天領 関連用語

天領

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/15 02:19 UTC 版)

関連用語

  • 領分(藩) - 石高1万石以上の大名が知行する領地(大名領)。
  • 知行所 - 石高1万石未満の旗本が知行する領地(旗本領)で、大名の「〜藩」とは区別して「〜領」と呼んだ。
  • 禁裏御料 - 天皇上皇 (院)女院の財政基盤となった御料地
  • 公家衆家領 - 公家宮家の財政基盤となった料所
  • 朱印地 - 由緒ある寺院神社に幕府が特例の朱印状をもって付与した所領で、表向きには公領扱いのため領内で幕府の代官が年貢を取り立てることもあった。
  • 寺社除地 - 寺社名義の所領のうち寺社が占有的に支配する権限を得た私領で、幕府への年貢も免除され収益は全て寺社のものとなった。

幕末の天領

地方区分は現代のもの。人名は代官を務めた旗本

北海地方

いずれも箱館奉行の「御預所」。戊辰戦争箱館戦争)後の令制国およびをカッコ内に記す。

奥羽地方

戊辰戦争(東北戦争)後の令制国をカッコ内に記す。

関東地方

北陸・甲信地方

東海地方

畿内近国

山陽・山陰地方

四国地方

九州地方

脚注


注釈

  1. ^ a b c 慶安4年(1651年)~承応2年(1653年)分は「関東分御勘定帳無之」とあり、上方分のみの集計かつ年貢の米納・金納の内訳不明。
  2. ^ a b 承応3年(1654年)、明暦元年(1655年)分は「御勘定帳無之」とあり、石高・年貢高不明。
  3. ^ a b c d 明暦2年(1656年)、寛文元年(1661年)、延享元年(1673年)、延享2年(1674年)分は「上方御勘定帳無之」とあり、関東分のみの集計。
  4. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 元禄9年(1696年)~正徳元年(1711年)分は「内訳無之」とあり年貢の米納・金納の内訳不明。
  5. ^ a b c d e f g 大河内家記録「御取箇辻書付」では、享保元年(1716年)分が米107万4003石余、享保3年(1718年)分が米112万7189石余、享保7年(1722年)分が米111万5514石余、享保8年(1723年)分が米105万0911石余、享保13年(1728年)分が米118万1658石余、宝暦6年(1756年)分が米133万0262両余、天明7年(1787年)分が年貢高此取146万8770石余となっている。
  6. ^ a b c d 大河内家記録「年々御取箇辻書付」では天明元年(1830年)分が年貢高此取156万5836石余、天明4年(1784年)分が高436万0520石余、寛政元年(1789年)分が年貢高此取156万5836石余、寛政2年(1790年)分が年貢高此取142万3687石余となっている。
  7. ^ 文化5年(1808年)分は神宮文庫「勘定出納大略」では米185万1226石余となっている。
  8. ^ 天保13年(1842年)の分は勝海舟編『吹塵録』所収「天保十三年全国石高内訳」により、年貢高は不明。

注釈

  1. ^ 寺社名義の所領のうち幕府による年貢取立の対象になっていない土地。
  2. ^ 転封などの際に、知行高は変らないのにもかかわらず新旧所領の年貢率の違いによって領主が実質的減収となってしまう場合、特別に加増された石高。

注釈

  1. ^ 元来は「代官所」は江戸幕府直轄地に置かれた代官が執務をおこなう役所のことを指す。
  2. ^ 東京書籍、帝国書院など

出典

  1. ^ a b c d e f g 村上直, 「天領の成立と代官の位置について」, 法政史学48号, 1996年
  2. ^ 和泉清司, 『徳川幕府領の形成と展開』, 同成社, 2011年.
  3. ^ 函館市史 通説編2 第2巻 第4編 箱館から近代都市函館へ 序章 世界の中の箱館開港 第2節 箱館奉行の再置と箱館 1 箱館奉行の「預所」と諸任務 6藩分領と奉行「御預所」
  4. ^ 藤田覚, 「江戸時代前期の幕領石高・年貢量に関する新史料」, 『史学雑誌』, 104 (10), pp. 1777-1786 (1995年).
  5. ^ a b 大野瑞男, 『江戸幕府財政史論』, 吉川弘文館, 1996年.
  6. ^ 村上直, 「江戸幕府直轄領の地域的分布について」, 『法制史学』, (25) pp. 1-17 (1973年).
  7. ^ 村上直, 「江戸後期、幕府直轄領の地域分布について」, 『法制史学』, (34), pp. 60-74 (1982年).






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