クラスター爆弾
別名：クラスターボム、集束爆弾
爆発性を持つ「子弾」を多数内包している大型爆弾。
クラスター爆弾は上空から投下され、空中で分解して子弾を散布する。地上にばら撒かれた子弾は、比較的小規模な爆発を広範囲に及ぼす。広範囲の面を対象とする（面的な）攻撃に対して有効とされる。
クラスター爆弾は、多量の子弾の数割が不発弾として残り、これが戦闘後も地雷と同じ脅威として残ることでも危険視されている。
2006年以降、ベルギーを筆頭にクラスター爆弾の使用を禁止する動きが広がり、2007年には40数ヵ国の参加する会議において、クラスター爆弾の廃絶を目指す「オスロ宣言」が採択されている。
2012年7月現在、シリアでアサド政権が行っている反政府勢力の制圧活動において、政府軍がクラスター爆弾を使用している疑いが持たれている。
クラスター‐ばくだん【クラスター爆弾】
クラスター爆弾（Cluster Munitions）
【クラスター爆弾】(くらすたーばくだん)
空中で多数の子弾（サブミュニション）を散布し、子弾の炸裂によって被害を与える爆弾。
ディスペンサー爆弾、集束爆弾とも。
主に人員、車両、滑走路等の小さいか非装甲の目標に対して用いられる。
基本的に空爆に使用されるが、ロケット弾やミサイルの弾頭としても採用される。
最近では、2008年に発生した南オセチア紛争にてロシア軍がクラスター爆弾を使用している。
歴史的には第二次世界大戦で実用化され、「モロトフのパン籠」ことE46収束焼夷弾が有名。
現代ではCBU-87/B、CBU-97/B、CBU-59（ロックアイII）等が主要なクラスター爆弾として知られている。
子弾を地雷に換装したBLU-91/BやBLU-92/Bも存在するが、これらは対人地雷の一種として規制対象となっている。
また、不発弾による被害から地雷同様の非人道的兵器として廃止を訴える働きかけが行われている。
主な利点と欠点
クラスター爆弾は従来の爆弾と比較して下記のような利点と欠点がある。
クラスター爆弾 (CBU-87/B)
クラスター爆弾
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/27 08:06 UTC 版)
クラスター爆弾（クラスターばくだん、英語: cluster bomb）は、容器となる大型の弾体の中に複数の子弾を搭載した爆弾である。クラスター弾、集束爆弾（しゅうそくばくだん）とも呼ばれ、昔は親子爆弾[注釈 1]とも呼ばれた。
注釈
- ^ 例・親子爆弾事件。
- ^ 250kg爆弾×1発をクラスター爆弾化すれば、在来爆弾の数倍の面積を制圧できる。同じ面積を制圧するのに投下する爆弾の個数は従来の数分の1で済み、爆撃作戦に必要な航空機の数も、在来型航空爆弾を使った場合の数分の1で済む。戦闘爆撃機であるF-15Eの場合、CBU-59なら最大26発を搭載でき、1回の出撃で最大6,422発の子弾を投下することができる
- ^ 第二次大戦後、戦闘用航空機の単価は高騰を続け機数が削減傾向にあったほか、弾道ミサイルの登場で戦略爆撃機とそれに対する迎撃機が削減された
- ^ ある程度風に乗る形状でないと、一箇所に集中して落下してしまい効果範囲が狭まる
- ^ テキストロンは軍事以外に金融業や民需部門を所有しており上記４社以外にも提携やライセンス生産を受け持つ日本企業は複数存在している。
出典
- ^ Diplomatic Conference for the Adoption of a Convention on Cluster Munitions "Convention on Cluster Munitions" - 英語正文第2条（2008年5月20日）"“Cluster munition” means a conventional munition that is designed to disperse or release explosive submunitions each weighing less than 20 kilograms, and includes those explosive submunitions."
