震度7 震度7相当の地震

震度7

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/30 18:32 UTC 版)

震度7相当の地震

本節では震度7相当の揺れであったと指摘される地震を記述する。

「潰家」の状態。安政の大地震絵図。

歴史地震については、宇佐美 (1994) は江戸時代に適用することを想定して震度判定表の試案を作成している[47]。家屋は通常のものとし、大名、大店などはほぼ一階級強いものと考える。また1980年に東京都が作成した「地震の震度階解説表」[48]にある老朽家屋を江戸時代の庶民の家と考えた[47][49][50]。古記録から倒壊家屋数が記録から明らかな場合は被害率(全潰家屋数 + 0.5 × 半潰家屋数)/ 総数が70 %以上を震度VIIとし、被害率が不明でも記録に特定の村が「皆潰れ」「不残潰」「惣潰」と記述されているならば震度VIIと解釈し、「過半数皆潰」ならば震度VI - VIIとした[47][49][50]

内閣府が定める「災害の被害認定基準」では、柱が数度 (1/20) 以上傾斜して、屋根が一見無事に見えても再使用不能で壊して建直さなければいけない状態ならば「全壊」であるが、江戸時代の記録にある「潰家」は屋根が落ちて地面に着いた「伏家」の状態であり、現代の「全壊」より被害の程度が大きく震度を過小評価する要因である[51]。伝統的な日本の在来工法で建てられた木造家屋が30 %以上全壊すれば震度7とされるが、都司 (2012) は、江戸時代の家屋は地震耐久性が弱いであろうから震度を過大評価する要因となり、もう少し控えめに倒壊率20 - 80 %未満を震度6強、倒壊率80 %以上を震度7と判定している[52]。都司 (2011) は、倒壊率20 - 70 %未満を震度6強、倒壊率70 %以上を震度7と判定している[53]

村松 (2001) は、家屋全壊率30% 以上となる震度7の等震度線で囲まれる領域の面積とマグニチュードとの間の関係として logS7=1.25Mj-6.88±0.24の実験式を得ており、歴史地震の大雑把なMjの推定に適するとしている[54]。また、震度7の領域は震源となった断層の近傍にあり、その分布は歴史地震の震源となった活断層の確認にも役立つと思われるとしている[54]

近代地震について、当時「震度7」の階級が導入されていなかった時代の中央気象台(気象庁)が最大震度VI(6)以下としている地震の中で、被害状況から震度VII(7)相当の揺れが推定される地震、あるいは導入後でも気象庁発表対象の震度観測点において最大震度が6強以下であるが、気象庁発表対象以外の計測震度計で震度7相当を観測した場合、また場所によっては震度7相当の揺れであったと指摘される地震について記述する。なお、1872年までの日にちも新暦グレゴリオ暦)で表記している。

