概念の起源

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概念の起源

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/05 20:24 UTC 版)

「中国本土」の記事における「概念の起源」の解説

「中国本土」という概念に相当する英語「チャイナ・プロパー（China proper）」などの表現が、いつ頃西洋で用いられ始めたのかははっきりしていない。米国の中国専門家ハリー・ハーディングによれば、その用例は1827年まで遡ることができるという（Harding、1993）。しかし、それ以前にも、1795年にウィリアム・ウィンターボサムが、著書の中でこの概念に触れている（Winterbotham, 1795, pp.35-37）。清朝の中国帝国について述べる際に、ウィンターボサムは、これを中国本土（China proper）、中国領タタール地域（Chinese Tartary、満洲）、朝貢国に三分している。ウィンターボサムは、デュ・アルドやグロシエの説に従い、「China」の呼称は秦に由来すると考えていた。その上でウィンターボサムは、「シナ（China）と、本来（properly）呼ばれるのは、…… 緯度で南北18度、経度で東西はもう少し狭い範囲」と述べている。 しかし、中国本土（チャイナ・プロパー）という用語を導入しながら、ウィンターボサムは1662年に廃された明の15省体制に基づいた記述をしている。明の15省の地方区分と比べると、ウィンターボサムは江南（Kiang-nan）を省名としているが、この地域は明代には南直隷と呼ばれており、江南に改称されたのは満洲族が明を倒した翌年1645年のことであった。この15省体制は、1662年から1667年にかけて18省体制に再編された。ウィンターボサムが中国本土（チャイナ・プロパー）の説明に、15省体制を前提としつつ江南省の名称を用いたということは、この概念が、1645年から1662年にかけての時期に登場してきたことを示している。 1795年のウィンターボサムの著書以前にも、中国本土（チャイナ・プロパー）という概念が用いられている例はあり、1790年の雑誌『The Gentleman's Magazine』や、1749年の雑誌『The Monthly Review』にも用例がある。 19世紀には、「チャイナ・プロパー」という用語は、中国当局者がヨーロッパの言語でコミュニケーションを図る場合にも使われるようになる。例えば、清が英国に派遣した大使曽紀沢は、1887年に英文で公表した記事でこの用語を使っている。

概念の起源

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/26 07:26 UTC 版)

「軍産複合体」の記事における「概念の起源」の解説

軍産複合体という概念を初めて公式に用いたのは、1914年8月5日のイギリスのチャールズ・トレヴェルヤンらが結成した民主的統制連合だった。彼らの平和主義の4つのマニフェストの第4項では「国家の軍隊は共同による合意により制限され、また軍備企業の国営化と兵器貿易の管理によって軍産複合体の圧力は調整されるべきである」 と記された。 軍産複合体の概念を広く知らしめたアイゼンハワーの退任演説は1961年1月17日に行われた。なお、演説の最終から2番目の草案では、アイゼンハワーは最初に「Military–industrial-congressional complex(MICC)、軍産議会複合体」という概念を用いて、アメリカ合衆国議会が軍需産業の普及で演じる重要な役割を指摘していたが、アイゼンハワーは議会という語を連邦政府の立法府のメンバーを宥めるために削除した、とされている。議会を含めた概念の実際の作者は、アイゼンハワーの演説作家のラルフ・ウィリアムズとマルコム・ムースだった。 ベトナム戦争期の活動家セイモア・メルマンはこの概念に度々言及した。1990年代にジェームズ・カースは「1980年代中頃までに、この概念は一般の議論の対象になった...冷戦の間の武器入手に関する軍産複合体の影響に対する議論の力がどうであれ、彼らは現在の時代にはそれほど関連しない。」と主張した。 現在では軍と産業に加え大学などの研究機関が加わり、軍産学複合体と呼ぶように変化してきている。この背景には軍から大学の研究費が出されるようになり、研究資金の出資元として軍が大きな割合を占めるようになってきているためである。