「無線の時代」の到来と国際無線電信連合の発足とは? わかりやすく解説

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「無線の時代」の到来と国際無線電信連合の発足

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/06/20 04:43 UTC 版)

国際無線電信連合」の記事における「「無線の時代」の到来と国際無線電信連合の発足」の解説

有線電信については、1834年アメリカ人サミュエル・モールスによって電信機発明されたのち、イギリスでは1837年鉄道沿線実用化され、アメリカ合衆国でも1845年ワシントンD.C.ボルティモアの間で電信線路建設されたが、最初国際電信は、1849年プロイセン王国オーストリア帝国との間で結ばれた電信条約もとづいて始められた。その結果1865年には万国電信連合発足している。 1894年イタリアグリエルモ・マルコーニ自宅電波による無線通信実験成功1897年にはマルコーニ無線電信会社英語版)が創立され無線の時代おとずれた。20世紀に入ると、イギリス大英帝国内の植民地本国直接結び、第三国への情報漏洩回避するため、無線船舶通信手段として重用されようになったイギリスイタリアの海軍マルコーニ仕様のみを利用した。これに対しドイツでは1903年シーメンスAEG合弁し、無線技術開発するためベルリンテレフンケン設立された。アメリカ発明家電子工学者リー・ド・フォレストもまた無線技術の発展尽力した。イギリス・イタリア以外の列強マルコーニ市場独占打破した思惑があり、のちにテレフンケンフォレスト提携した。その一方混信問題生じてその解決が必要とされたので、1903年に9か国がベルリン会議をおこなっている。参加国はドイツ・オーストリア・スペイン・アメリカ・フランス・イギリス・ハンガリー・イタリア・ロシアであった1906年にはベルリン万国無線電信会議開かれそのときSOS遭難信号採用された。1908年日本をふくむ30か国が参加して国際無線電信連合発足した。イギリス・イタリア両国は、このとき相互通信義務において例外規定設けさせている。 第一次世界大戦中ドイツ帝国は特に無線傍受合戦において大敗北を喫した。さらに帝国海底ケーブル敵国切断利用された。パリ講和会議ケーブル処遇議題上がったが、返還されなかった。日本大北電信会社のくびきを逃れよう無線事業拡大国策としてきたが、イギリス勢力圏からは締め出され続け、ようやく1916年になってアメリカ合衆国交信可能となった1922年ワシントン会議では日本切り取ったヤップ島ケーブルアメリカが使うことになり、これより先の国際会議においては合衆国主導権を握るようになった。ただし、覇権呼べるほどではなく、あくまで私企業支配権握った。すでに1919年マルコーニ社、RCAテレフンケン、そしてCompagnie générale de légraphie Sans Fil, CSF(現タレス・グループ)の4社は国際無線カルテル結んでおり、このカルテル契約どおり1945年まで続いた1932年万国電信連合マドリード会議では、電話無線をふくむ共通規則の確定カナダアメリカ反対によって頓挫している。そこで、各国電信・電話無線各分野設けられた共通規約に少なくとも1つ加盟し加盟した規約にのみ拘束されるというかたちをとった。

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