聞 (2014年7月18日). 2022年1月21日閲覧。
- ^ a b “「日の丸半導体」が凋落したこれだけの根本原因”. 東洋経済オンライン (2021年9月22日). 2022年1月21日閲覧。
- ^ “システムメモリ事業に関する株式譲渡契約の締結について”. プレスリリース一覧. 富士通セミコンダクターメモリソリューション株式会社 (2022年5月26日). 2023年8月25日閲覧。
- ^ “あきる野テクノロジセンターの閉鎖および機能移転について”. 富士通株式会社 (2016年5月30日). 2020年4月5日閲覧。
- ^ https://www.fujitsu.com/global/about/corporate/locations/worldlocation/europe/uk-gig5.html
- ^ “大きかったので展示せず、保管したはずが…… 富士通が優勝旗を紛失:朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル (2021年12月16日). 2023年5月28日閲覧。
- ^ 「富士通の会計システムが引き起こした英郵便局スキャンダル」『BBCニュース』。2022年10月18日閲覧。
- ^ “毎日新聞(2024/01/19 8:30AM) 富士通、英政府案件の入札停止 謝罪談話も発表 郵便冤罪事件”
- ^ “東京証券取引所様の株式売買システム「arrowhead」で発生した障害の原因と対策について”. 富士通. 2022年10月17日閲覧。
- ^ “富士通へのサイバー攻撃、1700社・機関に影響 総務省が行政指導”. 日本経済新聞 (2023年6月30日). 2023年7月1日閲覧。
- ^ “過労自殺、一転認める/労基署 富士通社員遺族に謝罪”. www.jcp.or.jp. 2022年10月17日閲覧。
- ^ “富士通課長の過労死認定 震災対応が原因と労基署”. 日本経済新聞 (2012年9月21日). 2022年10月17日閲覧。
- ^ コーポレートガバナンス 富士通株式会社 2021年6月28日
- ^ a b c d e f g h “第120期有価証券報告書” (PDF). 富士通株式会社 (2020年6月22日). 2020年8月2日閲覧。
- ^ a b “シンボルマークの変遷”. 富士通. 富士通株式会社. 2020年10月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年6月28日閲覧。
- ^ a b “富士通ブランド”. 富士通. 富士通株式会社. 2022年5月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月9日閲覧。
- ^ a b “富士通のあゆみ” (PDF). 富士通データブック 2015年10月. 富士通株式会社 広報IR室. (2015年10月29日). p. 44 2023年1月9日閲覧。
- ^ a b “富士通のあゆみ” (PDF). 富士通データブック 2016年7月. 富士通株式会社 広報IR室. (2016年8月26日). p. 42 2023年1月9日閲覧。
- ^ a b “富士通のあゆみ” (PDF). 富士通データブック 2017年7月. 富士通株式会社 広報IR室. (2017年7月27日). p. 44 2023年1月9日閲覧。
- ^ a b “富士通のあゆみ” (PDF). 富士通データブック 2018年10月. 富士通株式会社 広報IR室. (2018年10月26日). p. 44 2023年1月9日閲覧。
- ^ a b “富士通のあゆみ” (PDF). 富士通データブック 2019年7月. 富士通株式会社 広報IR室. (2019年7月25日). p. 43 2023年1月9日閲覧。
- ^ a b “富士通のあゆみ” (PDF). 富士通データブック 2021年1月. 富士通株式会社 広報IR室. (2021年1月1日). p. 38 2023年1月9日閲覧。
