根岸 (台東区)
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/03/17 13:21 UTC 版)
| 根岸 | |
|---|---|
| 町丁 | |
台東区立書道博物館
|
|
| 北緯35度43分24秒 東経139度46分51秒 / 北緯35.7232度 東経139.780936度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  東京 |
| 特別区 |  台東区 |
| 地域 | 下谷地域 |
| 人口情報（2025年（令和7年）3月1日現在[1]） | |
| 人口 | 14,312 人 |
| 世帯数 | 8,835 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.524155699 km² | |
| 人口密度 | 27304.86 人/km² |
| 郵便番号 | 110-0003[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
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根岸（ねぎし）は、東京都台東区の町名。現行行政地名は根岸一丁目から根岸五丁目。住居表示実施済み区域である。
地理
上野の山の北の陰に位置し、西はJR山手線、北は荒川区東日暮里・南千住、東は台東区三ノ輪・竜泉・下谷に囲まれた三角形の町域を持つ。関東大震災や第二次世界大戦で罹災しなかった市街地も含まれ、昔ながらの町並み・建造物が残されている場所もある。
最寄駅はJR鶯谷駅、JR・京成本線日暮里駅、東京メトロ日比谷線入谷駅・同三ノ輪駅（鶯谷駅のみ地内に所在）。
根岸は落語家の7代目林家正蔵一門（海老名家）の家があることでも知られ、特に7代目正蔵、当家出身の初代林家三平は当地名の「根岸（の師匠）」の名でも知られていた。また初代三平の長男である九代目正蔵、その長男（初代三平の孫）である林家たま平も同地出身である。
地価
住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、根岸4-10-10の地点で65万4000円/m2となっている[5]。
歴史
地名の由来
名前の由来は、上野の崖の下にあり、かつて海が入り込んでいた頃、木の根のように岸辺が続いていたためといわれる。
沿革
- 室町時代に、武蔵国豊島郡根岸村という地名があったという説もあるが（長禄江戸図の記載に由来するものだが誤りとの見解が多い）、当時から金杉（金曽木）の地名が一般的であった。
- 江戸時代は、武蔵国豊島郡金杉村の一部であり、正保3年に東叡山寛永寺領となった。金杉村の中央以南の地の字（あざ）名は、南部を「根岸」、西北と新田を「杉ノ崎」、東北を「中村」、更に東北を「大塚」と分けて呼ばれた。「根岸」が一番南側なので、江戸の方からはこれらの地をまとめて「根岸」と呼んだ。
- 明治22年（1889年）5月1日：市制・町村制施行に伴い、金杉村のうち石神井用水（音無川）より南の土地が下谷区内に編入され、明治24年に上根岸町、中根岸町、下根岸町となった。石神井用水より北の土地は東京府北豊島郡日暮里村字金杉となった。
- 大正2年（1913年）：日暮里村大字金杉は町制施行に伴い日暮里町金杉となり、昭和7年には東京市の区域拡大・荒川区制施行によって荒川区日暮里町一丁目から四丁目となった。更に1966年に住居表示の実施によって荒川区東日暮里四丁目および東日暮里五丁目となった。
- 昭和22年（1947年）：大東京35区は22区（後に練馬区が板橋区から分区し23区となる）に再編され、これに伴い下谷区上根岸町、中根岸町、下根岸町は台東区の町名となる。
明治期の名所・旧跡・名産
根岸及近傍図（明治34年発行）には大空庵・御行の松・円光寺・梅屋敷跡・石神井用水・笹乃雪・おまじない横丁・一本橋・五本松・台の下・御隠殿跡・水鶏橋・貝塚・善性寺・羽二重団子・古奥州街道・雨華庵跡・石稲荷神社・火除・二股榎・世尊寺・西蔵院・札の辻・大猷公廟跡・鶯谷・桜川・元三島神社・鶯・鶴・水鶏・山茶花・夏葱・谷中生姜・三河島菜・根岸土・万年青・煮山椒が挙げられている。また、正岡子規旧宅子規庵が現在も残る。
世帯数と人口
2025年（令和7年）3月1日現在（台東区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 根岸一丁目 | 795世帯 | 1,149人 |
| 根岸二丁目 | 1,593世帯 | 2,172人 |
| 根岸三丁目 | 2,446世帯 | 3,936人 |
| 根岸四丁目 | 1,674世帯 | 2,912人 |
| 根岸五丁目 | 2,327世帯 | 4,143人 |
| 計 | 8,835世帯 | 14,312人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] |
10,040
|
| 2000年（平成12年）[7] |
10,610
|
| 2005年（平成17年）[8] |
10,826
|
| 2010年（平成22年）[9] |
12,280
|
| 2015年（平成27年）[10] |
13,246
|
| 2020年（令和2年）[11] |
13,777
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] |
4,637
|
| 2000年（平成12年）[7] |
5,208
|
| 2005年（平成17年）[8] |
5,334
|
| 2010年（平成22年）[9] |
6,450
|
| 2015年（平成27年）[10] |
7,329
|
| 2020年（令和2年）[11] |
7,862
|
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年9月現在）[12]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 根岸一丁目 | 1番 | 台東区立大正小学校 | 台東区立忍岡中学校 |
| 2〜10番 | 台東区立根岸小学校 | ||
| 根岸二丁目 | 全域 | ||
| 根岸三丁目 | 1～12番 14番 24〜25番 |
||
| 23番 | 台東区立柏葉中学校 | ||
| 13番 15〜22番 |
台東区立金曽木小学校 | ||
| 根岸四丁目 | 8番 | 台東区立根岸小学校 | |
| 1〜7番 9〜19番 |
台東区立金曽木小学校 | ||
| 根岸五丁目 | 1～15番 | ||
| 16〜25番 | 台東区立東泉小学校 |
交通
鉄道
バス
道路
- 国道4号（昭和通り、日光街道）
- 東京都道58号台東川口線（尾久橋通り）
- 東京都道306号王子千住夢の島線（明治通り）
- 東京都道313号上野尾竹橋線（尾竹橋通り）
- 東京都道319号環状三号線（言問通り）
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 根岸一丁目 | 186事業所 | 1,768人 |
| 根岸二丁目 | 135事業所 | 1,211人 |
| 根岸三丁目 | 203事業所 | 1,146人 |
| 根岸四丁目 | 102事業所 | 528人 |
| 根岸五丁目 | 146事業所 | 1,766人 |
| 計 | 772事業所 | 6,419人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] |
768
|
| 2021年（令和3年）[13] |
772
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] |
5,515
|
| 2021年（令和3年）[13] |
6,419
|
主な企業
- タジマヤ本社
- 京成フロンティア企画（本社）
施設
公共施設
教育
- 台東区立根岸小学校
- 台東区立金曽木小学校
- 愛隣保育園
公園
- 鶯谷公園
- 金曽木公園
- 上根岸公園
寺院・神社
その他
出身・ゆかりのある人物
経済人
学者
文化人
芸能人
その他
その他
日本郵便
脚注
- ^ a b “令和7年 住民基本台帳による台東区の町名別世帯数及び人口 - 3月1日” (XLS). 台東区 (2025年3月4日). 2025年3月16日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2025年3月16日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “根岸の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月9日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校・中学校の通学区域”. 台東区 (2023年9月21日). 2026年3月17日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ a b c d 『人事興信録 第5版』を39頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年2月25日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第7版』い188頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年4月27日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
参考文献
- 人事興信所編『人事興信録 第5版』人事興信所、1918年。
- 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。
関連項目
外部リンク
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