東邦電力との連系強化

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東邦電力との連系強化

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/28 21:10 UTC 版)

「中部電力 (1930-1937)」の記事における「東邦電力との連系強化」の解説

上記自社電源に対し、受電電力は東邦電力からの12,100 kW（うち三河水力電気から4,600 kW）、水窪川水力電気・天竜電気からの各2,250 kW、大同電力その他からの1,150 kW、合計17,750kWに及んだ。このうち東邦電力からの受電7,500kWは豊橋区域の移管とともに東邦電力豊橋変電所・自社相生町発電所（浜松市）を受電地点として開始されたものである。 東邦電力豊橋区域を継承するにあたり、送電線・変電所も引き継いだが、77kV送電幹線とこれに接続する変電所に関しては中部電力への移管対象外とされ東邦電力に残された。その東邦電力77kV送電線のうち、名古屋火力発電所から豊橋変電所へ至る途中に半田方面への分岐点として依佐美変電所（碧海郡依佐美村所在）が新設されると、中部電力でも連絡線を建設して1930年11月に依佐美変電所における電力融通認可を得た。 東邦電力との電力融通地点はその後1934年7月豊橋・相生町両変電所にも拡大し、翌1935年12月には3地点から5地点への変更が認可された。逓信省の資料によると1936年末時点における東邦電力との電力融通地点は越戸・依佐美・豊橋・玉川・相生町の5変電所で、最大12,000kWの相互融通が認可されている。また1936年11月に自社の幸田変電所（額田郡幸田村所在）が完成、幸田変電所渡しで東邦電力から常時10,000kWの受電が始まり、東邦電力からの常時受電は計22,100kWとなっている。こうして東邦電力との受給地点は計6地点に増加し、東邦電力と中部電力の送電系統の一体化はほとんど完了した。 1936年末時点での受電電力は、東邦電力からの受電最大34,100kW以外に、静岡県側での富士電力湯山発電所からの受電最大24,000kWと岐阜県側での大同電力その他からの受電最大6,575 kW（うち大同電力の5,000kWは融通電力）があった。規模の大きい湯山発電所からの受電は、発電所落成に伴い1935年11月1日より受電を開始したもの。受電契約は第二富士電力（富士電力の傍系会社、1936年3月同社が吸収）が大井川にて湯山発電所を建設中に締結。湯山発電所の発生電力すべてを中部電力が購入するとともに専用の自社送電線を接続するという内容で、実際に中部電力では湯山発電所と西渡発電所を結ぶ約43キロメートルの77kV送電線を整備している。同時期に既設送電線の昇圧も施工されており、湯山発電所から豊橋市郊外の玉川変電所を挟んで岡崎市内の八帖変電所まで77kV送電線で繋がった。

東邦電力との連系強化

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/15 16:45 UTC 版)

「合同電気」の記事における「東邦電力との連系強化」の解説

1930年5月、合同電気が東邦電力四日市・奈良支店を引き継ぐのと同時に、三重県下の桑名・富田・四日市の3変電所と奈良県下の奈良・高田両変電所において東邦電力からの新規受電を開始した。これらの変電所はいずれも同時に東邦電力から合同電気へと移管された施設に含まれる。さらに同年8月1日、京阪電気鉄道から引き継いだ和歌山区域においても黒田開閉所（高田変電所手前、東邦電力送電線と大阪 - 和歌山間の合同電気送電線の交点）を受電地点として東邦電力からの受電を始めた。翌1931年9月末時点における上記地点での受電電力は三重県下分が計3万4000kW、奈良区域分が7000kW、和歌山区域分が1万5000kWである。 先にも触れたが、名古屋以西に伸びる東邦電力の送電線は、名古屋市内の岩塚変電所から三重県内の四日市変電所を経て奈良県内の高田変電所へと至る77kV送電線が存在していた。関西方面への送電が増加するとこのうち岩塚・四日市間が容量不足となったため、東邦電力では名古屋近郊の岩倉にある日本電力名古屋変電所と四日市・高田間送電線を直結して四日市を迂回する送電線を1930年4月に整備する。そして関西方面へのさらなる送電増加に伴い、日本電力名古屋変電所に隣接して自社の岩倉変電所を新設、関西側の木津（京都府南部）にも木津変電所を整備し、1933年（昭和8年）6月よりその間の送電電圧を154kVに昇圧した（木津幹線）。合同電気側でも変化があり、翌1934年（昭和9年）12月、奈良・和歌山両区域における東邦電力からの受電地点を奈良変電所1か所に集約する工事が完成している。 こうした変化を経て、1936年（昭和11年）末時点の段階における東邦電力からの受電電力は、津区域では桑名・富田・四日市の3変電所にて常時3万8000kW・最大4万6700kW（ほかに愛知県の鍋田村にて常時120kW受電）、奈良・和歌山区域側では奈良変電所にて常時2万2000kW・最大3万7000kWとなっていた。同時点での自社水力発電は津区域が14か所・総出力2万5275kW、奈良・和歌山区域が11か所・総出力1万4357.7kWであり、東邦電力からの受電はそれに勝る規模であった。 また、東邦電力からの受電以外にも奈良区域の電源には大同電力からの受電があった。東邦電力奈良支店が1923年より行っていた受電関係を合同電気が引き継いだものであり、1930年に5,000kWの受電で始まり、毎年1,000kWずつ漸増したのち1935年（昭和10年）以降1万kWの受電となった。受電地点は大阪府内の2か所である。