四国 四国の概要

四国

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/17 04:57 UTC 版)

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四国
所在地 日本
所在海域 太平洋
所属諸島 日本列島
面積 18,297.78[1] km²
海岸線長 2,091[2] km
最高標高 1,982 m
最高峰 石鎚山愛媛県西条市
最大都市 松山市
プロジェクト 地形
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四国地方のデータ
4県の合計
日本
面積 18,803.41km2[3]
(2015年10月1日)
推計人口 3,669,387
(2021年6月1日)
人口密度 195.1人/km2
(2021年6月1日)
位置
四国内の高速道路網(緑線)および本四架橋を含む県境をまたぐ大規模架橋(青線)。赤星および赤丸は人口上位10都市

北海道本州九州とともに主要4島の一つでもあり[5]、この中では最も小さい[6][7]。最高標高は石鎚山の1,982mで、福井・石川・岐阜県境の両白山地三ノ峰 (2128m) 以西の西日本では最も高い。面積は18,297.78km2[1]世界の中では、ブラジルバナナル島に次ぐ第50位の大きさである[8]

四国とその付随する島(小豆島大三島大島中島伯方島豊島など)を合わせて「四国地方」と言う[9]。これら付随する島を含めないことを強調したい場合、「四国本土」あるいは「四国島」と呼ぶこともある。
日本の地理・四国日本の地域・四国地方も参照)

四国には、徳島県香川県愛媛県高知県の4つの地方公共団体があり、4県の総人口は約372万人であり、概ね横浜市の人口に相当する[注 1]。(表右下 四国地方も参照)

四国の古代の呼称は、「伊予之二名島」・「伊予二名洲」(いよのふたなのしま)である。


注釈

  1. ^ 【参考】 四国4県の総人口は、おおむね、都道府県人口順位第10位静岡県の人口約376万人に相当する(都道府県の人口一覧#外部リンク)。

出典

  1. ^ a b 平成28年全国都道府県市区町村別面積調 島面積 (PDF)”. 国土地理院 (2016年10月1日). 2017年2月27日閲覧。
  2. ^ 『日本統計年鑑 平成26年』(2013年)p.17 - 1986年昭和61年)、海上保安庁による計測。
  3. ^ 平成27年全国都道府県市区町村別面積調 都道府県別面積 (PDF)”. 国土地理院. p. 5 (2015年10月1日). 2016年2月29日閲覧。
  4. ^ 島国領土がすべてから成る国)である日本を構成する6,852に対する『国土交通省』による区分け ⇒ 6,852島本土5島離島6,847島)。<出典>『国土交通省』サイト 離島振興課 離島とは(島の基礎知識)[1] 2009年11月27日閲覧。 ただし、について地理学上はこのような分類・区分けはない。
  5. ^ 【参考】 島国一覧領土がすべてで構成される国)
  6. ^ a b 平成25年10月1日時点の島面積より (PDF) 国土地理院(注:表中の「沖縄島 おきなわじま」は、通称名「沖縄本島」の正式名称)
  7. ^ 【参考】 日本のの面積順に上位10島本州北海道九州四国択捉島国後島沖縄本島佐渡島奄美大島対馬。 [出典] 国立天文台 (編)理科年表 平成19年版 P565、ISBN 4621077635
  8. ^ a b 世界のの面積順位より抜粋、出典 List of islands by areaオーストラリア大陸の面積未満で、四方を水域に囲まれる陸地)
    第1位 グリーンランド

    第6位 スマトラ島インドネシア共和国
    第7位 本州
    第8位 ビクトリア島カナダ* 人口1,707人(2001年)
    第9位 グレートブリテン島イギリスイングランドスコットランドウェールズ))

