OpenOffice.org
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 OpenOffice.org 3.0の新機能 スタートセンター | |
| 作者 |
2002年 - 2010年 サン・マイクロシステムズ、ノベル、IBM、Redflag 2000など 2010年 - 2011年 オラクル、ノベル、IBM、Google、インテル、レッドハットなど |
|---|---|
| 開発元 | OpenOffice.org Project |
| 最終版 |
3.3
/ 2011年1月25日 |
| 最新評価版 | なし [±] |
| プログラミング 言語 | C++, Java |
| 対応OS | Windows, Mac OS X, Linux, FreeBSD, Solaris |
| プラットフォーム | クロスプラットフォーム |
| 前身 | StarSuite |
| 後継 | LibreOffice、Apache OpenOffice |
| 対応言語 | 110+ 言語[1] |
| サポート状況 | OpenOffice.org制作プロジェクトは解散 |
| 種別 | オフィススイート |
| ライセンス | GNU LGPL[2] |
| 公式サイト |
www |
概要
OpenOffice.orgは、ワープロ（Writer）、表計算（Calc）、プレゼンテーション（Impress）、ベクタードローツール（Impress)、数式エディタ（Math）、データベース（Base）[3]で構成されていた。
標準ファイル形式には、ISO/IECの国際標準規格であるオープンドキュメント形式（ODF）が利用されていた。 Microsoft Officeが利用するファイル形式は、標準ファイル形式としてはサポートせずODFへの変換することによって対応していた。そのため、OpenOffice.orgにない機能で作成された書式などは欠落が見られ、利用には注意が必要であった。
利用プラットフォームは、おもにLinuxとMicrosoft Windows、Solaris向けに開発されていたが、のちにmacOS向けも開発されるようになり、他のオペレーティングシステム向けにも移植されるようになった。
ライセンスは、ごく初期にSun業界基準使用許諾（SISSL）を採用していたがSISSLが廃止されたため[4]、LGPLに変更され配布していた。
OpenOffice.orgは、オープンソースソフトウェアとして開発され、無償で配布されていたが、サン・マイクロシステムズは、商用ソフトとしてOpenOffice.orgにテンプレートやフォントと商用サポートを付けたStarOfficeも販売していた（日本ではStarOfficeの商標が利用できなかったため、StarSuiteとして販売）。StarOfficeは、法人向けにはサン・マイクロシステムズが販売していたが、個人向けにはソースネクストとジャングルが販売し、一時期はGoogleが商用ソフトを無償配布していたGoogleパックの一つとしても配布されていた。
また、macOSでOpenOffice.org利用にX11が必要だった当時、X11不要のネイティブmacOS版開発のために派生し、商用ソフトとして提供されていたNeoOfficeもあった（OpenOffice.org終了後は、ベースをLibreOfficeに移行）。
プロジェクトの歴史
サン・マイクロシステムズは、1999年、自社で使用するオフィスソフトのためにドイツのStarDivisionを買収した。そしてMicrosoft Officeに対抗するため[5][6]に2000年7月、同社が販売していたStarOfficeのソースコードをOpenOfficeとしてオープンソース化を発表。2000年10月に公開[7]し、OpenOffice.orgプロジェクトを立ち上げた。
このプロジェクトには、サン・マイクロシステムズ、ノベル、IBM（2007年9月10日）[8]）、Google、インテル、レッドハット、Redflag Chinese 2000（2007年5月[9]）などが参加し、サン・マイクロシステムズが管理を行った。
2002年5月1日、バージョン1.0をリリース。[10]その後は順調にリリースを続けていたが、2010年、オラクルがOpenOffice.orgの知的財産権を所有していたサン・マイクロシステムズの買収を発表。2010年1月27日、オラクルによるサン・マイクロシステムズ買収完了に伴い、プロジェクトの管理はオラクルが行うこととなった。
2011年、OpenOffice.orgの商用サービスの提供を中止[11]。 2011年4月15日、オラクルは「OpenOffice.orgプロジェクトは非営利団体が管理するのが望ましい」と声明を発表[12]し、2011年6月1日、Apacheソフトウェア財団へソースコードの著作権ならびにOpenOffice.orgの商標の提供を提案した[13]。
Apacheソフトウェア財団は提案を受け投票を行い、開票の結果、2011年6月13日、Apacheインキュベータープロジェクトとして承認[14]。 提案の合意により、OpenOffice.orgの資産はオラクルからApacheソフトウェア財団に寄贈、譲渡され[15][16]、OpenOffice.orgプロジェクトならびにOpenOffice.orgは正式に終了した。
