毛沢東思想 影響

毛沢東思想

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/08 06:58 UTC 版)

影響

毛主席語録(ドイツ語版)

欧米

1960年代の世界的な学生運動では文化大革命を中国の対抗文化と見做し[5]、しばしば原理主義的で教条主義的な共産主義信奉(原始共産主義)が毛沢東思想に移行する例がみられた。影響を受けたのは大学生を中心とする都市部の中産階級の若者であり、彼らが構成したヒッピーが始めたコミューン運動などで、人民公社型の集団生活の実践や、下放のスタイルが模倣された。1967年のジャン=リュック・ゴダールの映画『中国女』では毛沢東思想を研究するために共同生活を始めるフランスの若者たちを描いている。

欧州

フランスの哲学者ジャン=ポール・サルトルは、ソ連による1956年ハンガリー侵攻(ハンガリー動乱)、1968年チェコスロヴァキア侵攻(プラハの春)以降、反スターリン主義に共感するようになり。当時ソ連と対立していた中国(中ソ対立)の毛沢東主義者主導の学生運動を支持しはじめ、晩年にいたるまでフランスの毛沢東主義者と交遊していた。

1968年の5月革命にもマオイストの影響があるとされ、クリストフ・ブルセリエは、フランスのマオイスムの流行について、スターリン批判とそれによるソ連型共産主義の失墜、およびそれに代わるユートピアを求める運動の中で中国モデルが誇大視されたとしている[6]。マオイスト運動はフランス共産党のソ連擁護に対する反動として起こり、反西欧主義、東洋趣味が混在していた。また、エコール・ノルマル・シュペリウールのロベール・リナールらエリート学生、中国専門家のシャルル・ベトレームやルイ・アルチュセールが中心にいたといわれる[6]。1963年にジャック・ヴェルジエが創刊した雑誌『革命』が中国ブームに火をつけた。1964年フランス共産党から除名追放されたフランソワ・マルティが同年7月に東京で中国人運動家と知り合い、毛沢東の招待を受ける。マルティらは『新しい人間主義』という雑誌を出している。

五月革命以後、当時の内務大臣マルスランによってマオイストの組織は解体命令を受けるが、ベニ・レヴィによってGP(fr:Gauche prolétarienne プロレタリア左派)が結成され、アンドレ・グリュックスマン、ベルナール・アンリ・レヴィらが参加する。GPによる移民労働者の支援活動は、サルトルやゴダール、ミシェル・フーコーらによって支持された。同団体は、マドレーヌ広場の高級店フォーションから「フォーションが貧民窟に食糧支援をする」「盗人から盗んでも罪にはならない」「わが労働の果実をパトロンから奪おう」として商品を奪うフォーション事件を起こしている[6]。代表のベニ・レヴィはのちにサルトルの助手となり、ユダヤ思想に没入し、イスラエルに渡った。また、フランスの作家のフィリップ・ソレルスや哲学者のアラン・バディウらが毛沢東思想に魅了された[7]的場昭弘によれば、エコール・ノルマルはマオイスムの母体となっていたと指摘している[7]

ドイツではルディ・ドゥチュケ新左翼学生運動の活動家は毛沢東に倣った長征を掲げて環境保護運動に乗り出し[8]Kグルッペドイツ語版グルッペZドイツ語版などの毛沢東主義者は緑の党の結成に参加した[9]ベルント・アロイス・ツィンマーマンは1969年に創作の集大成となった「若い詩人のためのレクイエム」において、毛主席語録からの抜粋を淡々と読み上げるなど音楽創作に用いた。

また、毛沢東思想は新左翼だけでなく、当時の欧州の極右の青年運動にも影響を与え、1970年代のドイツやイタリアで過激で反抗的かつ暴力的な活動を行っていたネオナチの指導者ミヒャエル・キューネン英語版ネオファシズムの理論家フランコ・フレーダ英語版は毛沢東の影響を自負していた[10][11]

毛沢東(左)と面会するホッジャ(1956年)