    第20位 アイルランド島アイルランド共和国およびイギリス北アイルランド))
    第21位 北海道
    第27位 デヴォン島カナダ* 世界最大の無人島

    第36位 スピッツベルゲン島ノルウェー
    第37位 九州

    第49位 バナナル島ブラジル* 世界最大の川の中の
    第50位 四国
  9. ^ 【参考】 国土地理院 四国地方の主な島の面積。なお、四国4県を四国地方とする見解もある。『日本地名大百科』小学館 1996年 p.554 ISBN 4-09-523101-7
  10. ^ a b 伊東ひとみ『地名の謎を解く』新潮社、2017年、10頁
  11. ^ 田中(2004年)p.294
  12. ^ 中央構造線の旅(4)-徳島県・愛媛県・高知県----山の自然学シリーズ(12)
  13. ^ 四国の地質(四国の一級水系) 国土交通省四国地方整備局河川部、2021年1月17日閲覧
  14. ^ Kakeda, Takeshi (2015年8月17日). “四国内の相互交流量を分析してわかった3つのこと” (日本語). いきてま@えひめ. 2020年5月28日閲覧。
  15. ^ 県民経済計算(平成18年度 - 平成29年度)(2008SNA、平成23年基準計数)
  16. ^ 平成27年国勢調査”. 総務省統計局. 2017年1月10日閲覧。
  17. ^ 国土交通省・第5回全国幹線旅客純流動データ
  18. ^ a b c d e 国土交通省・全国幹線旅客純流動データ
  19. ^ a b 国土交通省・圏域形成の動向 (PDF)
  20. ^ 地域経済の将来動向分析に関する調査研究”. 経済産業省 (2015年2月). 2018年3月17日閲覧。
  21. ^ a b 鳴門-阪神線21日廃止 高速バス路線で初、「1000円」影響[リンク切れ]徳島新聞 2010年1月15日
  22. ^ a b 高速バス廃止相次ぐ 「上限千円」が影響[リンク切れ]朝日新聞 2010年1月16日
  23. ^ a b 鳴門-阪神線が廃止 高速バス、他社も路線削減の動き, 徳島新聞, (2010-01-22), オリジナルの2010年1月26日時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20100126095138/http://www.topics.or.jp/localNews/news/2010/01/2010_126412346131.html 
  24. ^ “管内空港の利用状況概況集計表(平成26年(2014年)度速報値)” (PDF) (プレスリリース), 国土交通省大阪航空局, https://ocab.mlit.go.jp/about/total/report/pdf/h26syuukei.pdf 2017年10月31日閲覧。 
  25. ^ 時刻表 >>松山観光港ターミナル”. 松山観光港. 2015年11月8日閲覧。
  26. ^ 道後温泉|歴史&文化|観光情報|公益財団法人 松山観光コンベンション協会 ~笑顔あふれるパワースポット松山へようこそ!~”. 公益財団法人 松山観光コンベンション協会. 2017年10月31日閲覧。
  27. ^ 道後温泉自体も2つ星に選定されている。
  28. ^ 松山・大街道ラフォーレ跡 新ホテル8月8日開業”. 愛媛新聞. 2015年11月8日閲覧。
  29. ^ 松山外環状道路”. 松山河川国道事務所. 2015年11月8日閲覧。
  30. ^ JR松山駅付近連続立体交差事業”. 愛媛県. 2015年11月8日閲覧。
  31. ^ 幹線道路・路面電車計画”. 松山市. 2015年11月8日閲覧。
  32. ^ 2016年3月末現在軽三・四輪車県別保有台数と保有シェア(社団法人全国軽自動車協会連合会)
  33. ^ 平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、36徳島県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
  34. ^ 平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、37香川県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
  35. ^ 平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、38愛媛県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
  36. ^ 平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、39高知県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
  37. ^ 平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、33岡山県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
  38. ^ 平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、34広島県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
  39. ^ 平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、全国結果”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
  40. ^ 自転車歩行者道”. 本州四国連絡高速道路. 2021年1月17日閲覧。
  41. ^ a b 四国旅客鉄道株式会社 (2006年11月14日). “四国地域における鉄道等の活性化について (PDF)”. 国土交通省・交通政策審議会地域公共交通部会. 2010年12月8日閲覧。
  42. ^ 四国を一つに結ぶ循環型ネットワークの構築を目指し整備が進む四国の高速道路”. 建設グラフ (2002年11月). 2010年12月8日閲覧。[リンク切れ]
  43. ^ 徳島新聞. (2008年2月7日) 
  44. ^ 国土交通省・交通からみた国土の現状と課題 (PDF)
  45. ^ a b c 便宜上四国外の部分についても表記している。
  46. ^ a b 道路統計年報2014 道路の現況”. 国土交通省. 2015年4月22日閲覧。
  47. ^ 暦年・年度別空港管理状況調書 (PDF)”. 国土交通省航空局 (2013年). 2015年2月18日閲覧。






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