寄贈を受けたApacheソフトウェア財団は、ソフトウェアの名称をOpenOffice.orgからApache OpenOfficeに変更[17]。 Apache OpenOfficeは、分派プロジェクトの中ではOpenOffice.org直系のプロジェクトであるが、2014年、開発を支援していたIBMが非公式に撤退[18]して以降、開発が頓挫している。
OpenOffice.org終了と前後して、2010年9月28日、OpenOffice.orgプロジェクトに参加していたメンバーは、オラクルとの関係やOpenOffice.orgプロジェクトの官僚的な管理の改善を求めてプロジェクトを離脱。LibreOfficeコミュニティの設立とコミュニティ支援組織としてThe Document Foundationを立ち上げた。そして、OpenOffice.orgに取り込まれなかった機能を取り込んだ派生版であるGo-OOのソースコードを元にLibreOfficeの開発を開始した。
LibreOfficeは、GNUと主要なLinuxディストリビューションが支持するほか、分派プロジェクトの中では最も活発に開発[19][20][21]されており、OpenOffice.orgの実質的な後継プロジェクトとなっている。そして、頓挫したApache OpenOfficeに対しては、プロジェクトを終了するようにと公開書簡も出している[22]。
マーケットシェア
OpenOffice.orgは、特にプロプライエタリな文書フォーマットに依存すべきでない自治体、官公庁などに採用された。
- 日本の採用事例
- 地方公共団体
- 兵庫県洲本市[23]、栃木県二宮町（現・真岡市）[24]、福島県会津若松市[25]（LibreOfficeに移行済み[26]）、愛媛県四国中央市[27]、大阪府箕面市[28]、愛知県豊川市[29]、北海道深川市[30]、大阪府交野市[31]、茨城県龍ケ崎市[32]
- 都道府県では初めて、山形県庁が2011年度から全パソコンにOpenOffice.orgを導入することを決定した[33][34]（ただし一部の部署に限定すれば、都道府県では徳島県が初）。その後、山形県庁が再びMicrosoft Officeを採用という報道も流れたが、実際には一部必要な部署が導入したのみで、依然として標準はOpenOffice.orgでファイル形式はODFを使用[35]。
- 企業
- アシスト[36]（LibreOfficeに移行済み[37]）、住友電気工業株式会社[38]（LibreOfficeに移行済み[39]）、株式会社トーホー[40]、三洋機工[41]、新生フィナンシャル[42][43]
- 中央政府での採用事例
- シンガポール国防省[44]、フランス経済・財政・産業省[45]、フランス内務省[45]、ハンガリー国防省[46]、北マケドニア財務省、オランダ・ハールレム市[45]、イギリス・ブリストル市議会[47]などで採用されるケースがある。
特徴
ライセンス
OpenOffice.orgはオープンソースかつコピーレフトのGNU LGPLの元、フリーで公開されていた。当初はサン・マイクロシステムズ独自のSISSL（Sun Industry Standards Source License）とLGPLの2重ライセンスで公開されていたが、2005年9月2日にサン・マイクロシステムズがSISSLの廃止を発表して以降LGPLに一本化された。
対応文書ファイル形式
OpenOffice.orgは、標準ファイル形式としてオープンドキュメント形式（ODF）を採用していた。また、Microsoft Officeファイル形式については、Office 2003以前のバイナリ形式ファイルについてはODFへ変換して読み込みと書き込みをサポート、Office 2007以降のOOXML TransitionalはODFへ変換して読み込みのみ対応していた。しかし、OpenOffice.orgにない機能で作成された書式については欠落するため、利用には注意が必要であった。
オープンドキュメント形式（OpenDocumentFormat）
OpenOffice.orgは、構造化情報標準促進協会（OASIS）が規格を策定し、ISO/IEC 26300およびJISなどで規格化されたOpenDocument Format（ODF）を標準の文書形式としていた。
OpenDocumentは、OpenOffice.orgが利用していた文書ファイル形式を元に策定された、オフィスソフト用の文書ファイル形式である。 2005年に構造化情報標準促進協会（OASIS）が標準規格として策定、承認しており[48]、その後ISOによりISO/IEC 26300としても認定された。これを受けて日本工業規格は、2009年12月7日JISとして承認し[49]、2010年2月22日付の官報で公示された[50][51]。
OpenDocument形式のファイルは、XMLで記述された複数のデータファイルをZIP形式で圧縮したものであるOpenDocument形式は、サポートするソフトウエア同士は、違うベンダのものであっても相互に一定の読み書きが保障されることを目指している。
OpenDocument形式がISO/IEC標準と規定されたことで、各国の政府機関により OpenDocument形式のファイルが政府調達の条件に加えられるようになった。欧州委員会は政府調達で OpenDocument形式を用いることを推奨している[52]。日本国内においても、将来的にOpenDocument形式が政府調達の要件になる可能性もあり[53][52]、大企業の政府調達部門を中心にOpenDocument形式に対応するために、OpenOffice.orgを導入するところもあった。