国家ぐるみで毛沢東思想に影響された例としては、東欧バルカン半島南西部に位置するアルバニアエンヴェル・ホッジャ政権を挙げられる。ホッジャはアメリカ合衆国のみならず、スターリン批判以降のソ連、ユーゴスラビア社会主義連邦共和国に対して批判的であり、ソ連、ユーゴスラビアに対しては「社会帝国主義者」というレッテルを貼った。スターリン主義を元にしたホッジャ主義は、チトー主義と同様にソビエト連邦社会主義陣営を主導することに対して批判的だったが、ホッジャは非同盟運動に共鳴するチトー主義をマルクス主義に背くと考えていた[12]。 ホッジャは毛沢東に傾倒し、中華人民共和国に接近した。アルバニア人民軍人民服風の軍装を着て中国製の56式自動歩槍とそのコピーのASh-78を制式小銃に採用して59式戦車J-6戦闘機なども配備するなど東西冷戦時代の欧州で異様な軍隊となっていた[13]1967年には中国の文化大革命にも影響されて「世界初の無神国家」としてあくまで宗教信仰をめぐる一立場にすぎない無神論国家政府)の原則とし[14]、全ての宗教を完全に否定かつ禁止して全国の教会モスクを閉鎖させ、あらゆる信仰の表明は、公的にであれ私的にであれ、違法となった。一方で、農業や教育を重視して識字率を5%から98%に改善して食糧の自給も達成した[15]1971年には国際連合アルバニア決議を共同提案して国際社会で友好国の中国が確固たる立場を築くのに一役を買った。しかし、ホッジャは翌1972年ニクソン大統領の中国訪問には批判的であり、リチャード・ニクソンを「熱烈な反共主義者」と嫌った[16]。1976年にホッジャは毛沢東の葬儀に出席するも、中国がフランコ体制下のスペインチリアウグスト・ピノチェト政権など反共的な国々と国交樹立したこと[17]や中国の3つの世界論は「第三世界超大国[16][18]になることを目論んでいるとホッジャは批判しはじめ、華国鋒鄧小平時代となると中国からの援助は途絶えた(中ア対立)。

アメリカ合衆国

全米有色人種地位向上協会の創立者W・E・B・デュボイスブラック・パンサー党の指導者ヒューイ・P・ニュートンウェザーマンは毛沢東から大きな影響を受け、デュボイスやニュートンら公民権運動の活動家は中国を訪問している。若いころニュートンはロバート・ウィリアムズの公民権運動団体「革命的行動運動 (Revolutionary Action Movement,RAM)」に加入していたが、ウィリアムズは中華人民共和国から「クルセイダー」という機関紙を出していた。また、ブラック・パンサー党はアメリカ合衆国における黒人社会を第三世界植民地と見做し、合衆国と敵対関係にあったベトナム朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)、キューバといった国々に対して連帯の意思を表明していた。

1970年代は、ファッション的に毛沢東を肯定する人がヒッピーやアウトローに多かった。アンディ・ウォーホルは1972年にニクソン大統領の中国訪問にあわせて「マオ」という作品を発表している。ボクサーのマイク・タイソン毛主席記念堂を訪問[19]し、毛の入れ墨も彫っている[20]

コミューン運動も人民公社は「人民のコミューン」と英訳されているようにインスピレーションを与え、ヒッピーの人民公園英語版運動など人民とコミューンはヒッピーや新左翼のタームとなった。各種のグルイズム的なカルト宗教と結合してその信者コントロールの手段としてより広範囲に利用された。またニューエイジや精神世界ですらそれを模範する文化が広がった。南米ガイアナのコミューンで起きた人民寺院事件では、毛沢東主義との関係がアメリカの新聞等で指摘されている。人民寺院教祖のジム・ジョーンズは毛沢東に傾倒していることを認め[21]、中国の洗脳を研究していた[22]

日本

毛主席語録を手に街宣する毛派の左翼団体(1968年)

毛沢東思想自体は、文化大革命の実態が長く隠蔽されていた日本では進歩的文化人の手により、現代社会における政治体制を考える上で多くの示唆を与えてくれる思想として喧伝されたため、これを信奉する若者が以後にわたり続出した。ただし、毛沢東がゲリラ戦などの武装闘争、核武装を含む軍拡を優先させたのに対して、日本の毛派は反戦、軍備否定、反核を唱えるなど正反対の動きをしている。日本共産党やリベラル派の左翼組織では、スターリン主義の派生だとして憎悪する者もいる[要出典]

日本においては、共産同ML派日本共産党(左派)日本共産党(革命左派)神奈川県委員会(のちの連合赤軍)、日本労働党といった政治団体がかつて毛沢東思想を指導思想として掲げ、全共闘や毛派以外の日本の新左翼も毛沢東主義から一定の影響を受けた。[要出典]東大紛争中の東京大学の正門には毛沢東の肖像画とともにその言葉である造反有理が掲げられていた時期もあった[23]毛沢東主義は、議会主義と大衆運動を掲げていた日本共産党日本社会党の主流派の方針とは相容れないものであり、毛沢東思想支持者は既成左翼と呼ばれた社会党・共産党の両政党と激しく対立した。日本共産党(行動派)は、修正的な毛沢東主義を掲げている。日共行動派は反米右翼暴力団と共闘するなど日本の左翼運動の中では異端的である。また、三橋派緑の党なども毛沢東主義を独自に解釈した独特のイデオロギーを有している[要出典]

