ダイエー傘下に 4社合併で消滅へ

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ダイエー傘下に 4社合併で消滅へ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/17 00:45 UTC 版)

「忠実屋」の記事における「ダイエー傘下に 4社合併で消滅へ」の解説

バブル崩壊後は売り上げが下落傾向にあった忠実屋だったが、1989年に秀和が忠実屋の株を大量に買い占める事件（忠実屋・いなげや事件）が発生した。後がなくなった忠実屋は、創業者の吉友の「自主独立を貫く」という強い意志を尊重するべく、他社との連携は一切していなかった。 詳細は「忠実屋・いなげや事件」を参照 1991年6月に吉友が心不全で死去すると事態は一変した。吉友の子息であり長男の高木國夫（当時副社長）が父の吉友の意思とは逆に、現実的な路線として他社との連携を取ることを認め、同年12月に大手スーパーのダイエーと資本・業務で提携することに合意した。ダイエーの中内㓛（当時）は「忠実屋から提携の申し入れがあり、すぐに決定した」と語った。 しかし過半数の忠実屋株を秀和が所有していたため、ダイエーは時期を見て同グループのマルエツと共に同社株の公開買い付け (TOB) を行って成功し、1992年3月1日に正式にダイエーの系列会社となった。筆頭株主はダイエーではなく、1772万7000株を取得したマルエツだった。これにより一連の事件は事実上の終焉を迎えた。 ダイエーの系列会社になったとはいえ、創業者の吉友が語っていた「自主独立を貫く」という方針で忠実屋は様々な対策を取るも、1993年2月期の利益は大幅減益という惨憺たる結果になり、社長の谷島は株主・社員に迷惑は掛けられないと、1993年6月にダイエーの中内に合併話を持ちかけた。ダイエーは当時、長期に渡り合併を模索していた九州のユニードダイエーと、沖縄で単独勢力で継続してきたダイナハとの3社合併を1994年に実行することを計画していた。ダイエーは、忠実屋も加えた4社での合併を決定。1994年3月1日に施行することを決定した。 合併の準備として、ダイエーのクレジットカード「OMCカード」を忠実屋でも使用可能にし、情報・店舗等の組織コードをダイエー基準に統一、物流センターの統一と配送地域の見直し、そして商号を忠実屋からダイエーへ変更する作業を行った。また、高木一族が所有する忠実屋株をダイエー側が取得し、ダイエーグループのサカエ（現：グルメシティ近畿）に売却するなど、合併準備が着々と進んでいった。 合併まで約1ヶ月と迫った1994年2月3日に、忠実屋が長らく家電製品の取引を松下電器産業（現：パナソニック）と行っていたため、合併により存続することとなるダイエーが、松下電器産業の子会社であった松下ライフエレクトロニクス（現:パナソニック コンシューマーマーケティング）と取引契約に調印した。ダイエーと松下電器との間では、ダイエーが松下製品のテレビを破壊的な価格で販売する事にパナソニック創業者である松下幸之助が強く反発し、ダイエーもそれに反発する形で松下電器の製品を不買する運動を続けた過去があった（ダイエー・松下戦争）。この調印で約29年に渡る対立に終わりを告げ、両社和解となった。その後はダイエーグループでも段階的ではあるが松下製品を店頭に並べることとなり、忠実屋は両社の和解の仲立ちをしたこととなった。 1994年3月1日、ダイエーにユニードダイエー、ダイナハと共に吸収合併。約59年の歴史に幕を下ろした。1993年12月の店舗数は73店舗であった。合併後に忠実屋の系列会社はダイエーの系列会社に統廃合され完全独立した。 その後、ダイエーが経営不振に陥り多くの店舗が閉鎖になる中で、忠実屋の1号店である八幡町店はダイエーからグルメシティに業態転換し、長い間営業を続けていたが、建物と店舗設備の老朽化により2019年2月28日をもって閉店し、八幡町店は約65年の歴史に幕を下ろした。閉店に先立ち2016年には、地元八幡町の商店会と多摩美術大学の学生により「忠実屋八幡町店」時代の店舗を再現したジオラマも製作された。