旧東海東京証券

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旧・東海東京証券

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/01 01:30 UTC 版)

「東海東京フィナンシャル・ホールディングス」の記事における「旧・東海東京証券」の解説

1908年 - 武田安商店（丸万証券の前身）を設立。 1929年 - 高山商店（東京証券の前身）を設立。 1944年 - 東海商事（東海証券の前身）を設立。武田安商店が、丸万証券に組織変更。 1947年 - 高山商店が、六鹿証券に商号変更。 1948年 - 東海商事が、東海証券に商号変更。 1961年 - 六鹿証券が、小山証券を吸収合併。 1964年 - 六鹿証券が、六鹿商店を吸収合併。 1969年 - 六鹿証券が、東京証券に商号変更。 1981年 - 東京証券が、遠山證券・日興證券投資信託販売の2社を吸収合併。 1984年 - 東京証券が、扶桑証券を吸収合併。 1987年 - 東京証券が、東京証券取引所第2部・大阪証券取引所第2部に上場。 1988年 - 丸万証券が、東京証券取引所第2部・大阪証券取引所第2部に上場。 1989年 - 東京証券が、東京証券取引所第1部・大阪証券取引所第1部に指定換え。 1990年 - 東京証券が、名古屋証券取引所第1部に上場。丸万証券が、東京証券取引所第1部・大阪証券取引所第1部に指定換え。 1996年 - 丸万証券が、東海証券を吸収合併し、東海丸万証券株式会社に商号変更。 1997年 - 東海丸万証券が、三洋証券の事業を承継。 1998年 - 東海丸万証券が、山一證券の事業を承継。 1999年 - 東海丸万証券が、内外証券を吸収合併。 2000年 - 東海丸万証券が、東京証券を吸収合併し、東海東京証券株式会社に商号変更。 2007年 ‐ 一任勘定取引であるSMA（ラップ口座）の取り扱いを開始。 2008年 - 東海東京証券が、子会社・東海東京証券分割準備株式会社を設立。 2009年 - 東海東京証券が、会社分割により金融商品取引業を東海東京証券分割準備株式会社に吸収させ、東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社（東海東京FH）に商号変更。東海東京証券分割準備が、（新）東海東京証券株式会社に商号変更。

旧・東海東京証券

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/12 03:31 UTC 版)

「東海東京証券」の記事における「旧・東海東京証券」の解説

1908年（明治41年）- 武田安商店（丸万証券の前身）を設立。 1929年（昭和4年）- 高山商店（東京証券の前身）を設立。 1944年（昭和19年）- 東海商事（東海証券の前身）を設立。武田安商店が、丸万証券に組織変更。 1947年（昭和22年）- 高山商店が、六鹿証券に商号変更。 1948年（昭和23年）- 東海商事が、東海証券に商号変更。 1961年（昭和36年）- 六鹿証券が、小山証券を吸収合併。 1964年（昭和39年）- 六鹿証券が、六鹿商店を吸収合併。 1969年（昭和44年）- 六鹿証券が、東京証券に商号変更。 1981年（昭和56年）- 東京証券が、遠山證券・日興證券投資信託販売の2社を吸収合併。 1984年（昭和59年）- 東京証券が、扶桑証券を吸収合併。 1987年（昭和62年）- 東京証券が、東京証券取引所第2部・大阪証券取引所第2部に上場。 1988年（昭和63年）- 丸万証券が、東京証券取引所第2部・大阪証券取引所第2部に上場。 1989年（平成元年） - 東京証券が、東京証券取引所第1部・大阪証券取引所第1部に指定換え。 1990年（平成2年）- 東京証券が、名古屋証券取引所第1部に上場。丸万証券が、東京証券取引所第1部・大阪証券取引所第1部に指定換え。 1996年（平成8年）- 丸万証券が、東海証券を吸収合併し、東海丸万証券株式会社に商号変更。 1997年（平成9年）- 東海丸万証券が、三洋証券の事業を承継。 1998年（平成10年）- 東海丸万証券が、山一證券の事業を承継。 1999年（平成11年）- 東海丸万証券が、内外証券を吸収合併。 2000年（平成12年）- 東京証券が、東海丸万証券を合併し、旧東海銀行系列の東海東京証券株式会社に商号変更。 2004年（平成16年）5月 - 三井住友海上火災保険との資本提携および業務提携。 2005年（平成17年）5月 - 宇都宮証券を子会社化。 2007年（平成19年）7月 - 山口フィナンシャルグループと提携して地方銀行と証券会社の共同出資による日本初の証券会社であるワイエム証券を設立。（下関と広島の2支店を譲渡） 2008年（平成20年）5月 - 横浜銀行と提携して浜銀TT証券を設立。（横浜支店を除く神奈川県内6支店を譲渡。その後、2012年に横浜支店を浜銀TT側の本店と統合） 2008年 - 東海東京証券が、子会社・東海東京証券分割準備株式会社を設立。 2009年（平成21年）- 東海東京証券が、会社分割により金融商品取引業を東海東京証券分割準備株式会社に吸収させ、東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社（東海東京FH）に商号変更。東海東京証券分割準備が、（新）東海東京証券株式会社に商号変更。