また、毛沢東主義を掲げたマルクス主義青年同盟による岡山大学北津寮襲撃事件における無党派学生への殺人、連合赤軍における大量殺戮など、日本における毛沢東主義の「実践」セクトによる人命軽視のあり方は日本の左翼運動の中でも特筆される異様さがある[要出典]

一般社会においても、1970年代当時は横山光輝[24]藤子不二雄A[25]が、毛沢東に肯定的な漫画を描いた。中国が1981年の「歴史決議」をおこなったあとも、養老孟司のように毛沢東思想の農本思想的側面を評価する論者が存在する[26]

一方、先述の米国の人民寺院のように各種のカルト集団によるコミューン型共同体が日本各地で形成された[要出典]オウム真理教麻原彰晃も毛沢東の絶大な影響を受け[27][28]、教団を武装化させて富士山麓の農村などにサティアンを築いて武装蜂起と政権転覆を企てた。また、毛沢東思想は右派保守の政治運動にも影響を与え、石原慎太郎[29][30][31]西村修平[32]は毛沢東に影響を受けていることを認めている。

カンボジア

ポル・ポト

毛沢東思想を奉じるグループが、実際に武装闘争によって政権を獲得した例として最も有名なのは、カンボジア民主カンプチアを築いたクメール・ルージュである[33]。最高指導者のポル・ポトは、文化大革命期の中華人民共和国によって支援されていたために、毛沢東思想の影響を強く受けており[34][35][36]、政権を握ると文革時代の中国で行われた重農主義的な政策を極端な形で模倣した[37]。これは世界で動員が繰り返されてきた20世紀の歴史から見ても例のない社会実験だったとされる[38]

ポル・ポト派は貨幣経済を否定するため、通貨の流通を停止させ、自力更生的に食料生産を担う農村共同体を「国民生活の基本単位」とするために、生産力を持たない“寄生虫”とみなされた都会とその住民を強制的に田舎下放し、都市をゴーストタウンにした。ポル・ポトは原始社会(原始共産制)の自給自足の生活を営んでいると考えたカンボジアの山岳先住民族を理想に都市文明の廃絶を企んだ[39]

大規模な下放の過程で、ポル・ポトの理想とする世界に適応できないと判断した都市住民はおろか、病人・高齢者・妊婦などの弱者[40]や知識人、技術者、眼鏡をかけている者、文字を読もうとした者、時計が読める者など、少しでも学識がありそうな者といった人々も犠牲になった[41]。都市部に多かった中国系とベトナム系の住民も原住民のクメール人を脅かしてきた入植者として民族浄化の標的となり[42]東南アジア史上最大規模[43]ともされる中国系住民の虐殺で当初は42万人いた中国系も20万人に減ったが[43]、ポル・ポトを支援した中国共産党はこれを無視し[44]、さらにポル・ポトはベトナム領内の農村でベトナム人の大量虐殺を行うも(バチュク村の虐殺)、ベトナムは民主カンプチア領内へ侵攻し、1979年にベトナム軍はプノンペンを攻略してポル・ポト政権は崩壊した。ベトナム軍は山林に隠れたポル・ポトを捕えられず、ポル・ポト派はタイ領を避難場所としてベトナム軍に対し地下活動を続け、カンボジア内戦終結後にカンボジア特別法廷にてクメール・ルージュの残党は人道に対する罪で裁かれることとなった。

ネパール

プラチャンダ(左)

毛沢東思想を奉じるグループが、武装闘争を経て民主的な選挙に勝利して合法的に政権を獲得した例もあり、ネパールネパール共産党毛沢東主義派(マオイスト)は有名である。最高指導者のプラチャンダは毛沢東主義を発展させたとして「マルクス主義-レーニン主義-毛沢東主義-プラチャンダ・パト」を掲げた。

マオイストは武装組織「ネパール人民解放軍」(2万人)を擁し、生活基盤、経済基盤整備が遅れていた山間農村部に拠点「人民政府」を構えた。外国からの援助は皆無であるとされ、マオイストを弾圧していたギャネンドラ・ビール・ビクラム・シャハ国王は親政を敷いて国際社会から孤立して中華人民共和国の軍事援助を受けていた[45][46][47]。農民の家に党員や兵士を住まわせてもらい、食糧は農民の援助か自給自足が基本である。武器弾薬は主に警察や国軍を襲撃して奪ったものを使用する。資金調達のため銀行を襲うこともあった。