地震観測網整備前・震度階級導入前(歴史地震
安政東海地震の震度分布[50]。家屋が丸崩となり震度7(赤紫)と推定される地域は浜名湖東部から駿河湾沿岸、甲府盆地に及ぶ。
震度階級導入後(震度7導入前)
濃尾地震の震度分布[94]。中央気象台原簿の地震報告による。
鳥取地震の被害
  • 濃尾地震(1891年10月28日) - 直下型地震としては観測史上最大規模のマグニチュード 8.0 を記録し、この地震により中部地方の広い範囲に被害をもたらした辛卯震災を引き起こした。当時の震度階は「微・弱・強・烈」の四段階であったが、鯖江大田島勝川では「激烈」と報告された[94]。震度 7 と推定される地域が美濃から尾張にかけて分布し[95]根尾谷断層沿いの本巣郡木曽三川合流地域の 36 町村では全壊率 100%となった[96]。住家被害率 60% 以上(全壊率 30% 以上に相当)の地域は、根尾谷断層沿いでは地震断層に沿って狭い範囲で分布し、濃尾平野では広く分布するため伏在断層が動いたと推定される[5]
  • 庄内地震(1894年10月22日) - 平田村を中心とする庄内平野に震度7と推定される地域がある[97][98][99]
  • 陸羽地震(1896年8月31日) - 一部では震度7相当の揺れがあったとされる[100]
  • 秋田仙北地震(1914年3月15日) - 強首村で震度7と推定されている[101]
  • 関東地震(1923年9月1日) - この地震により関東大震災が引き起こされた。神奈川県や千葉県房総半島南部の沖積低地を中心に震度7相当と推定[102]、神奈川県西部、及び房総半島南部の一部には全壊率70% を超える領域もある[103]
  • 北但馬地震(1925年5月23日) - 家屋全壊率30% 以上となる震度7の等震度線で囲まれる領域がある[54]
  • 北丹後地震(1927年3月7日) - 峰山町野田川町では全壊率90% を越え[104]、震源断層に近い地域では震度7と推定される[96]。全壊率30% 以上の地域は郷村断層と直交する山田断層に沿って、最大幅約10 kmの範囲でT字型に分布している[5]
  • 北伊豆地震(1930年11月26日) - 全壊率30 %以上の地域は震源断層を挟む10 km以内に分布し、韮山方面に広がっている[5]
  • 男鹿地震(1939年5月1日) - 男鹿半島中央部に震度7と推定される激震地域がある[105]
  • 長野地震(1941年7月15日) - 家屋全壊率30% 以上となる震度7の等震度線で囲まれる領域がある[54]
  • 鳥取地震(1943年9月10日) - 全壊率30 %以上の地域は鳥取平野を中心として広がっている[5]
  • 昭和東南海地震(1944年12月7日) - 福地村袋井町などで震度7相当と推定[106]
  • 三河地震(1945年1月13日) - 幡豆郡の町村(現西尾市)などで震度7相当と推定[107]
  • 福井地震(1948年6月28日) - 福井の震害が著しく、この地震による被害状況は震度7が導入される契機となった[108]。全壊率30 %以上の地域は福井平野のほぼ全域に広がり、80 %以上の地域は震源断層付近に分布している[5]。福井平野北部の町村では多くの地区で倒壊率が98 - 100 %に達した[6]
震度7(激震)導入後
  • 今市地震(1949年12月26日) - 家屋全壊率30 %以上となる震度7の等震度線で囲まれる領域がある[54]
  • 十勝沖地震(1952年3月4日) - 中央気象台の『地震調査』の原簿によれば、委託観測所である大津では「家屋の倒れるもの多し」と、震度VII(7)が報告され、幸震村はVIIからVに訂正されている[109]
  • えびの地震(1968年2月21日) - 家屋全壊率30 %以上となる震度7の等震度線で囲まれる領域がある[54]
  • 大分県中部地震(1975年4月21日) - 家屋全壊率30 %以上となる震度7の等震度線で囲まれる領域がある[54]
計測震度7導入後
  • 鳥取県西部地震(2000年10月6日) - 防災科学技術研究所KiK-netで、日野において震度7相当の計測震度6.6を観測[110]
  • 福岡県西方沖地震(2005年3月20日) - 東京大学地震研究所の三宅弘恵らの研究チームは余震の観測記録を基に本震の地震動をシミュレーションし、推定で震度7(計測震度6.5)に達した可能性があるという試算結果を発表[111][112]筑波大学の境有紀の話によれば住宅被害の多くが地盤崩壊や崖崩れを伴い建物自体が地震動で大きく破壊されたとは考えづらいものの、屋根瓦の被害率が高い状況などから震度6強相当ではないかと自身のホームページ上で発表している[113][114]。気象庁は玄界島の被害程度の調査を行っており、山本雅博地震津波監視課長(当時)は記者会見で「調査結果を総合的に見ると震度6弱程度ではないか」とコメントしている[115]
  • 能登半島地震(2007年3月25日) - 家屋全壊が多かった輪島市門前町の黒島地区、道下地区、走出地区の一部に震度7相当の地震動が推定される[116]
  • 新潟県中越沖地震(2007年7月16日) - 柏崎刈羽原子力発電所敷地内にある地震計1基における観測データから、震度7相当(計測震度6.5)を算出[117]
  • 岩手・宮城内陸地震(2008年6月14日) - 奥州市胆沢区の石淵ダム直下の地盤に設置した地震計で最大加速度2097galを観測し、ダム管理事務所は震度7相当の揺れとする記者発表をしている。ただし、計測震度算出に必要な処理を行った値ではなく、急崖の上という地形の影響を強く受けて地震動が増幅したと分析されている[118][119][120]
  • 長野県北部地震(2011年3月12日) - 気象庁の推計震度分布によると、長野県・新潟県県境付近に位置する栄村津南町十日町市で震度7と推定される領域がある[121]。この地震は東北地方太平洋沖地震の誘発地震とされる。
  • 宮城県沖地震(2011年4月7日) - 栗原市の一部で震度7と推定される領域がある。この地震は東北地方太平洋沖地震の余震の一つである。
  • 福島県浜通り地震(2011年4月11日) - 気象庁の推計震度分布によると、福島県いわき市の一部で震度7と推定される領域がある[122]。この地震は東北地方太平洋沖地震の余震の一つである。
  • 福島県中通り地震(2011年4月12日)- 気象庁の推計震度分布図によると、福島県いわき市の一部の地域には、震度7と推定される領域がある[123]。この地震は東北地方太平洋沖地震の余震の一つである。
  • 長野県神城断層地震(2014年11月22日) - 長野県白馬村の堀之内地区で震度7相当の揺れがあったと推定されている[124]
  • 山形県沖地震(2019年6月18日) - 山形県鶴岡市小岩川地区の墓地の一角で震度7相当の揺れがあったと見られている[125]
  • 福島県沖地震(2021年2月13日) - 防災科学技術研究所の面的推定震度分布によれば宮城県山元町で震度7と推定される領域がある[126]。この地震は東北地方太平洋沖地震の余震の一つである。
  • 福島県沖地震(2022年3月16日) - 防災科学技術研究所の面的推定震度分布によれば福島県国見町桑折町で震度7と推定される領域がある[127]
  • 奥能登地震(2023年5月5日) - 防災科学技術研究所の面的推定震度分布によれば石川県珠洲市で震度7と推定される領域がある[128]

注釈

  1. ^ 神戸海洋気象台(観測点名:神戸中央区中山手)の震度計(計測震度6.4)による。洲本測候所(洲本市小路谷)の震度計は地震によって壊れてしまったが気象庁職員が状況から判断して震度6とした。
  2. ^ 4月14日の地震は震度7が速報されたが、4月16日の地震は当初データが気象庁に送信されておらず、後日に気象庁職員が益城町と西原村に設置されていた震度計のデータを解析した結果、震度7を計測していたことが判明した。
  3. ^ かつての測候所は現在は特別地域気象観測所に移行し気象官署でなくなったが、ここでは気象官署に含めている。
  4. ^ 兵庫県神戸市、芦屋市、西宮市、宝塚市、北淡町(現淡路市)、一宮町(同)、津名町(同)
  5. ^ JR鷹取の地震計では震度6相当。1995年当時は現地調査により震度7が適用された。
  6. ^ 同じ場所で震度7が複数回観測された史上初の事例となった[39]
  7. ^ 防災科学技術研究所の面的推定震度分布によれば、震度計で震度7が観測された石川県志賀町輪島市に加えて、珠洲市能登町穴水町七尾市でも震度7と推定される領域がある[46]。また、気象庁の推計震度分布でも、七尾市能登島で震度7と推定される領域がある。

出典

  1. ^ 気象庁 | 震度について”. www.jma.go.jp. 2021年12月2日閲覧。
  2. ^ 島村(2004), p138.
  3. ^ 気象庁震度階級関連解説表”. 気象庁 (2009年3月31日). 2016年4月20日閲覧。
  4. ^ 気象庁震度階級関連解説表”. www.jma.go.jp. 気象庁. 2021年12月2日閲覧。
  5. ^ a b c d e f g h i j 武村雅之, 諸井孝文, 八代和彦(1998): 明治以後の内陸浅発地震の被害から見た強震動の特徴 ―震度VIIの発生条件― 地震 第2輯, 1998年 50巻 4号 p.485-505
  6. ^ a b 宇津(2001), p125.
  7. ^ 福井地震”. 福井地方気象台. 2021年12月10日閲覧。
  8. ^ a b c 第1部:地震の基礎知識”. 防災科学技術研究所. 2016年4月30日閲覧。
  9. ^ 内閣府, 阪神・淡路大震災教訓情報資料集, 防災情報のページ
  10. ^ 気象庁(1997): 第2章 現地調査 (PDF) , 気象庁技術報告, 第119号
  11. ^ a b c d 震度の活用と震度階級の変遷等に関する参考資料” (pdf). 震度に関する検討会. 気象庁 (2009年3月). 2016年11月18日閲覧。
  12. ^ 島村(2004), p106.
  13. ^ 計測震度の算出方法(気象庁)
  14. ^ 中森広道, 1 阪神・淡路大震災における初動情報 (PDF)
  15. ^ a b 「平成28年(2016年)熊本地震」について(第22報)』(PDF)(プレスリリース)気象庁、2016年4月20日https://www.jma.go.jp/jma/press/1604/20c/kaisetsu201604201800.pdf2016年4月20日閲覧 
  16. ^ 気象庁 震度と加速度”. 気象庁. 2016年4月30日閲覧。
  17. ^ 気象庁、2009年、36(II-15)-38(II-17)、54(II-33)頁
  18. ^ a b 宮野道雄(1980): 墓石・ 木造建物被害等による震度に関する若干の検討, 土木学会論文報告集, 1982年 1982巻 319号 p.33-42., doi:10.2208/jscej1969.1982.319_33
  19. ^ 建築基準法施行令”. e-Gov. 2019年12月28日閲覧。
  20. ^ a b 入倉孝次郎, 釜江克宏(1999): 1948年福井地震の強震動 -ハイブリッド法による広周期帯域強震動の再現, 地震 第2輯, Vol.52, No.1, pp.129-150.
  21. ^ 諸井孝文, 武村雅之(1999): 1995年兵庫県南部地震による気象庁震度と住家全壊率の関係, 地震 第2輯, Vol.52, No.1, pp11-24.
  22. ^ 山田敏博(2011): 3.11東日本大震災で何が起きたのか (PDF) , 応用アール・エム・エス株式会社
  23. ^ 山賀(2016), p227-228.
  24. ^ 気象庁, 地震観測点一覧, 気象官署(特別地域気象観測所を含む)の計測震度計
  25. ^ a b 平成30年9月6日03時08分頃の胆振地方中東部の地震について(第3報)-厚真町で震度7を観測しました-”. 気象庁 (2018年9月6日). 2018年9月6日閲覧。
  26. ^ 石橋克彦, 「2016年熊本地震は異例ではない:大局的に活動の意味を考える (PDF) 」『科学』 86巻 6号, p.532-540, 2016-06, 岩波書店, NAID 40020863485
  27. ^ 日本地震工学会論文集第7巻、第2号 2007年03月(特集号:震度計と強震計データの利活用)強震観測点周辺の被害データを用いた地震動の性質と建物被害の関係の検討” (PDF). 日本地震工学会 (2007年3月). 2016年4月22日閲覧。
  28. ^ 境有紀, 現在の震度の問題点と代替案の提案
  29. ^ 気象庁, 震度に関する検討会 > 参考リンク > 震度の活用と震度階級の変遷等に関する参考資料
  30. ^ 新潟県中越地震 (中越地震に関するトピックス)” (日本語). www.asahi.com. 朝日新聞. 2021年8月17日閲覧。
  31. ^ 新潟県中越大震災の記録「第1章・第1節 地震の発生」” (日本語). 新潟県中越大震災の記録. 新潟県. 2021年8月17日閲覧。
  32. ^ 気象庁 強震波形(平成16年(2004年)新潟県中越地震)”. 気象庁. 2016年4月22日閲覧。
  33. ^ 境有紀, 発生した地震動の性質と予想される被害
  34. ^ 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震(M9.0)の強震動について (PDF) , (株)エイト日本技術開発
  35. ^ 平成23年4月 地震・火山月報(防災編) 付録2.「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」による各地の震度” (PDF). 気象庁 (2011年4月). 2016年4月22日閲覧。
  36. ^ 山中浩明, 津野靖士, 地元孝輔 ほか、「2011 年東北地方太平洋沖地震の余震観測と微動アレイ観測によるKiK-net 芳賀観測点周辺での地盤震動特性の評価」 『日本地震工学会論文集』 2012年 12巻 4号 特集号「2011年東日本大震災」その1 p.4_143-4_159, doi:10.5610/jaee.12.4_143
  37. ^ a b 2016年布田川・日奈久断層帯地震(平成28年熊本地震)” (日本語). 駒澤大学. 2021年8月17日閲覧。
  38. ^ 気象庁 強震波形(熊本県熊本地方の地震)”. 気象庁. 2016年5月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年4月28日閲覧。
  39. ^ 熊本地震、本震も震度7 同地点で2回観測は史上初” (日本語). www.nikkei.com. 日本経済新聞日経新聞). 2021年8月17日閲覧。
  40. ^ THE PAGE(ザ・ページ) (2018-09-06), 北海道の地震、厚真町は「震度7」 気象庁が未入電データ確認(2018年9月6日), https://www.youtube.com/watch?v=dp5ZMRRn2ro&t=20m44s 2018年9月6日閲覧。 
  41. ^ 境有紀,胆振地方中東部の地震(2018/09/06)で発生した地震動
  42. ^ 令和6年1月1日16時10分頃の石川県能登地方の地震について
  43. ^ 「令和6年能登半島地震」における震度について”. 気象庁. 2024年1月25日閲覧。
  44. ^ J-RISQ地震速報”. www.j-risq.bosai.go.jp. 2024年1月6日閲覧。
  45. ^ 境有紀, 石川県能登地方の地震(2024/1 /1 )で発生した地震動
  46. ^ 令和6年能登半島地震”. 防災科学技術研究所. 2024年1月5日閲覧。
  47. ^ a b c 宇佐美(1994), 説明pp1-6.
  48. ^ 東京都(1980): 地震の震度階解説表国立国会図書館デジタルコレクション)
  49. ^ a b 宇佐美龍夫(1986): 東海沖四大地震の震度分布(明応・宝永・安政東海・東南海地震) (PDF) , 地震予知連絡会報, 35, 343-351.
  50. ^ a b c d 宇佐美龍夫(1989): 安政東海地震(1854-12-23),安政南海地震(1854-12-24)の震度分布 (PDF) , 地震予知連絡会報, 41, 480-497.
  51. ^ 都司(2012), p65.
  52. ^ 都司(2012), p202.
  53. ^ a b 都司(2011), p232.
  54. ^ a b c d e f g 村松郁栄(2001): 震度分布と震源との関係, 地震 第2輯, 2001年 53巻 3号 p.269-272, doi:10.4294/zisin1948.53.3_269
  55. ^ 石橋(2014), p66.
  56. ^ 飯田汲事(1979): , 歴史地震の研究(1) 天正13年11月29日(1586年1月18日)の地震の震害,震度分布および津波について, 愛知工業大学研究報告. B, 専門関係論文集, 13, 161-167, 1978-03-31, NAID 110000043308
  57. ^ 金折裕司・矢入憲二・川上紳一・服部俊之(1993): 1586年天正地震の震央に関する一考察: 濃尾平野の発掘遺跡に認められた液状化跡, 地震 第2輯, 1993年 46巻 2号 p.143-147, doi:10.4294/zisin1948.46.2_143
  58. ^ 寒川(2010), p83.
  59. ^ 都司(2011), p246.
  60. ^ 寒川(2010), p255.
  61. ^ 石橋(1994), p135.
  62. ^ 大長昭雄・萩原(1982), p215.
  63. ^ 宇佐美(2003), p57.
  64. ^ 石橋(1994), p127.
  65. ^ 宇佐美(1994), p252.
  66. ^ 宇佐美龍夫(1984a): 元禄地震の震度分布 (PDF) , 地震予知連絡会会報, 31, 248-250.
  67. ^ 宇佐美(2003), p70.
  68. ^ 宇佐美(1994), p268.
  69. ^ 宇佐美龍夫(1984b): 宝永地震の震度分布 (PDF) , 地震予知連絡会会報, 31, 468-472.
  70. ^ 都司(2012), p59.
  71. ^ 石橋(2014), p51.
  72. ^ 都司(2014), 【温故地震】300年前の直下型の再来か 長野県北部地震(2016年)
  73. ^ a b 遠田(2016),p108.
  74. ^ 坂本正夫, 「遠山地震(1718年)の被害調査」『伊那谷自然史論集』 15巻 2014年 p.16-17頁(5) 活断層としての中央構造線の活動, 飯田市美術博物館, doi:10.20807/icmnhr.15.0_1
  75. ^ 宇佐美(1994), p372.
  76. ^ 宇佐美(1994), p440.
  77. ^ 宇佐美(1994), p442.
  78. ^ 宇佐美(1994), p472.
  79. ^ 宇佐美(1994), p522.
  80. ^ 宇佐美(1994), p542.
  81. ^ 大長昭雄・萩原(1982), p243.
  82. ^ 石橋(1994), p22.
  83. ^ 宇佐美(1994), p551.
  84. ^ 都司(2011), p106.
  85. ^ 門村(2011), p29.
  86. ^ 石橋(1994), p26.
  87. ^ 都司(2012), p159.
  88. ^ 都司(2012), p247.
  89. ^ 宇佐美(1994), p576.
  90. ^ 中村操・松浦律子 (2011). “1855年安政江戸地震の被害と詳細震度分布” (PDF). 歴史地震 26: 33-64. http://www.histeq.jp/kaishi_26/HE26_33_64_07_Nakamura.pdf 2016年11月16日閲覧。. 
  91. ^ 都司(2011), p219.
  92. ^ 宇佐美(1994), p596.
  93. ^ 宇佐美(1994), p634.
  94. ^ a b 地震調査研究推進本部, 文献・歴史資料に関する情報 , 明治廿四年十月廿八日大震報告(文献・歴史資料に関する情報 > 画像検索 > =中央気象台・気象庁原簿= > =地震報告= 1891年 > 1891年10月28日)
  95. ^ 濃尾地震の震害と震度分布, 名古屋大学大学院環境学研究科附属 地震火山・防災研究センター
  96. ^ a b 鈴木猛康, 全壊率100%、内陸活断層型の破壊力 (PDF) , 事例に学ぶ自治体防災
  97. ^ 主な地震記録と被害概況 (PDF) , 山形県
  98. ^ 水田敏彦, 鏡味洋史(2013): 1894.10.22庄内地震の大字別の被害分布に関する文献調査, 日本建築学会技術報告集, Vol.19, No.43 p.1235-1238, doi:10.3130/aijt.19.1235
  99. ^ 都司(2011), p236.
  100. ^ 陸羽地震 (1896年8月31日 M7.2)
  101. ^ 武村雅之・高橋裕幸・津村建四朗 (2010). “1914(大正3)年秋田仙北地震の被害データと震度分布” (PDF). 歴史地震 25: 1-27. http://www.histeq.jp/kaishi_25/HE25_001_027_Takemura.pdf 2016年11月12日閲覧。. 
  102. ^ 災害教訓の継承に関する専門調査会報告書 平成18年7月 1923 関東大震災 第4章 揺れと被害”. 中央防災会議. 2016年11月9日閲覧。(p.102)
  103. ^ 石橋(1994), p69.
  104. ^ 大邑潤三(2016):1927年北丹後地震における建物倒壊被害と地形の関係 (PDF) , 自然災害科学 J.JSNDS 35-2 121-140.
  105. ^ 水田敏彦・鏡味洋史 (2010). “1939.5.1男鹿地震の被害分布に関する文献調査”. 日本建築学会技術報告集 16 (33): 817-820. https://doi.org/10.3130/aijt.16.817 2016年11月13日閲覧。. 
  106. ^ 武村雅之、虎谷健司、1944年東南海地震の広域震度分布の再評価と被害の特徴 日本地震工学会論文集 Vol.15 (2015) No.7 特集号「第14回日本地震工学シンポジウム」その1 p.7_2-7_21, doi:10.5610/jaee.15.7_2
  107. ^ 中央防災会議災害教訓の継承に関する専門調査会報告書 平成19年3月 1944 東南海地震・1945 三河地震:第4章 三河地震の災害と概要
  108. ^ 島村(2014), p166.
  109. ^ 地震調査研究推進本部, 文献・歴史資料に関する情報( > 画像検索 > =中央気象台・気象庁原簿= > =地震調査= 1952年3月 > 1952年3月4日 > 128913)
  110. ^ 2000年10月6日 鳥取県西部地震の強震動 防災科学技術研究所
  111. ^ 読売新聞 西部版 朝刊、2005年5月25日付
  112. ^ 岩切一宏、増田与志郎「2005年福岡県西方沖の地震による地震動の特徴」、気象庁『験震時報』70巻、pp. 1-14、2007年
  113. ^ 2005年福岡県西方沖の地震 -震源過程・強震動・被害-」東京大学地震研究所強震動グループ、2005年3月31日、2015年2月16日閲覧
  114. ^ 福岡県西方沖地震で発生した地震動と被害速報」、筑波大学 境有紀のページ、2005年3月25日、2015年2月16日閲覧
  115. ^ 読売新聞 西部版、2005年3月25日付
  116. ^ 村田晶, 小野寺大, 宮島昌克, 池本敏和(2009):2007年能登半島地震における地震動推定と建物被害との関係, 土木学会論文集A1(構造・地震工学)2009年 65巻 1号 p.52-58.
  117. ^ 2007年新潟県中越沖地震の強震動 (PDF) , 入倉孝次郎研究所
  118. ^ 地震情報~石淵ダムに現地対策本部を設置~(第4報) アーカイブ 2022年3月17日 - ウェイバックマシン、国土交通省 東北地方整備局 北上川ダム統合管理事務所、2008年6月14日16時50分。
  119. ^ 国土交通省国土技術政策総合研究所、独立行政法人土木研究所、独立行政法人建築研究所「平成20年(2008年)岩手・宮城内陸地震被害調査報告」『国土技術政策総合研究所資料』第486巻、2008年12月、90-97, 121-128。 (土木研究所資料』 No.4120、『建築研究資料』 No.115)
  120. ^ 島本和仁、佐藤信光、大町達夫 ほか「2008年岩手・宮城内陸地震によるダムの被害調査報告」『調査報告』、ダム工学会、2009年、2-3, 7-8、CRID 1570291226099644544 
  121. ^ 2011年03月12日03時59分 新潟県中越地方 M6.6
  122. ^ 2011年04月11日17時16分 福島県浜通り M7.1
  123. ^ https://www.data.jma.go.jp/svd/eew/data/suikei/201104121407_251/201104121407_251_206.html
  124. ^ 鈴木康弘, 廣内大助, 渡辺満久(2015): 2014年長野県神城断層地震が提起した問題, 2015年度日本地理学会春季学術大会, セッションID: 403, doi:10.14866/ajg.2015s.0_100262
  125. ^ https://r.nikkei.com/article/DGXMZO47785850V20C19A7L01000?s=4
  126. ^ 防災科研クライシスレスポンスサイト(NIED-CRS)”. crs.bosai.go.jp. 2021年2月14日閲覧。
  127. ^ 福島県沖を震源とする地震”. xview.bosai.go.jp. 2022年3月22日閲覧。
  128. ^ 令和5年石川県能登地方を震源とする地震”. 防災科学技術研究所. 2023年5月9日閲覧。
  129. ^ 台湾、震度の段階を細分化へ 日本の階級を参考に 2019-04-09 フォーカス台湾





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