地球科学者として
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東京大学理学部教授、理学部長、副学長、岡山大学地球内部研究センター長、海洋科学技術センター(当時、現海洋研究開発機構)固体地球統合フロンティア研究システム長などを歴任。1982年、「造岩物質の実験岩石学的研究(特にこれによるマグマ論への寄与)」で日本学士院賞受賞。1993年から日本学士院会員。
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地球科学者として
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2004年(平成16年)4月から翌年3月にかけては、母校である筑波大学の大学院にて生命環境科学研究科の博士特別研究員として在籍した。その傍ら、2004年(平成16年)4月から翌年3月にかけては、産業技術総合研究所の地質標本館にて非常勤の職員として勤務していた。また、2004年(平成16年)8月7日から9月14日にかけては、北極での掘削調査に参加している。2005年(平成17年)4月から翌年3月にかけては、日本学術振興会の特別研究員に採用され、国立科学博物館にて研究に従事した。 2006年(平成18年)4月、国立大学法人名古屋大学(現在の国立大学法人東海国立大学機構)に採用され、名古屋大学大学院の環境学研究科の助手として着任した。2007年(平成19年)3月まで助手を務めていたが、学校教育法の改正に伴い、同年4月からは助教となった。2012年(平成24年)12月1日、同研究科の准教授に昇任した。
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地球科学者として
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大学卒業後の1963年4月、京都大学防災研究所助手に着任し地かく変動研究部門に属した。1973年5月、京都大学防災研究所助教授に昇任し、微小地震研究部門に属した。1988年12月には、京都大学理学部に転じ教授に昇任した。理学部においては主として地球物理学科の講義を担当し、応用地球物理学講座を受け持った。1992年6月からは地震学講座を受け持った。大学院重点化により、1995年4月からは大学院の理学研究科の教授が本務となった。理学研究科においては主として地球惑星科学専攻の講義を担当し、固体地球物理学講座を受け持った。京都大学においては要職を歴任しており、1997年4月から1999年3月にかけては、京都大学の大学院理学研究科の研究科長と理学部の学部長を兼務した。2001年4月には京都大学の副学長(教育・学生担当)に就任し、2003年12月まで務めた。なお、2001年4月から2003年3月にかけては、京都大学の体育指導センターの所長も兼務していた。2003年12月、京都大学の第24代総長に就任した。なお、京都大学での勤務の傍ら、文部科学省が所管する財団法人である国際高等研究所において、2003年12月より理事を兼任していた。また、外務省と文部科学省が所管する財団法人である日本イタリア京都会館においては、2004年6月より理事を兼任していた。2008年9月に京都大学の総長を退任したが、これまでの功績が讃えられ、同年10月に京都大学の名誉教授の称号が授与された。 京都大学退職後は、かねてより理事を兼任していた国際高等研究所での活動が本務となり、金森順次郎の後任として2009年4月より第5代所長を務めた。国際高等研究所での勤務の傍ら、京都精華大学などを設置・運営する「学校法人京都精華大学」において、2008年12月より理事を兼任していた。2013年3月に国際高等研究所を退職し、千住博の後任として同年4月より京都造形芸術大学の学長に就任した。京都造形芸術大学での勤務の傍ら、高知県立大学などを設置・運営する「高知県公立大学法人」において、2015年4月より理事を兼任していた。また、静岡県立大学などを設置・運営する「静岡県公立大学法人」においては、本庶佑の後任として2018年4月に理事長に就任した。
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地球科学者として
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/04/26 21:06 UTC 版)
その後、スイス連邦に渡り、2006年(平成18年)より地震局にて主任研究員を務めた。なお、地震局は環境・運輸・エネルギー・通信省の傘下に位置づけられている政府機関であり、スイス連邦工科大学のチューリッヒ校に所在している。 日本に帰国してからは、同名の国立大学法人により設置・運営される東京大学に採用され、2008年(平成20年)より地震研究所の特任助教を務めた。なお、東京大学では留学生や外国人研究者のための宿泊施設として白金台ロッジを設置しているが、その主事を2011年(平成23年)から兼務することとなった。 2012年(平成24年)、NKSJリスクマネジメントに転じ、主任研究員に就任した。なお、NKSJリスクマネジメントは、2013年(平成25年)4月に損保ジャパン日本興亜リスクマネジメントに改組されているが、引き続き勤務した。 2014年(平成26年)、同名の国立大学法人により設置・運営される横浜国立大学に転じ、特任講師を務めた。同年より横浜国立大学の先端科学高等研究院にて、研究戦略企画マネージャーを兼務することとなった。併せて、同年より横浜国立大学の研究推進機構にて、URA・研究企画室の室員も兼務した。 2016年(平成28年)、県と同名の公立大学法人が設置・運営する静岡県立大学に転じ、グローバル地域センターの特任准教授となった。グローバル地域センターにおいては、地震予知部門の総括も兼務した。その傍ら、他の教育・研究機関の役職も兼任していた。たとえば、母校である静岡大学においては、2017年(平成29年)より防災総合センターの客員准教授を兼任していた。また、大学共同利用機関法人の一つである情報・システム研究機構が設置・運営する統計数理研究所においては、同年より外来研究員を兼任し、翌年からは客員准教授を兼任した。そのほか、静岡県石油コンビナート等防災アセスメント調査技術検討会においては、2016年(平成28年)から2017年(平成29年)にかけて委員を兼任した。また、文部科学省の施設等機関である科学技術・学術政策研究所においては、2018年(平成30年)から2021年(令和3年)にかけて科学技術予測センターの専門調査員を兼任した。
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