無線の時代
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/22 02:30 UTC 版)
「ドイツ＝オーストリア電信連合」の記事における「無線の時代」の解説
「国際無線電信連合」および「国際電気通信連合」も参照 20世紀、英国が領土内の市場を閉ざしていたので無線は船舶間通信手段として重用されるようになった。イギリスとイタリアの海軍はグリエルモ・マルコーニの仕様だけを利用した。マルコーニのシェアに対抗するテレフンケンとリー・ド・フォレストは後に提携した。混信問題が起きて解決の必要が出た。一方、イギリス・イタリア以外の列強はマルコーニの市場独占を封じたい思惑があった。1903年に9カ国がベルリンで会議をもった。参加国はドイツ・オーストリア・スペイン・アメリカ・フランス・イギリス・ハンガリー・イタリア・ロシア。1906年またベルリンで万国無線電信会議をもちSOSを遭難信号に採用。1908年から日本をふくむ30カ国の参加により国際無線電信連合ができた。イギリスとイタリアが相互通信の義務において例外規定を設けさせている。 第一次世界大戦中、ドイツは特に無線の傍受合戦で敗北した。さらにドイツ敷設海底ケーブルは連合国側によって切断されたり、利用されたりたした。パリ講和会議でドイツ敷設海底ケーブルは議題に上がったものの、結局返還されることはなかった。 日本は大北電信会社のくびきを逃れようと無線事業の拡大を国策としていて、イギリスの勢力圏から締め出され続けたが、1916年アメリカと交信可能となった。ワシントン会議 (1922年)では、日本が切り取ったヤップ島のドイツ敷設海底ケーブルをアメリカが使用することになり、これ以降の国際会議ではアメリカの力が強まった。しかし、電信そのものは私企業によって支配されるようになり、1919年、マルコーニ社、RCA、テレフンケン、そしてCompagnie générale de télégraphie Sans Fil, CSF（現タレス・グループ）の4社が国際無線カルテルを結び、これが1945年まで続いた。 1932年、万国電信連合のマドリード会議で、電話や無線をふくむ共通規則の画定はカナダとアメリカの反対に遭った。そこで、各国は電信・電話・無線の各分野で設けられた共通規約に少なくとも一つ加盟し、加盟した規約にのみ拘束されるという形をとった。このとき万国電信連合は国際電気通信連合となり、国際無線電信連合という電信の分野を含むこととなった。
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