周辺開発と大湯間歇泉の減衰とは? わかりやすく解説

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周辺開発と大湯間歇泉の減衰

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/03/20 16:41 UTC 版)

大湯間歇泉」の記事における「周辺開発と大湯間歇泉の減衰」の解説

他方で、明治維新によって江戸時代までの湯戸による支配体制崩れると、内湯禁じられてきた熱海七湯大湯以外の源泉周辺で、各旅館による源泉開発掘削)が盛んに行われるようになり、江戸時代まで7つ熱海七湯)だった源泉が、明治維新から10数年後1880年代明治10年代中頃には26にまで増えたこうした乱開発状況の中、静岡県1884年明治17年)に熱海温泉修善寺温泉に対して日本初源泉取締規則制定し温泉場源泉管理を行う組合取締所を作らせた。 しかし、1896年明治29年)の豆相人車鉄道(後・熱海鉄道開通以降旅行客増大や、更に1904年明治37年)からは日露戦争での傷病兵療養地域として、熱海を含む湯河原伊豆温泉場指定され温泉客が急増したこともあり、「乱開発」の流れ止められず、1905年明治38年3月から大湯間歇泉噴出回数湧出量顕著に減るようになり、紛争発展した世界三大間歇泉とまで謳われ江戸時代には一日に8回噴出していた大湯間歇泉は、1884年明治17年)には一日6回にまで数を減らしていたが、1905年明治38年)に本多光太郎寺田寅彦調査した際には、近隣源泉掘削連動して5月1日には一日4回8分、5月20日には4回4分、5月26日には3回6分減衰見せ1911年明治44年11月には2回3分まで減衰した。湧出量も、1905年明治38年)に一日1200石だったのが、1911年明治44年)には600石に半減したこうした事態対し、県は警部長を派遣して原因となった新規源泉埋立させたり、源泉開発警察認可制にし、違反罰則強化した新たな取締規則制定したり、それまで林業漁業管理のみ行っていた財産区熱海区」に源泉管理調整行わせる区有温泉制度導入などの対策行い大湯相対的な地位低下し続けていく。 1921年大正10年)〜1923年大正12年)に、再び大湯間歇泉減衰生じて紛争となり、県は1922年大正11年)に行政権限を強めた取締規則改正行い介入した1923年大正12年5月に他の源泉湧出制限行い熱海温泉全体7000石の内3000石減らすほどの制限行っても、大湯一日1回噴出100石の湧出量回復するのがせいぜいだった。 1923年大正12年9月1日発生した関東大地震関東大震災)によって、熱海町津波被害中心に壊滅的な被害受けたが、逆に大湯はじめとする源泉湧出量は湯を利用せずに海に流すほど一時的に急増し、更に半年も過ぎると再び湧出量減少し始めるという不安定な状況を受け、1924年大正13年)から町長主導源泉の(「区有」から)「町有」への移行模索する動き始まった1925年大正14年3月25日国鉄熱海線小田原熱海)が熱海まで開通したが、同時期に大湯間歇泉がついに枯渇する事態生じ、県が5月復活工事試みるも失敗し遺跡として保存することが決定された。こうした未曾有の事態前に温泉関係者は「熱海温泉組合」を組織することを6月決定し12月発足した震災復興進まず財政悪化し湧出量減少するなど、悪環境の中で調整難航していたが、丹那トンネル開通数年後控えた1931年昭和6年1月町会で「町有温泉」の整備決定され主要な源泉取得新規源泉開発によって、「熱海市」が発足する直前1936年昭和11年7月1日にそれを確立し翌年1937年昭和12年)の市制施行に伴い市有温泉市営温泉)」へと移行した

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「周辺開発と大湯間歇泉の減衰」を含む「大湯間歇泉」の記事については、「大湯間歇泉」の概要を参照ください。

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