〒111-0025 東京都台東区東浅草
東浅草
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/03/20 00:33 UTC 版)
| 東浅草 | |
|---|---|
| 町丁 | |
東禅寺の地蔵菩薩坐像
|
|
| 北緯35度43分24秒 東経139度48分01秒 / 北緯35.7232度 東経139.800389度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  東京 |
| 特別区 |  台東区 |
| 地域 | 浅草地域 |
| 人口情報（2025年（令和7年）3月1日現在[1]） | |
| 人口 | 4,008 人 |
| 世帯数 | 2,345 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.146542949 km² | |
| 人口密度 | 27350.34 人/km² |
| 郵便番号 | 111-0025[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
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東浅草（ひがしあさくさ）は、東京都台東区の町名。多分現行行政地名は東浅草一丁目および東浅草二丁目。住居表示実施済区域。
地理
台東区の北東部に位置する。町域東部は吉野通りに接し清川・今戸にそれぞれ接する。町域南部から南西部は浅草に接する。地域西部は土手通りに接しこれを境に千束に接する。町域北部は、日の出会通りに接しこれを境に日本堤に接する（地名はいずれも台東区）。町域内は主に商店や各種事業所、住居などが混在している。
歴史
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世帯数と人口
2025年（令和7年）3月1日現在（台東区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 東浅草一丁目 | 1,250世帯 | 2,216人 |
| 東浅草二丁目 | 1,095世帯 | 1,792人 |
| 計 | 2,345世帯 | 4,008人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] |
3,054
|
| 2000年（平成12年）[6] |
3,256
|
| 2005年（平成17年）[7] |
3,180
|
| 2010年（平成22年）[8] |
3,183
|
| 2015年（平成27年）[9] |
3,129
|
| 2020年（令和2年）[10] |
3,507
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] |
1,245
|
| 2000年（平成12年）[6] |
1,384
|
| 2005年（平成17年）[7] |
1,405
|
| 2010年（平成22年）[8] |
1,514
|
| 2015年（平成27年）[9] |
1,605
|
| 2020年（令和2年）[10] |
1,930
|
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年9月現在）[11]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 東浅草一丁目 | 1〜3番 | 台東区立富士小学校 | 台東区立桜橋中学校 |
| 6〜10番 20〜21番 |
台東区立石浜小学校 | ||
| 4〜5番 11〜19番 |
台東区立東浅草小学校 | ||
| 東浅草二丁目 | 全域 |
交通
町域内に鉄道駅はない。町域南部方面にある東武伊勢崎線・地下鉄銀座線の浅草駅が利用されるほか、浅草駅や南千住駅からのバスの便も利用されている。
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 東浅草一丁目 | 189事業所 | 1,773人 |
| 東浅草二丁目 | 113事業所 | 707人 |
| 計 | 302事業所 | 2,480人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] |
316
|
| 2021年（令和3年）[12] |
302
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] |
2,557
|
| 2021年（令和3年）[12] |
2,480
|
施設
その他
日本郵便
脚注
- ^ a b “令和7年 住民基本台帳による台東区の町名別世帯数及び人口 - 3月1日” (XLS). 台東区 (2025年3月4日). 2025年3月16日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2025年3月16日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “東浅草の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校・中学校の通学区域”. 台東区 (2023年9月21日). 2025年3月20日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
関連項目
外部リンク
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