テレビ受信用

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テレビ受信用

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/29 16:22 UTC 版)

「八木・宇田アンテナ」の記事における「テレビ受信用」の解説

電波を受信する際、素子数が少ないほど利得が小さく近距離受信に向いており逆に多いほど利得が大きく遠距離受信に向いている。一般的に放送区域内の極超短波（UHFテレビ）放送受信には中距離受信用（14 - 20素子程度が多い、電界強度が非常に強い場合はそれより少ない素子数のものを用いる）のアンテナをアナログ放送は地上3 - 10m程度の高さ、デジタル放送は地上10m程度の高さで受信、放送区域外の場合は遠距離受信用（20 - 30素子程度、場合によってはパラスタックアンテナ）のアンテナで受信する。 なお、素子を増やせば増やすほど素子1本追加する毎の利得の伸びは小さくなり、それに加えて、形状が非常に大きくなり設置が困難となるため一般に市販されているテレビ放送受信用の場合VHFで15素子、UHFで30素子（パラスタックアンテナの場合も表記上は最大30素子だが正確には導波器が四つ一組になっているので実質114素子相当になる）、FM放送受信用の場合10素子を超えるアンテナは一般的ではない（かつてはマスプロ電工で10素子用のFMアンテナ「FM10」を生産していた）。しかし、指向性は鋭くなるため混信防止などの目的でこれらの数を超える素子のアンテナが用いられることもある。反射器はFM受信用やアマチュア無線、防災無線用八木アンテナが大抵1素子であるが、テレビ用の八木アンテナは反射器の構造はコーナーリフレクターアンテナをベースにしている製品が多く、反射器が3素子から10素子、くの字や円弧状に並んで立体構造になっていたり、反射器の形状が導波器の形状とは異なる、「目」や「曲」の字の形状の反射器2つを二枚貝のように繋いだ反射器が多く見られる。UHFアンテナを真横（垂直編波の場合。水平偏波なら真下や真上）から見ると、テレビの送信所と反対の方角を向いた矢印のように見える。 主に放送受信用として利用されている各周波数帯用のアンテナの種類は、FM放送用 (76 - 90MHz) ・VHFローチャンネル (1 - 3ch) 用・VHFハイチャンネル用 (4 - 12ch) ・VHFマルチチャンネル用（VHF全1 - 12ch）・UHFローチャンネル用（主に13 - 28ch）・UHFハイチャンネル用（主に25 - 62ch）・UHFマルチチャンネル用（UHF全13 - 62ch※現在は主に13 - 52ch）などがある。また、VHF・UHF共用のアンテナも存在する（主に関西地方や北海道渡島地方などVHFとUHFの送信所が同方向の地域で利用されるほか地上アナログ放送と地上デジタル放送の受信アンテナを一本化できるため、関東地方でも立てている世帯もわずかながらある）。なお、VHF用アンテナとVHF・UHF共用アンテナについては地上デジタル放送（UHFのみを使用）への移行に伴い2010年8月末までに国内メーカー全社が生産終了した。ただし、VHF帯FMラジオ受信用の八木・宇田アンテナの生産は継続している（2020年6月現在）。 送信アンテナから近く十分に電界強度がある地域でも、素子数の多いアンテナを使う方がよいことがある。ビル街や地形などによりマルチパスが生じている場合である。素子数が多いアンテナは指向性が鋭いので、マルチパスの影響を受けにくくなるからである。指向性を鋭くするには素子数の多いアンテナを使う以外に、スタックを組む方法もある。水平面の指向性を鋭くするには水平スタック（パラレルとも言う）を組み、垂直面の指向性を鋭くするには垂直スタックを組む。水平スタックは例えば方角の異なる送信所との混信をより強力に抑制するのに役立ち、垂直スタックは高所の飛行機などからのノイズを抑制するのに役立つ。スタックはテレビ受信用よりも、防災無線やアマチュア無線などの素子数の少ない（パラスタックアンテナの開発がサイズや重量の制約や需要の少なさゆえ行われない）アンテナに多く用いられている。例えばテレビと違う波長のアンテナが小中学校の屋上や町内放送のスピーカーを支える鉄塔に設置されていて、しばしば水平スタックになっている。また、集合住宅などにおいて、一見すると垂直スタックだが、実際にはテレビや録画機の接続台数が多くて一つのアンテナでは出力が足りない、あるいは一時期地上デジタル放送とアナログ放送を併用した時の都合で垂直にアンテナを2個から3個並べて出力を合流させずに別々に配線している事例も見られる。 八木・宇田アンテナの発明者である八木秀次博士が設立したメーカー・八木アンテナ株式会社（現在の株式会社HYSエンジニアリングサービス）は、2013年11月末日をもってテレビ受信用アンテナと関連する大部分の製品について製造及び販売を終了している。その後も同社直営の通信販売部門で一部の製品を継続販売していたが、2014年12月にホームページにおいて、2015年2月27日をもって営業を終了することが掲載された。