植村の反応
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2014年1月発売の週刊文春では、「記者だったら、自分が書いた記事ぐらいきちんと説明してもらえませんか」という文春記者からの問いかけに対して、「植村はタクシーに走って乗りこみ、質問に答えることなく逃げた」と書かれている。同年9月発売にされた週刊新潮の取材要請に対しては、「取材はお断りします。朝日に出ている通りです。広報を通してください」とした。 2014年12月2日には、朝日新聞と提携関係のあるニューヨークタイムスの紙上では「記事を捏造した事実は断じてない。」「（安倍首相ら国家主義的な政治家たちが）脅迫的な手法で歴史を否定しようとしている」「（右派が）われわれをいじめて黙らせようとしている」等の主張をしている。 2014年12月10日発売の文藝春秋誌に手記を発表し、8月11日の取材がソウル支局長からの情報だったこと、その経由はすでに雑誌『MILE』に書いていること、尹貞玉や金学順自身も挺身隊という言葉を使っていたということ、当時読売新聞や毎日新聞、北海道新聞なども「女子挺身隊」と書いていたこと、植村の記事は日韓のいずれの新聞にも影響を与えなかったこと、金さんがキーセン学校に通っていたことを書かなかったのは読売新聞や産経新聞も同じであったなどの主張をし、『週刊文春』の記事が出た後に、大学と本人、家族への脅迫などが行われたことについて詳しく書いている。 その後、月刊『創』（2015緊急増刊）や月刊『世界』（2015,2月号）にも手記を公表しており、西岡が「挺身隊の名で戦場に連行され」という表現を問題視し、強制連行があったかのように記事に書いていると批判したことに対して「強制連行とは書いていない。私は暴力的に拉致する類の強制連行ではないと認識していた。」「金学順の訴訟では「身売りされて慰安婦になった」とは書かれていないと述べている。 2015年1月9日には東京・有楽町の外国特派員協会で記者会見を開き、自分が捏造記者ではないと主張した。 2015年2月号の『財界さっぽろ』のインタビューで、義母の梁順任が「金学順さんと初めて会ったのは、9月19日です」として、8月11日の記事では情報提供などあり得ないことやそもそも8月11日の記事はまったく注目を浴びなかったことなどを述べている。 2015年5月、ニューヨークにて安倍晋三及び櫻井よしこを批判し、「私は闘い続ける」と述べている、また、韓国人の李容洙と合同で行ったロサンゼルスの講演では日本の歴史修正主義者と戦うことを宣言した。 2015年7月30日、植村は産経新聞のインタビューで自身に対する批判に対する反論を行った。（「『女子挺身隊』の名で戦場に連行され」については、）当時は強制連行という言葉が広く流布していたことを強調し 、さらに、自分は「強制」という言葉は使っていないと述べた。（当時から各社ソウル特派員らにより慰安婦と挺身隊の混同を避けるよう指摘があったことについては、）当時は読売新聞や産経新聞も挺身隊の語を使っており、韓国語が分かる記者たちの間では慰安婦の意味で挺身隊の語を使うことが一般的だったと述べた。（アジア太平洋戦争韓国人犠牲者補償請求訴訟の原告団との関わりについては、）植村の妻は原告団の幹部である梁順任ではなく、その娘であると述べて関与を否定し、情報源は懇意にしている高木健一弁護士や韓国挺身隊問題対策協議会の尹貞玉代表から得たと述べた。 2015年9月、産経新聞のインタビューで「最初は挺身隊と慰安婦の混用・誤用の問題で、それは当時の彼国における用法と他紙の報道にならったもので、特別に批判に値しないものを、いつの間にか、悪意の捏造の話に変更され、それが攻撃の根拠にされた。しかし、重要な点は、その悪意が何ら実証されていないことである。だから、不法行為である。しかも、その架空の事実を根拠として、当人の就職先や未成年の子供にまで攻撃が向けられた。これは犯罪である。これは、冷戦時代のイデオロギー論争と同質で、相手を敵と認定したら、嘘をついてでも罵倒する手法である」と主張した。
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