ネパール内戦でマオイストは国土のかなりの部分(一説に8割)を実効支配したが、2006年に停戦して議会進出して2008年に単独第一党となり、プラチャンダも首相に選ばれ、ネパール人民解放軍も国軍に統合された[48]


注釈

  1. ^ ジャン=リュック・ゴダール「中国女」、 アンディ・ウォーホル「毛沢東」など

出典

  1. ^ Lenman, B. P.; Anderson, T., eds. (2000). Chambers Dictionary of World History. p. 769.
  2. ^ The five main contributions of Maoism to communist thought”. Nuovo PCI. Nuovo Partito Comunista Italiano (2007年10月18日). 2017年4月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年12月6日閲覧。
  3. ^ a b 中国共産党規約 総綱
  4. ^ 毛沢東思想 - 人民中国インターネット版
  5. ^ Lovell, Julia (2016) The Cultural Revolution and its legacies in international perspective. The China Quarterly. ISSN 0305-7410
  6. ^ a b c Christophe Bourseiller,Les Maoistes. La folie hisitoire des gardes rouges francais,Points,2008(1996)サルコジと5月革命(下)―マオイストの変質 的場昭弘
  7. ^ a b c d 的場昭弘「資本主義の危機/新自由主義と国家--民主君主制としてのサルコジ政権」
  8. ^ Kimball, Roger (2001), The Long March: How the Cultural Revolution of the 1960s Changed America, Encounter Books, ISBN 978-1893554306 p. 15.
  9. ^ Andreas Kühn: Stalins Enkel, Maos Söhne : die Lebenswelt der K-Gruppen in der Bundesrepublik der 70er Jahre. Campus Verlag. Frankfurt. 2005. p. 302ff.
  10. ^ Lee, Martin A. The Beast Reawakens: Fascism's Resurgence from Hitler's Spymasters to Today, 2013. p. 195.
  11. ^ Giuseppe Bessarione, Lambro/Hobbit. La cultura giovanile di destra. In Italia e in Europa, Roma, Arcana Editrice, 1979, pp. 99-100
  12. ^ Hoxha, Enver. “Enver Hoxha: Eurocommunism is Anticommunism”. 2014年5月23日閲覧。
  13. ^ Arms Transfers Database”. ストックホルム国際平和研究所. 2018年6月27日閲覧。
  14. ^ Albania finds religion after decades of atheism”. シカゴ・トリビューン (2007年4月18日). 2019年5月26日閲覧。
  15. ^ 40 Years of Socialist Albania, Dhimiter Picani
  16. ^ a b Hoxha, Enver (1982). Selected Works, February 1966 – July 1975. IV. Tirana: 8 Nëntori Publishing House. pp. 656–668.
  17. ^ Hoxha, Enver (1979b). Reflections on China. 2. Tirana: 8 Nëntori Publishing House. pp. 166–167.
  18. ^ Hoxha, Enver (1985). Selected Works. 5. Tirana: 8 Nëntori Publishing House. pp. 617–618, 697–698.
  19. ^ “Big Mike shakes off the pounds – and his lethargy”. BBC. (2006年4月3日). http://news.bbc.co.uk/2/hi/asia-pacific/4871610.stm 2016年11月8日閲覧。 
  20. ^ “元ボクシング王者マイク・タイソン氏、今後は「歌って踊りたい」”. AFP. (2012年9月23日). https://www.afpbb.com/articles/-/2900568 2016年11月8日閲覧。 
  21. ^ New York Times, "How Rev. Jim Jones Gained His Power Over Followers", Robert Lindsay, November 26, 1978
  22. ^ Reiterman 1982. p. 163-4.
  23. ^ 佐々淳行『東大落城 安田講堂攻防七十二時間』文藝春秋、1996年、[要ページ番号]
  24. ^ 横山光輝『長征』講談社漫画文庫
  25. ^ 藤子不二雄A「劇画毛沢東伝」実業之日本社2003年
  26. ^ 養老孟司「毛沢東主義者の中国観」『毒にも薬にもなる話』中央公論新社、2000年、[要ページ番号]
  27. ^ 高山文彦『麻原彰晃の誕生』文藝春秋〈文春新書〉、2006年2月。ISBN 978-4166604920 p.47
  28. ^ 【2】オウムの犯罪と武装化:1988年~1995年 1.上祐総括:オウム入信から現在まで 上祐史浩個人の総括 オウムの教訓 -オウム時代の反省・総括の概要-”. ひかりの輪. 2016年9月27日閲覧。
  29. ^ “石原知事記者会見(平成24年10月25日)”. 東京都. (2012年10月29日). https://www.metro.tokyo.lg.jp/GOVERNOR/ARC/20121031/KAIKEN/TEXT/2012/121025.htm 2019年9月4日閲覧。 
  30. ^ 石原 慎太郎 前東京都知事の告白 「中央官僚支配を壊す」 日経ビジネス2012年11月1日
