世界の情勢
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「京城・昭和六十二年 碑銘を求めて」の記事における「世界の情勢」の解説
米国とソ連を中心とする冷戦体制と、日本、イギリス、フランス、オランダ、ベルギー、スペインとポルトガルの植民地帝国が未だに健在である。国際連盟が維持されており、日本は1940年(昭和15年)に米国と共に再加入し、後にソ連も再加入した。常任理事国は、アメリカ、ソ連、イギリス、フランス、日本の五カ国である。 日米関係は常に良好であり、東条英機が米国議会で、ジョンF.ケネディが日本の議会で演説した事すらある。米国は、日本-満州- 中華民国 - フランス領インドシナを接続してソ連と中華人民共和国に対抗する戦略のために中華民国と日本の和解を勧め、米国、日本、中華民国の連合を画策している。これにより、中華民国は満州国を承認することになった。ソ連は植民地帝国に強硬な立場を見せると共に中華人民共和国と連合し、現在はヴィクトル・グリシンがソ連書記長に上がっている。 国際連盟の拡大により、イタリアのエチオピア侵攻とドイツのオーストリア併合、スペイン内戦戦の終結は史実と比べ1940年(昭和15年)に遅れ、このためか1940年アメリカ合衆国大統領選挙ではウェンデル・ウィルキーが当選した。ドイツは1942年(昭和17年)に第二次世界大戦を起こすものの1947年(昭和22年)に米国のドレスデン、ブレーメンに対する原子爆弾投下を受けて敗戦した後、占領国米国の援助の下復興に成功し、超大国として再浮上している。第二次世界大戦後、ポーランドは米国とソ連が分割占領したことで、ワルシャワは東西に分断されている。スペインは軍事独裁が維持されている。 大東亜戦争(太平洋戦争)が起こらなかったため、植民地帝国(米国、日本、イギリス、フランス、オランダ、ベルギー、スペイン、ポルトガル)の植民地支配が続き、一部の植民地は、宗主国にも同化したり、経済的、文化的に依存する事で、植民地の住民自らがその独立を望まない状況に至っている。それらの例としては、イギリスのローデシアとナイジェリア、フランスのコーチシナとセネガル、ベルギーのコンゴ、ポルトガルの東アフリカ、米国のフィリピン、日本の朝鮮などがある。フランス領インドシナ北部では、ベトミンとフランスの間の戦いが行われており、国際連盟の仲裁の下フランスとベトミンがジュネーブで休戦交渉を進めている。 中国では、第2次国共合作が行われないまま、国民党の共産党討伐により1936年(昭和11年)に毛沢東、周恩来、朱徳などの中枢幹部陣が延安で壊滅して共産党は瓦解するも、1940年(昭和15年)に劉少奇が再び共産党を再建し、ソ連の支援の下1950年(昭和25年)11月新疆省を拠点に「新疆ソビエト」を策定して華北地域に勢力を拡大し始め、やがて1952年(昭和27年)には新疆・ウイグルと甘粛省北部を占めるようになった。1953年(昭和28年)4月に内乱を宣言した国民党政府は蔣介石の失政により、次第に求心力を失っていった。共産党の「土地改革宣言」を境に戦局は共産党側に傾き、1956年(昭和31年)2月に共産党が北京と天津を占領し、3月には、中華人民共和国が樹立された。しかし、戦場が黄河南岸に拡大した場合には日本軍が介入するとした日本の「東条宣言」が発表されると、1956年(昭和31年)7月に鄭州で李宗仁と彭徳懐が両国代表として休戦協定を結び、黄河を境に中華民国と中華人民共和国が対峙することになった。現在、中国大陸には中華民国、中華人民共和国、満州国の三カ国が存在する。中華民国と接した上海は、国際連盟の監督の下で自由都市に指定され、各国の租界とその名前のみが維持されている大韓民国臨時政府が位置している。
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