- ^ 富士通初の「字幕入りTV-CM」を製作、7月23日より放送開始 - 富士通 プレスリリース 2010年7月21日(2010年10月11日閲覧)
- ^ 主要株主との株式持合いの見直しについて(富士通株式会社、2017年2月7日、2017年2月14日閲覧)
- ^ 富士通と東芝、携帯電話事業の統合で基本合意 富士通
- ^ 富士通とマイクロソフト 戦略的協業により、クラウドの世界戦略を強化 : 富士通(2011年9月7日閲覧)
- ^ ロンドン証券取引所における上場廃止完了に関するお知らせ
- ^ 連結子会社との吸収合併(簡易吸収合併)契約締結のお知らせ
- ^ 『富士通とレノボおよび日本政策投資銀行がPC事業の合弁会社を設立』(プレスリリース)富士通、2017年11月2日 。2017年11月3日閲覧。
- ^ 新会社「富士通Japan株式会社」発足
- ^ 富士通自身を変革する全社DXプロジェクト「フジトラ」が本格始動 IT企業からDX企業へ
- ^ 『グループフォーメーションの再編について お客様への価値提供を最大化させる体制への変革』(PDF)(プレスリリース)富士通株式会社、2021年1月28日 。2021年3月31日閲覧。
- ^ 『連結子会社(SI 系グループ会社11 社)との吸収合併(簡易吸収合併)契約締結およびこれに伴う個別業績における特別利益計上のお知らせ』(PDF)(プレスリリース)富士通株式会社、2021年1月28日 。2021年3月31日閲覧。
- ^ 『連結子会社(富士通Japan 株式会社)との会社分割(簡易吸収分割)契約締結のお知らせ』(PDF)(プレスリリース)富士通株式会社、2021年1月28日 。2023年1月9日閲覧。
- ^ 『(訂正)「連結子会社(富士通Japan 株式会社)との会社分割(簡易吸収分割)契約締結のお知らせ」の一部訂正に関するお知らせ』(PDF)(プレスリリース)富士通株式会社、2021年1月29日 。2023年1月9日閲覧。
- ^ “サイト閉鎖のお知らせ”. 富士通株式会社 (2021年1月29日). 2021年3月31日閲覧。 “「株式会社富士通コンピュータテクノロジーズ」は、2021年10月1日に「富士通株式会社」に統合されました。そのため、富士通コンピュータテクノロジーズの公開サイトは閉鎖いたしました。”
- ^ 『連結子会社(株式会社富山富士通)との吸収合併(簡易吸収合併)契約締結のお知らせ』(PDF)(プレスリリース)富士通株式会社、2022年1月27日 。2021年3月31日閲覧。
- ^ アドバンテストの第66期有価証券報告書 (PDF) 内の「大株主の状況」を参照
固有名詞の分類
「富士通」に関係したコラム
-
株式の投資判断とされる有利子負債自己資本比率とは、自己資本と有利子負債との比率を表したものです。D/Eレシオともいいます。有利子負債自己資本比率の有利子負債には、長期借入金、短期借入金、普通社債、転換...
-
東京証券取引所(東証)では、規模別株価指数の算出のために一部上場銘柄を大型株、中型株、小型株の3つに分類しています。その基準は、時価総額や株式の流動性などによって順位づけしたものになっています。大型株...
-
株365の銘柄の価格は、株価指数に採用されている銘柄の価格をもとにして算出されます。株価指数に採用されている銘柄はその国を代表するような優良企業であることが多く、また、取引高も多く市場から注目されてい...
-
株式市場に上場している銘柄を分類する方法の1つに、株価水準が挙げられます。株価水準では、株価の高い、安いによって銘柄を分類します。一般的に株価水準では、次のように分類します。値がさ株(値嵩株)中位株低...
-
株式の投資基準とされるPERとは、株価収益率のことです。PERは、次の計算式で求めることができます。PER=株価÷EPSEPSは、1株当たりの利益額のことで、「当期純利益÷発行済み株式数」で計算されま...
-
株式の投資基準とされるEPSとは、1株あたりの利益額のことです。EPSは、次の計算式で求めることができます。EPS=当期純利益÷発行済み株式数例えば、当期純利益が100億円で発行済み株式数が1億株の企...
- 富士通のページへのリンク