明野陸軍飛行学校とは - わかりやすく解説 Weblio辞書

明野陸軍飛行学校

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/08 18:02 UTC 版)

明野陸軍飛行学校（あけのりくぐんひこうがっこう）は、日本陸軍の軍学校のひとつ。主として戦闘機の空中射撃、空中戦闘に関する教育と研究等を行った。1921年（大正10年）4月、陸軍航空学校明野分校として開設され、1924年（大正13年）5月、明野陸軍飛行学校として独立した。学校本部および本校は三重県度会郡（現在の伊勢市小俣町）に置かれ、1943年（昭和18年）7月には茨城県那珂郡（現在のひたちなか市）に明野陸軍飛行学校分校を開設したほか、各地に分教所があった。

脚注

注釈

^ 在日フランス大使館より後藤新平外務大臣宛に覚書が送られた。
^ Jacques-Paul Faure（1869-1924）フランス陸軍砲兵大佐。最終階級は陸軍少将。「大日記甲輯大正08年(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C02030896700 『日本陸軍航空秘話』13頁
^ 団体名は陸軍部内文書の「佛國航空團」にもとづく。「大日記乙輯大正8年(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C03011253900
^ 各務ヶ原が正式に陸軍飛行場となるのは1921年である。「大日記甲輯大正10年(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C02031012300 「大日記乙輯大正10年(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C03011455400
^ 赤羽祐之（あかばねゆうじ）陸軍工兵少佐。陸軍士官学校第13期卒業。工兵第8大隊中隊長、陸軍士官学校教官を経て、陸軍航空学校研究部射撃班班長、陸軍航空学校明野分校校長を歴任した。1923年8月6日、中佐進級と同時に航空第1大隊長へ転出、最終階級は陸軍航空兵大佐。『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』明治45年7月1日調『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』大正3年9月1日調『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』大正15年9月1日調
^ この場合の召集とは在郷軍人を軍隊に召致することではなく、すでに軍務についている軍人を特別教育のため指名することである。以下同じ。
^ 資料原文ママ。三省堂『大辞林』によれば「学術」の意味のひとつに「学問と技術」がある。この場合、具体的には学科と術科のこと。以下同じ。
^ 隷属（れいぞく）とは固有の上級者の指揮監督下に入ること。単に指揮系統だけでなく、統御、経理、衛生などの全般におよぶ。『帝国陸軍編制総覧第一巻』61頁
^ 陸軍での正式な呼称は1931年11月まで「下士」、以後「下士官」であるが、便宜上「下士官」で統一する。
^ 材料廠（ざいりょうしょう）とは、器材の組み立てや修理および管理などを行う部署のこと。
^ 陸軍の諸学校における幹事とは事実上の副校長である。
^ 一般に将校と准士官、一定年数以上勤務している曹長は勤務時間外は兵営の外で生活することが可能であった。
^ 特種学生に対して行われていた火器に関する教育、および研究等は主として新設の水戸陸軍飛行学校の担任となった。「御署名原本・昭和十三年・勅令第四六九号・水戸陸軍飛行学校令（第七百四十八号ヲ以テ本号中改正）(国立公文書館)」アジア歴史資料センター Ref.A03022214700
^ 原則として明野陸軍飛行学校の担当外となった火器の取扱いに関する教育が、その後も召集下士官に対して行われたことが陸軍部内の文書で確認できる。「昭和15年「密大日記」第12冊(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C01004857200
^ 首相兼陸軍大臣の東條英機大将は1943年6月、航空を超重点とする軍備建設を指令した。これにあわせて飛行機操縦者養成を従来の2倍とする計画がたてられた。『陸軍航空の軍備と運用 (3)』200-201頁
^ 1939年に決定した軍備計画では陸軍全航空兵力の約30％であった戦闘分科の比率が、昭和18年度（1943年4月以降）当初の飛行機生産機数ベースでは戦闘機が全体の約50％となり、さらに8月の追加要求により53％となった。『陸軍航空の軍備と運用 (3)』202-203頁
