幸福の科学との決別
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2018年7月1日付けで芸名を宏洋（ひろし）に変更し、個人事務所「宏洋企画室」を設立。8月23日にYouTuberとしてデビュー。 当初は幸福の科学とは一切無関係に映画レビューなどを行っていたが、2018年10月1日アップロードのYouTube動画上で、幸福の科学と完全に縁を切ったと宣言した。これ以降、幸福の科学や実父である大川隆法を批判する立場に転じ、YouTubeやTwitter上でそのような立場からの発信を行っている。週刊文春（2019年2月28日号）の取材では、幸福の科学と決別した理由は、父・大川隆法から清水富美加との結婚を迫られたがそれを断り 父が激怒したためだと主張。それに対し教団側は、結婚を強制した事実は一切なく結婚をほのめかしたのは宏洋自身だと否定しており、宏洋自身の肉声とされる音声も教団サイトで公開している。 決別当初、教団側は宏洋を「教団職員として休職中」と主張していたが、2019年6月25日付けで教団は宏洋を懲戒免職処分にしたと発表し、同月28日付けでYouTube等での発言により「その名誉を著しく毀損された」として、2000万円の損害賠償請求訴訟を東京地方裁判所に提訴した。のちの判決では、宏洋のYouTube等での発言に複数の虚偽があるとする教団側の主張が認められ、宏洋側の敗訴となった。 2019年9月10日、以前宏洋自身が社長を務めたニュースター・プロダクションは、宏洋に対して、YouTubeや雑誌での一連の誹謗中傷のため、本人主演映画『さらば青春、されど青春。』のDVDが発売できなくなったとして、4265万円の損害賠償を求める訴訟を提起した。 2019年12月27日、東京都赤坂にイベントバー『三代目』を開店。 2020年3月4日、教団側は、宏洋を取材した「週刊文春」の記事（2019年2月28日号）は虚偽に基づいており名誉が傷つけられたとして、文藝春秋社及び宏洋に対し5500万円の損害賠償と謝罪広告掲載を求める訴訟を東京地方裁判所に提起した。同日、2019年6月25日付の懲戒免職処分をもって、教団は宏洋氏を破門している旨、教団サイトで公開した。また同月17日にも教団は、宏洋の著書『幸福の科学との訣別』は虚偽に満ちており著しく名誉を傷つけられたとして、同書を発行した文藝春秋社及び宏洋に対し、5500万円の損害賠償及び出版の差し止めを求める訴訟を東京地方裁判所に提起した。のちの判決では、宏洋側の主張に真実性がないとする教団側の主張が認められ、宏洋側の敗訴となった。 2021年4月14日、新宿歌舞伎町のホストクラブで6日限定でホストとして活動した。 2022年1月21日、幸福の科学、ニュースター・プロダクション、ARI Productionが合計2000万円の損害賠償を求めた名誉毀損訴訟において、宏洋側が敗訴。宏洋が幸福の科学側に合計132万円の損害賠償金を支払うことが命じられたほか、宏洋に対して複数のYouTube動画の削除も命じられた。判決では、宏洋の複数の主張が「真実性は認められず」、「真実であると信じるについて相当な理由があると認めることもできない」としている。幸福の科学の公式発表によると、同判決が虚偽であるとした宏洋の主張は、(1)ニュースター・プロダクションが所属タレントを監視しており、タレントは外部と自由に連絡が取れない (2)教団内で人が死ぬ事件が多数発生している (3)教団で100万円以上もする祈願がある (4)ARI Productionが所属タレントを監視しており、タレントは外部と自由に連絡が取れない、等とされる。 2022年3月4日、著書『幸福の科学との訣別』を発行した文藝春秋社及び宏洋に対し、幸福の科学が損害賠償等を求めた名誉毀損訴訟において、宏洋側が敗訴。文藝春秋社及び宏洋に対し、連帯して121万円を幸福の科学に支払うように命じる判決が言い渡された。幸福の科学の公式発表によると、判決では、宏洋側の真実性の主張は一つも認められなかったとされる。具体的には、(1)野田元首相の霊言の途中で国会が解散になったという報告が入り、大川総裁が立ち往生になって現場が騒然とした (2)病気は祈願で治るから薬は要らない、と言って、信者を病院に行かせない (3)2017年に数百億円の赤字に陥った (4)職員が、退職時に信仰の継続を強要される、などの記述が虚偽として認定されたことを挙げている。 同日、この判決を受け、宏洋は自身のYouTubeチャンネル上で動画を公開。即日控訴すると前置きした上で、「書籍は文藝春秋社から発行されたものであり、インタビューを受けただけの自分には何の責任もない」と主張。また、「判決の内容は係争中のため言えない」としつつも、「金を払えと言っているだけで、内容が虚偽であるとか、そういうことは一切ない」とも述べており、「判決において、宏洋側の真実性の主張は一つも認められなかった」との判決内容を明らかにした教団側の発表とは異なる主張を展開している。損害賠償金については、「121万円は文藝春秋社が負担することになるので、仮に最終的に敗訴になっても僕は一円も払わないので、ノーダメージ」とも述べており、全額を文藝春秋社が支払う見立てであることを明らかにした上で、「天下の文藝春秋から121万円取って何になるの。文春にとってはノーダメージに等しい。僕もノーダメージ」として、訴訟は無意味であるとの持論を述べている。
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