- ^ a b “米、ウクライナへクラスター弾供与 露防衛線突破に有効”. 産経ニュース (2023年7月7日). 2023年7月8日閲覧。
- ^ Handicap Internationalのレポート
- ^ Bulletin of Cluster Munition Coalition for February 2006 （英文）
- ^ Pledge to seek cluster bomb ban, the BBC, 23 February 2007 （英文）
- ^ 「オスロ宣言」、地雷廃絶日本キャンペーンのサイト内、PDF文書
- ^ 46 Nations commit to ban cluster bombs, The Diana, Princess of Wales Memorial Fund, 23 February 2007 （英文）
- ^ Britain bans 'dumb' cluster bombs, the BBC, 20 March 2007 （英文）
- ^ World Briefing | Europe: Belgium: Cluster Bomb Investments Barred, the New York Times, March 3, 2007 （英文）
- ^ クラスター爆弾禁止リマ会議：草案合意に至らず, the Inter Press Service Japan, 2007年6月12日
- ^ Diplomatic Conference for the Adoption of a Convention on Cluster Munitions "Convention on Cluster Munitions" - 英語正文(2008年5月20日）
- ^ 米証券取引委員会
- ^ ヒューマン・ライツ・ウォッチ「Cluster Bomblets Litter Afghanistan」
- ^ [1] - アーマード・インターナショナル。英文
- ^ https://www.lockheedmartin.com/en-us/products/guided-mlrs-unitary-rocket.html
- ^ Yemen: Cluster Munitions Wounding Civilians: US Supplied Weapon Banned by 2008 Treaty, Human Rights Watch, February 14, 2016.
- ^ クラスター弾の軍事的有用性と問題点―兵器の性能、過去の使用例、自衛隊による運用シナリオ― 国立国会図書館レファレンス2007-09 福田毅
- ^ クラスター弾に関する条約 - 日本外務省
- ^ 防衛大臣記者会見の概要（2008/11/28）
- ^ [2] - 代替案を報じる毎日新聞電子版
- ^ [3] - 時事通信電子版
- ^ 防衛省「クラスター弾の廃棄完了について」
- ^ “日本の4社、クラスター爆弾製造企業に投資 NGO発表”. 朝日新聞. (2017年5月23日) 2017年5月24日閲覧。[リンク切れ]
- ^ “日本の金融機関がクラスター爆弾製造企業への投融資を停止しました”. ピースボート. 2021年11月19日閲覧。
- ^ “【日本】三菱UFJ、クラスター爆弾製造企業への融資を使途に係わらず禁止”. Sustainable Japan. 2021年11月19日閲覧。
- ^ [4] Lists of countries involved in the problem of cluster munitions(クラスター爆弾の問題に関わる国の一覧)
- ^ Alexander, Edward George McGill (2009-08). Appendix A to Chapter 9 of the Cassinga Raid. University of South Africa（南アフリカ大学）. hdl:10500/1475.
- ^ [5] MND says Taiwan is ready to make cluster-bombs クラスター爆弾製造 準備は整っている-台湾防衛省 (英文)
- ^ [6] Estonia remains clusterbombs in its weaponry エストニア クラスター爆弾を兵器として保有（エストニア語）
- ^ [7]Air Force Weapons: Alpha Bomb, SAAF:South African Air Force
- ^ [8] Podpis pogodbe o kasetnem strelivu:: Prvi interaktivni multimedijski portal, MMC RTV クラスター爆弾の条約の署名（スロベニア語）
- 1 クラスター爆弾とは
- 2 クラスター爆弾の概要
- 3 不発弾処理
- 4 保有国の対応
- 5 使用歴のある国
- 6 脚注
クラスター爆弾
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/11 04:41 UTC 版)
空幕長時代の2007年5月25日の定例会見で、クラスター爆弾は日本の長い海岸線の防御に有効であり、防衛手段として必要と発言。クラスター爆弾は子爆弾を多数含んでいるため、使用後に不発弾として残る事が問題視されているが、「クラスター爆弾で被害を受けるのは日本国民。国民が爆弾で被害を受けるか、敵国に日本が占領されるか、どちらかを考えた時、防御手段をもっておくべきだ」述べた。なお日本政府はこれ以降、クラスター爆弾に関する条約を批准するため、2008年11月28日の安全保障会議で自衛隊が保有するすべてのクラスター弾の廃棄を決定した。
※この「クラスター爆弾」の解説は、「田母神俊雄」の解説の一部です。
「クラスター爆弾」を含む「田母神俊雄」の記事については、「田母神俊雄」の概要を参照ください。
クラスター爆弾
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/01/24 05:29 UTC 版)
※この「クラスター爆弾」の解説は、「WARHAWK」の解説の一部です。
「クラスター爆弾」を含む「WARHAWK」の記事については、「WARHAWK」の概要を参照ください。
「クラスター爆弾」の例文・使い方・用例・文例
- ク ラ ス タ ー 爆 弾のページへのリンク