^ 三好康之（みよしやすゆき）陸軍少将。陸軍士官学校第31期卒業（歩兵）。飛行第1連隊附、参謀本部勤務、浜松陸軍飛行学校研究部主事兼教官、駐米大使館附武官補佐官、関東軍参謀などを務めた。『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』昭和10年9月1日調「密大日記第9冊昭和14年(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C01004654700 「関東軍職員表昭和14年4月10日(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C13070956100
^ 飛行中の敵機を地上から照空灯（サーチライト）で照らしだすことを任務とする部隊。
^ 陸軍では教育を担当する将校を教官、教官を補佐する下士官を助教とした。
^ 官衙（かんが）とは一般には官庁あるいは役所を意味する。陸軍の官衙は陸軍省など東京中心部に置かれたものだけでなく、各地の連隊区司令部や、陸軍病院なども含まれる。陸軍航空審査部は陸軍官衙のひとつである。『陸軍読本』58-68頁
^ ここでいう軍隊とは、陸軍全体を「軍隊」「官衙」「学校」「特務機関」に類別した場合のひとつ。司令部を含めた師団等や部隊の総称と考えてよい。『陸軍読本』52頁
^ 高橋武（たかはしたけし）陸軍中佐。陸軍士官学校第38期卒業（歩兵）。飛行第2大隊本部附、飛行第5連隊大隊副官、飛行第24戦隊長などを務めた。1945年1月13日戦死、大佐に進級。「関東軍職員表昭和10年1月~10年12月調(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C13070949500 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』昭和9年9月1日調「南東方面航空部隊の兵力及編制資料其の1（4分冊）(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C12121156500 「故陸軍大佐高橋武外四名位階追陞の件/故海軍主計大佐行藤延生外一名」アジア歴史資料センター Ref.A12090771600
^ 軍令の名称は「第三十戦闘飛行集団司令部等航空部隊一部ノ臨時編成（編制改正）第三百四次復帰（復員）要領」。
^ 青木武三（あおきたけぞう）陸軍少将。陸軍士官学校第27期卒業（歩兵）。陸軍歩兵中尉であった1919年、第8期操縦術修業者となる。明野陸軍飛行学校では大正時代に教官を務めた。陸軍航空本部部員、飛行第33戦隊長などを経て第30戦闘飛行集団長の後、2度目の明野教導飛行師団長を経て第20戦闘飛行集団長に補された。最終階級は陸軍中将。『陸軍航空史』373頁『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』大正15年9月1日調『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』昭和10年9月1日調
^ 飛行第200戦隊は1945年1月までに戦力を失い、生き残った人員は一部が台湾を経て日本へ後退、同年5月、戦隊は軍令陸甲第77号により復帰（編成を解除）した。
^ 同飛行場は戦後米軍に接収され、1952年の返還後は1989年まで高松空港として使用された。
^ 軍令の名称は「第二十戦闘飛行集団司令部教導飛行師団等臨時編成（編制改正）第三百五十四次復帰要領」。
^ 石川正（いしかわただし）陸軍中佐。陸軍士官学校第40期卒業（航空）。所沢陸軍飛行学校教官などを務めた。『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』昭和10年9月1日調
^ 檮原秀見（ゆすはらひでみ）陸軍中佐。陸軍士官学校第38期卒業（歩兵）。飛行第1連隊中隊長、飛行第24戦隊長、第30戦闘飛行集団参謀などを務めた。『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』昭和10年9月1日調「陸軍異動通報 5/6 昭19年9月1日～10月30日(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C12120923300 「昭和15年「密大日記」第11冊(防衛省防衛研究所)」アジア歴史資料センター Ref.C01004844100
^ 防衛庁戦史室作成「陸軍航空戦備史（兵器研究の部）」における森本軍蔵少将の記述によれば、キ100は1945年2月1日に試験飛行、同月「五式戦闘機」として制式に決定された。『陸軍航空兵器の開発・生産・補給』510-511頁
^ 第1教導飛行隊は1945年8月29日に部隊を解散した記録が残っている。『鍾馗戦闘機隊 2』135,139頁