プロ経営者とは? わかりやすく解説

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プロ経営者

プロ経営者とは?

プロ経営者

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/06/26 07:33 UTC 版)

プロ経営者(プロけいえいしゃ)とは、異なる業界や有名企業での経営手腕を買われ、招聘されて外部(社外)からいきなり組織トップに就任した人のことを指す[1][2]起業家サラリーマン経営者以外で経営者になる手法となっている[3]


概要

欧米や外資系企業では、日本で稀有だった以前から一般的であった[1][3]。日本でも2010年代以降から、日本企業が苦境に立たされる中、欧米型のマネジメントシステムを導入する大企業が外部人材から社長を登用するケースが増加している[3]。日本の経営者は基本的に、創業家などのオーナー一族による同族経営関係出身、または生え抜き社員の年功序列など内部昇進(サラリーマン社長)のよう人事慣行による。それ対して、経営経験の既にあるプロ経営者を外部から登用することで、会社側は財務改善や業績向上のみならず、多方面での社内変革を期待している。プロ経営者は、異業種経営からの転身も散見される。一方で、日本の企業文化(風土)には必ずしも合致しないとの主張や、就任後に創業家・大株主・プロパー従業員など(ステークホルダー)との経営方針の対立が顕在化し、お家騒動へ発展した末に退陣へと追い込まれた事例も実在するため、招請する会社には慎重な判断が希求される。

プロ経営者の必須能力について、平松庚三は強烈な個性、リーダーシップ、非情な決断を挙げた[4] が、安達保事業計画を遂行できること[5]と厳格に認識している。プロ経営者の育成については、経営者になる前に経営者の経験を積めず、教育訓練による育成も難しいことから難しいとされる[2]

また、21世紀における経営環境の急速なグローバル化国際競争の激化、多国籍企業の急増など)に迅速に適応したグローバル経営の断行が可能な経営者人材発掘や育成日本企業にとって喫緊の課題であり、実際にプロ経営者には外資系企業幹部経験者が多く存在する。

出来事

2004年、Apple Computer 日本法人社長であった原田泳幸日本マクドナルドホールディングス 社長へ転じ、「マックからマックへ」の転職として話題となる。

2014年、日本コカ・コーラ 社長→会長を務めた魚谷雅彦資生堂 社長に、イギリス グラクソ・スミスクライン コーポレート エグゼクティブ チームメンバーを務めたクリストフ・ウェバー武田薬品工業 社長に、ローソン 社長→会長を務めた新浪剛史サントリーホールディングス 社長に就任(就任日順)。創業100年超の老舗企業のプロ経営者起用が続出する。また、原田も日本マクドナルドホールディングス 社長を退任し、ベネッセホールディングス 会長兼社長に就任した。

2016年6月、原田がベネッセホールディングス 会長兼社長を、藤森義明がLIXILグループ 社長を、実質的に解任される形で相次いで退任した。

実例

人物

当一覧では、経営トップを務めた会社が全くの同業のみの人物は、含めない。また、経営者ではなく投資家的な側面の強い人物も除いた。

姓の五十音順。

氏名の右は、代表取締役、社長、会長など経営トップに就いた会社のみを記載。最高役職が副社長、取締役などの会社は対象外とした。また、トップを務めた会社の関連会社も除外した。

  • <創業> 自身が創業させた会社。
    • <設立> 創業の表現は不適切だが日本法人などとして自身が設立させた会社。
  • <昇進> 経営トップとして入社しておらずその後の社内(または同一グループ内)での昇進でトップに就任した会社。

上記の分類は、プロ経営者的な案件ではないといえる。

  • <再建> 経営再建中であった会社。

日本出身者

日本出身者以外

国名は出身国。

会社

プロ経営者の起用に積極的な日本企業(日本とは、株主構成ではなく法人所在地を基準とする)。経営再建のため外部人材を招いた会社は除く。

五十音順。★は上場企業。

脚注

関連項目



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