  31. ^ 【社会部プレミアム対談】石原知事×橋下市長 教育の破壊的改革を追求(産経新聞)2011年12月25日
  32. ^ 独占インタビュー:『ザ・コーヴ』上映中止を主張する「主権回復を目指す会」の西村修平氏がすべてを語る”. webDICE (2006年5月16日). 2019年9月5日閲覧。
  33. ^ "Khmer Rouge Duch trial nears end". BBC News. 23 November 2009.
  34. ^ Jackson, Karl D (1989). Cambodia, 1975–1978: Rendezvous with Death. Princeton University Press. p. 219. ISBN 978-0-691-02541-4.
  35. ^ Ervin Staub. The roots of evil: the origins of genocide and other group violence. Cambridge University Press, 1989. p. 202
  36. ^ David Chandler & Ben Kiernan, ed. (1983). Revolution and its Aftermath. New Haven.
  37. ^ Jackson, Karl D (ed) (2014) Cambodia, 1975–1978: Rendezvous with Death, Princeton University Pres p. 244
  38. ^ Hunt, Michael H. (2014). The World Transformed: 1945 to the Present. New York, NY: Oxford University Press. p. 377. ISBN 978-0-19-937102-0.
  39. ^ Jackson, Karl D (ed) (2014) Cambodia, 1975–1978: Rendezvous with Death, Princeton UP, p.110
  40. ^ Kiernan, Ben (1997). The Pol Pot Regime: Race, Power, and Genocide in Cambodia under the Khmer Rouge, 1975–79. London: Yale University Press. pp. 31–158, 251–310. ISBN 0300096496.
  41. ^ 池上彰『そうだったのか!現代史』集英社、150頁。 
  42. ^ Hinton, Alexander Laban (2005). Why Did They Kill? Cambodia in the Shadow of Genocide. University of California Press. p. 54.
  43. ^ a b Gellately, Robert; Kiernan, Ben (2003). The Specter of Genocide: Mass Murder in Historical Perspective. Cambridge University Press. pp. 313–314.
  44. ^ Chan, Sucheng (2003). Remapping Asian American History. Rowman & Littlefield. p. 189.
  45. ^ Arms Transfers Database”. ストックホルム国際平和研究所. 2019年5月15日閲覧。
  46. ^ PEOPLE'S REPUBLIC OF CHINA: China: Secretive arms exports stoking conflict and repression”. アムネスティ. 2019年5月15日閲覧。
  47. ^ “Chinese 'deliver arms to Nepal'”. BBC. (2005年11月25日). http://news.bbc.co.uk/2/hi/south_asia/4469508.stm 2019年9月17日閲覧。 
  48. ^ 小倉清子 (2015-04). “武装勢力から議会政党へ――ネパールにおけるマオイストの変貌>II 和平プロセスに入り、議会政党となったマオイスト>4 侮辱的な方法で行われた軍の統合と武装解除”. 地域研究 (地域研究コンソーシアム) 15 (1): 93-95. ISSN 1349-5038
  49. ^ Robinson, Simon (2008年5月29日). “India's Secret War”. Time. http://www.time.com/time/magazine/article/0,9171,1810169-1,00.html 2019年5月18日閲覧。 
  50. ^ “India's Naxalite Rebellion: The red heart of India”. The Economist (London). (2009年11月5日). http://www.economist.com/world/asia/displaystory.cfm?story_id=14820724 2019年5月18日閲覧。 
  51. ^ "India: Maoist Conflict Map 2014". New Delhi: SATP. 2014.
  52. ^ “中国最后的人民公社”. BBC. (2009年9月29日). https://www.bbc.com/zhongwen/trad/china/2009/09/090924_chinacommunes 2019年5月18日閲覧。 
  53. ^ A・ウォーホルによる毛沢東の肖像画、14億円で落札 香港”. www.afpbb.com. 2023年5月22日閲覧。
  54. ^ 『ロベスピエール/毛沢東―革命とテロル』河出書房新社、2008年5月2日。 
  55. ^ Harrison, Emma Graham (23 Septmber 2008). “"Maoist" Chavez eyes closer China energy ties”. ロイター. 2018年8月18日閲覧。





英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「毛沢東思想」の関連用語

毛沢東思想のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



毛沢東思想のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの毛沢東思想 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS