臨時軍用気球研究会
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臨時軍用気球研究会（りんじぐんようききゅうけんきゅうかい）は、日本の陸海軍が設置した気球と飛行機の軍事利用の研究会である。
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用（1）』、17 - 18頁。
- ^ 同上、72 - 73頁。
- ^ 同上、105頁。
- ^ 『官報』第1420号、大正6年4月28日。
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- ^ 『官報』第1099号、大正5年4月4日。
- ^ a b c d e 『官報』第1196号、大正5年7月26日。
- ^ 『官報』第8536号、明治44年12月2日。
- ^ 『官報』第7987号、明治43年2月9日。
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- ^ 『官報』第8527号、明治44年11月21日。
- ^ a b c 『官報』第908号、大正4年8月11日。
- ^ 『官報』第8596号、明治45年2月17日。
- ^ a b 『官報』第8649号、明治45年4月22日。
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- ^ 『官報』第1234号、大正5年9月9日。
- ^ a b 『官報』第1520号、大正6年8月24日。
- ^ 『官報』第8004号、明治43年3月2日。
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- ^ a b 『官報』第857号、大正4年6月11日。
- ^ 『官報』第7955号、明治42年12月28日。
- ^ a b 『官報』第8557号、明治44年12月27日。
- ^ 『官報』第8081号、明治43年6月1日。
- ^ a b 『官報』第780号、大正4年3月11日。
- ^ 『官報』第8172号、明治43年9月15日。
- ^ a b 『官報』第8249号、明治43年12月19日。
- ^ 『官報』第8335号、明治44年4月8日。
- ^ 『官報』第8388号、明治44年6月9日。
- ^ a b 『官報』第561号、大正3年6月15日。
- ^ 『官報』第8634号、明治45年4月4日。
- ^ 『官報』第709号、大正3年12月11日。
- ^ 『官報』第760号、大正4年2月16日。
- ^ 『官報』第1343号、大正6年1月26日。
- ^ a b 『官報』第1462号、大正6年6月16日。
- ^ a b c 『官報』第1506号、大正6年8月8日。
- 1 臨時軍用気球研究会とは
- 2 臨時軍用気球研究会の概要
- 3 関連項目
臨時軍用気球研究会
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1909年（明治42年）7月、臨時軍用気球研究会官制（勅令第207号）が施行され、臨時軍用気球研究会が設立された。同研究会は名称と異なり対象が飛行機中心で、陸軍主体の政府機関であった。以後約10年間、陸軍航空の研究開発は臨時軍用気球研究会が担当し、飛行場の選定、操縦要員の欧州派遣に始まり外国製飛行機購入の決定、飛行機および各種器材の試作その他の責任を担った。1910年（明治43年）12月には研究会委員の日野熊蔵、徳川好敏両大尉が日本での初飛行に成功している。陸軍は第一次世界大戦に臨時編成の航空隊を投入し戦果をあげ、1915年（大正4年）に航空大隊を設立、交通兵団に編入した。 1917年（大正6年）11月、陸軍特別大演習に参加した14機の飛行機が不時着事故を多発、その他の事故も頻発し問題となった。世界大戦による輸入困難で外国製を模した国産エンジンをこの年初めて使用し、新器材の十分な試験と慣熟訓練なしで演習に投入されたのである。調査のため特別委員会が設けられたが、砲兵科中心の器材製作側と歩兵科および工兵科中心の使用側が故障原因について互いに譲らず、適切な結論は得られなかった。飛行機の研究審査と制式決定を臨時軍用気球研究会が行い、器材製造は砲兵工廠が担当し、航空大隊は皇居守護を本務とする近衛師団所属の交通兵団にあり、三者の連携は容易ではなかった。また陸軍省内での航空政務は専任部署がなく軍務局工兵課が行っていた。
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