OpenOffice.orgでは、OpenOffice.org 2.0以降では標準ファイル形式として採用し、OpenDocument形式の読み込み、保存ともにサポートした。Microsoft Officeは、Office 2007 Service Pack 2よりOpenDocument形式に対応した。一太郎は、一太郎2006では追加モジュールでの対応、一太郎2007からは標準で対応された。
Microsoft Officeファイル形式の対応
Microsoft Office 2003以前で利用されていたバイナリファイル形式（拡張子が、.doc, .xls, .ppt）は、ODFへの変換しての読み込みと書き込み、Microsoft Office 2007で採用されたOffice Open XML Trasitionalのファイル形式（拡張子が、.docx, .xlsx, .pptx）については書き出しはできず、ODFへの変換しての読み込みのみ対応していた。
OpenOffice.orgでは、Office Open XML Transitional形式での書き出しができないため、WPS OfficeやLibreOfficeを利用する必要があった[54][55]。また、どちらの形式もOpenOfficeに無い機能で作成された書式については、切り捨てられるため、読み込みについてはODFへのインポートするための機能として割り切って利用する必要もあった。
一太郎ファイル形式の対応
一太郎のファイル形式であるjtd形式については、サンがIchitaro Document Filterという拡張機能をリリースしていたので、これをインストールすることで読み込みが可能であった。 しかし、この拡張機能はWindowsのみの対応であり、ほかのプラットフォームでは利用できなかった。
クロスプラットフォーム
OpenOffice.org はクロスプラットフォームで、Windows、Linux、FreeBSD、Solaris（x86とUltraSPARC）およびMac OS Xに対応していた。
バージョン3.0よりMac OS Xのネイティブな環境である Aqua ユーザインタフェースに対応。3.0以前の OpenOffice.orgは、X11版でMac OS Xに一応は対応していたものの、X11版は、Mac OS Xとユーザインタフェースの統一が取れておらず、また、X11のソフトが動作するためのX serverをインストールする必要があり、あまり普及しなかった。Javaを利用して Mac OS X（Aqua）へ対応した外部プロジェクト NeoOfficeが存在し、OpenOffice.orgのMac OS X版として利用されてきたが、Aquaに対応した3.0がリリースされたことにより、NeoOfficeからOpenOffice.orgへ移行するユーザーも見受けられた。
多国語対応
国際化、地域化に力を入れていたため、世界中で同一のソフトを利用することができた。内部はUnicodeで処理されているため、OpenOffice.org日本語版でも、欧米の言語のみならず他地域の言語を扱うことができた。なお、開発にドイツ国内の技術者が大きく関与しているため、英語と並んでドイツ語関係の機能も充実していた。アジア諸言語としては、日本語のほか、韓国語、中国語に対応していた。複合文字言語（CTL）では、アラビア語、タイ語、ヒンディ語、ヘブライ語などに対応していた。
注釈
- ^ Writerも含めた破線や点線の問題は、2011年の派生ソフト「LibreOffice」リリースでようやく反映された。
出典
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- ^ OpenOffice.org 3.2 New Features
- ^ OOoRelease34
- 1 OpenOffice.orgとは
- 2 OpenOffice.orgの概要
- 3 各機能
- 4 プロジェクト
- 5 バージョンアップ履歴
- 6 脚注
固有名詞の分類
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Kross FreeMind OpenOffice.org Virt-manager Zlib |
| フリーソフトウェア |
Kross FreeMind OpenOffice.org Virt-manager Zlib |
| データベースソフト |
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| Webオーサリングソフト |
ColdFusion Adobe Contribute OpenOffice.org Nvu Adobe Flash |
| 文書作成ソフト |
KWord Microsoft Word OpenOffice.org WordPerfect Microsoft OneNote |
| オフィスソフト |
IBM Workplace Justsystem Office Snapcal OpenOffice.org P1.EXE |
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