昭和期の大本営とは? わかりやすく解説

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昭和期の大本営

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/21 03:16 UTC 版)

大本営」の記事における「昭和期の大本営」の解説

大本営会議天皇臨席のもと、陸海軍統帥部長参謀総長軍令部総長)、次長参謀次長軍令部次長)、それに第一部長(作戦部長)と作戦課長によって構成された。統帥権独立により、内閣総理大臣外務大臣ら、政府側の文官含まれない。また軍人ながら閣僚でもある陸軍大臣海軍大臣は、軍政との関連列席できたが、発言権はなかった。なお、大元帥たる天皇は、臨席はしても発言しないのが慣例御前会議とは対照的に、細かい点まで意欲的に質問することがあり、会議形式的に流れるのを嫌った節がある日中戦争時には政軍間の意思統一目的として、大本営政府連絡会議一時期大本営政府連絡懇談会改称)が設置された。ただ議長たる内閣総理大臣含め誰もイニシアティブ発揮し得ず、さらに陸海軍セクショナリズム作用して戦争指導情報共有重大な欠陥もたらした1944年小磯内閣発足後最高戦争指導会議改められるも、一元的戦争指導はついに実現しなかった。 戦果に関する広報も、陸海軍それぞれの報道部扱っていた。当初航空写真用いて詳密説明するなど信頼度高かった。しかし1942年中盤具体的にミッドウェー海戦敗北撤退とこれに伴うMI作戦中止以降戦局悪化に伴い戦果過大に被害軽微偽装したり、撤退を「転進」、全滅を「玉砕と言い換えるなど美化して聞こえよくするなど、嘘のプロパガンダ走った大本営発表)。 また陸海軍同士だけでなく、内部交流意思疎通も、昭和期になると希薄化した。特に作戦参謀情報参謀対立激しく敵軍動向軽視し無謀な作戦立案する悪癖生んだ。これは、作戦参謀恩賜組(陸大卒業上位5位以内)で固められていたのに対し情報参謀はそうではなかったこと等から、作戦参謀情報参謀軽視していたことにも起因すると言われる軍令部情報担当は「くされ士官捨てどころ」と自らを卑下した。 なお、作戦参謀情報参謀対立悪影響及ぼした一例としては、作戦参謀作戦現場指揮官伝達するときに、現地情勢および相手戦闘方法情報情報参謀伝達するようになったのは敗戦濃厚となってきた1944年6月から、という事挙げられるそれまで現地情報などの伝達一切なかったので、自力現地取材を行うか、引き揚げてきた同期等から情報収集していた)。

※この「昭和期の大本営」の解説は、「大本営」の解説の一部です。
「昭和期の大本営」を含む「大本営」の記事については、「大本営」の概要を参照ください。

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