臨時航空術練習射撃班
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「明野陸軍飛行学校」の記事における「臨時航空術練習射撃班」の解説
陸軍が国内で飛行機操縦者の体系的な教育を始めたのは1912年（明治45年）7月のことである。全陸軍から志願した中尉および少尉を選抜し「操縦術修業者」として当時陸軍唯一の航空関係部隊である気球隊に分遣する形式をとり、埼玉県入間郡所沢町の臨時軍用気球研究会飛行試験場（のちの所沢陸軍飛行場）で教育した。1915年（大正4年）12月、所沢に航空大隊が創設されると飛行機操縦者の教育は航空大隊の担任となり、引き続き所沢で行われた。 1918年（大正7年）7月末、日本政府は飛行機および関連器材を輸入していたフランスから、その使用と製作に関する指導を行う提案を受けた。これを歓迎した陸軍省は同年12月、フランス軍人による指導の能率化を図り臨時航空術練習委員を組織し、操縦班、射撃班、機体製作班など8班にわけ、準備に当たった。 1919年（大正8年）1月、ジャック＝ポール・フォール（フランス語版）大佐を長とする航空教育軍事使節団（以下、「フランス航空団」と記述）57名が来日した。当初、教育指導は原則として所沢陸軍飛行場と前年11月に航空第2大隊が移駐した岐阜県稲葉郡の各務原陸軍演習場で行う予定であったが、フランス航空団の助言を取り入れ、個々の練習に適した場所があらためて選定された。 臨時航空術練習委員のうち赤羽祐之少佐を班長とする射撃班は、空中での実弾射撃の流れ弾が危害を及ぼさないよう海岸または大きな湖沼の近辺を拠点とする必要から、静岡県浜名郡新居町（現在の湖西市新居地区）に臨時施設を建設のうえ、同年5月より教育指導が行われた。
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