四国
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/28 06:13 UTC 版)
四国（しこく）は、日本列島を構成する島の一つである[注 1]。
注釈
- ^ 島国 （領土がすべて島から成る国）である日本を構成する14,125の島に対する『国土交通省』による区分け ⇒ 14,125島（本土5島・離島14,120島）[4][5][6]。
ただし、島について地理学上はこのような分類・区分けはない。 - ^ 【参考】 島国一覧（領土がすべて島で構成される国）
- ^ 【参考】 日本の島の面積順に上位10島 ⇒ 本州、北海道、九州、四国、択捉島、国後島、沖縄本島、佐渡島、奄美大島、対馬。 [出典] 国立天文台 （編）理科年表 平成19年版 P565、ISBN 4621077635。
- ^ a b 世界の島の面積順位より抜粋、出典 List of islands by area（島：オーストラリア大陸の面積未満で、四方を水域に囲まれる陸地）
- 第1位 グリーンランド
- 第6位 スマトラ島（インドネシア共和国）
- 第7位 本州
- 第8位 ビクトリア島（カナダ）* 人口1,707人（2001年）
- 第9位 グレートブリテン島 （イギリス（イングランド・スコットランド・ウェールズ））
- ^ 【参考】 国土地理院 四国地方の主な島の面積。なお、四国4県を四国地方とする見解もある。『日本地名大百科』小学館 1996年 p.554 ISBN 4-09-523101-7
- ^ 【参考】 四国4県の総人口は、おおむね、都道府県人口順位第10位静岡県の人口約358万人に相当する（都道府県の人口一覧#外部リンク）。
- ^ 道後温泉自体も2つ星に選定されている。
出典
- ^ a b “平成28年全国都道府県市区町村別面積調 島面積” (PDF). 国土地理院 (2016年10月1日). 2017年2月27日閲覧。
- ^ 『日本統計年鑑 平成26年』（2013年）p.17 - 1986年（昭和61年）、海上保安庁による計測。
- ^ “平成27年全国都道府県市区町村別面積調 都道府県別面積” (PDF). 国土地理院. p. 5 (2015年10月1日). 2016年2月29日閲覧。
- ^ “日本の島の数”. 国土地理院. 2024年1月5日閲覧。
- ^ “日本の島嶼の構成” (PDF). 国土交通省. 2024年1月5日閲覧。
- ^ “知る-基本情報-”. しましまネット. 公益財団法人日本離島センター. 2024年1月5日閲覧。
- ^ a b 平成25年10月1日時点の島面積より (PDF) 国土地理院（注：表中の「沖縄島 おきなわじま」は、通称名「沖縄本島」の正式名称）
- ^ a b 伊東ひとみ『地名の謎を解く』新潮社、2017年、10頁
- ^ 田中（2004年）p.294
- ^ 中央構造線の旅（4）-徳島県・愛媛県・高知県----山の自然学シリーズ（12）
- ^ 四国の地質（四国の一級水系） 国土交通省四国地方整備局河川部、2021年1月17日閲覧
- ^ Kakeda, Takeshi (2015年8月17日). “四国内の相互交流量を分析してわかった３つのこと”. いきてま＠えひめ. 2020年5月28日閲覧。
- ^ 県民経済計算（平成18年度 - 平成29年度）（2008SNA、平成23年基準計数）
- ^ “工業統計調査 ２０２０年確報 地域別統計表”. 経済産業省 (2021年8月25日). 2022年6月2日閲覧。
- ^ “令和2年国勢調査”. 総務省統計局. 2023年8月24日閲覧。
- ^ “四国4県人口 45年に26%減少 減少ペース 緩和傾向も 厚労省推計”. 2022年4月28日閲覧。
- ^ 国土交通省・第5回全国幹線旅客純流動データ
- ^ a b c d e 国土交通省・全国幹線旅客純流動データ
- ^ a b 国土交通省・圏域形成の動向 (PDF)
- ^ “地域経済の将来動向分析に関する調査研究”. 経済産業省 (2015年2月). 2018年3月17日閲覧。
- ^ a b 鳴門－阪神線21日廃止 高速バス路線で初、「1000円」影響[リンク切れ]（徳島新聞 2010年1月15日）
- ^ a b 高速バス廃止相次ぐ 「上限千円」が影響[リンク切れ]（朝日新聞 2010年1月16日）
- ^ a b 鳴門－阪神線が廃止 高速バス、他社も路線削減の動き, 徳島新聞, (2010-01-22), オリジナルの2010年1月26日時点におけるアーカイブ。
- ^ 『管内空港の利用状況概況集計表（平成26年（2014年）度速報値）』（PDF）（プレスリリース）国土交通省大阪航空局。2017年10月31日閲覧。
- ^ “時刻表 ＞＞松山観光港ターミナル”. 松山観光港. 2015年11月8日閲覧。
- ^ “道後温泉｜歴史＆文化｜観光情報｜公益財団法人 松山観光コンベンション協会 ～笑顔あふれるパワースポット松山へようこそ！～”. 公益財団法人 松山観光コンベンション協会. 2017年10月31日閲覧。
- ^ “松山・大街道ラフォーレ跡 新ホテル8月8日開業”. 愛媛新聞. 2015年11月8日閲覧。
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- ^ 2016年3月末現在軽三・四輪車県別保有台数と保有シェア（社団法人全国軽自動車協会連合会）
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- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計（人口の男女、年齢、就業者の産業（大分類））、都道府県結果、37香川県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計（人口の男女、年齢、就業者の産業（大分類））、都道府県結果、38愛媛県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計（人口の男女、年齢、就業者の産業（大分類））、都道府県結果、39高知県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計（人口の男女、年齢、就業者の産業（大分類））、都道府県結果、33岡山県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計（人口の男女、年齢、就業者の産業（大分類））、都道府県結果、34広島県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計（人口の男女、年齢、就業者の産業（大分類））、都道府県結果、全国結果”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “自転車歩行者道”. 本州四国連絡高速道路. 2021年1月17日閲覧。
- ^ a b 四国旅客鉄道株式会社 (2006年11月14日). “四国地域における鉄道等の活性化について” (PDF). 国土交通省・交通政策審議会地域公共交通部会. 2010年12月8日閲覧。
- ^ “四国を一つに結ぶ循環型ネットワークの構築を目指し整備が進む四国の高速道路”. 建設グラフ (2002年11月). 2008年2月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年12月8日閲覧。
- ^ 徳島新聞. (2008年2月7日)
- ^ 国土交通省・交通からみた国土の現状と課題 (PDF)
- ^ a b c 便宜上四国外の部分についても表記している。
- ^ a b “道路統計年報2014 道路の現況”. 国土交通省. 2015年4月22日閲覧。
- ^ “暦年・年度別空港管理状況調書（H25～R4）” (xlsx). 国土交通省航空局. 2023年12月28日閲覧。
- ^ 協議会について｜四国遍路 四国遍路世界遺産登録推進協議会
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