若木_(板橋区)とは？わかりやすく解説

若木
	町丁
	若木通り
	北緯35度46分14秒東経139度40分24秒 / 北緯35.770647度東経139.673433度
国	日本
都道府県	東京
特別区	板橋区
地域	志村地域
	人口情報（2025年（令和7年）3月1日現在）
人口	10,872 人
世帯数	6,145 世帯
	面積（）
	0.528310444 km²
人口密度	20578.81 人/km²
郵便番号	174-0065
市外局番	03（東京MA）
ナンバープレート	板橋
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日本 > 東京都 > 板橋区 > 若木 (板橋区)

若木（わかぎ）は、東京都板橋区の町名^[5]^[6]。現行行政地名は若木一丁目から三丁目。全域で住居表示が実施されている。

地理

板橋区の中央部に位置する。北で相生町、東で中台、南で上板橋、南西の一部で練馬区北町、西で西台と隣接する。町域の北辺を首都高速道路の高架橋が通じている。町域内は住宅地および中小の工場が見られる。^[5]。町域は武蔵野台地成増台と荒川低地の境をなす、志村の崖線後背部に相当する。摺鉢状の谷戸地形が形成されていて、台地と低地が複雑に入り組んでいる。若木通りの国際興業バス若木三丁目停留所付近では、路上からも谷戸地形越しに東京スカイツリーが遠望できる。

地価

住宅地の地価は、2025年（令和7年）1月1日の公示地価によれば、若木1-23-2の地点で43万円/m²、若木3-14-9の地点で37万8000円/m²となっている^[7]。

歴史

廃藩置県実施前は武蔵国豊島郡中台村および西台村。

沿革

1871年（明治4年）11月14日：浦和県（現埼玉県）から東京府に編入。大区小区制実施。
1878年（明治11年）：郡区町村編制法により北豊島郡が設置され、東京府北豊島郡中台村および西台村となる。
1889年（明治22年）4月1日：市制町村制施行により志村と合併、東京府北豊島郡志村大字中台および大字西台となる。
1932年（昭和7年）10月1日：東京府内市郡併合による板橋区発足に伴い、東京府東京市板橋区志村中台町および志村西台町となる（1943年8月1日東京都制施行）。
1958年（昭和33年）：板橋区立若木小学校開校。
1963年（昭和38年）11月1日：住居表示実施により、志村中台町および志村西台町、（旧）上板橋町七丁目の一部地域が若木一丁目～三丁目に再編される。
1971年（昭和46年）：板橋区立若葉小学校開校。
1977年（昭和52年）8月19日：首都高速5号池袋線の北池袋出入口 - 高島平出入口が開通。
2004年（平成16年）：若葉小学校閉校。

地名の由来

町内の若木小学校に由来する。児童が若木のようにすくすく育つことを願って命名された。

世帯数と人口

2025年（令和7年）3月1日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである^[1]。

丁目	世帯数	人口
若木一丁目	2,406世帯	4,361人
若木二丁目	2,352世帯	3,861人
若木三丁目	1,387世帯	2,650人
計	6,145世帯	10,872人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年	人口
1995年（平成7年）^[8]	10,273
2000年（平成12年）^[9]	10,134
2005年（平成17年）^[10]	10,149
2010年（平成22年）^[11]	10,163
2015年（平成27年）^[12]	10,353
2020年（令和2年）^[13]	10,532

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年	世帯数
1995年（平成7年）^[8]	4,300
2000年（平成12年）^[9]	4,460
2005年（平成17年）^[10]	4,628
2010年（平成22年）^[11]	4,853
2015年（平成27年）^[12]	4,980
2020年（令和2年）^[13]	5,240

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）^[14]。

丁目	番地	小学校	中学校
若木一丁目	全域	板橋区立若木小学校	板橋区立中台中学校
若木二丁目	全域
若木三丁目	1～20番 22番、24番 26番、28番 30番
若木三丁目	21番、23番 25番、27番 29番、31番	板橋区立志村第五小学校	板橋区立西台中学校

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである^[15]。

丁目	事業所数	従業員数
若木一丁目	87事業所	845人
若木二丁目	63事業所	392人
若木三丁目	45事業所	384人
計	195事業所	1,621人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年	事業者数
2016年（平成28年）^[16]	172
2021年（令和3年）^[15]	195

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年	従業員数
2016年（平成28年）^[16]	1,236
2021年（令和3年）^[15]	1,621

交通

鉄道

街区内に駅は存在しない。

隣接する街区・近隣の街区の駅
東武東上線上板橋駅(TJ 78) 東武練馬駅(TJ 09) 都営三田線志村三丁目駅(I 22)

エイトライナーｰｰｰ同地区を対象とした路線構想
上板橋駅は（上板橋二丁目および常盤台四丁目）・東武練馬駅（徳丸二丁目)に存在。境界が入り組んでいる為必ずしも隣接する街区とならないが、実質距離的に近い駅となる。
東京都交通局都営地下鉄三田線蓮根駅（蓮根二丁目）も利用可能範囲にある。

バス

国際興業バス　※出入庫に伴う区間運転系統は特記以外省略。
- 若木三丁目・若木小学校：浮舟02　ときわ台駅行き・浮間舟渡駅行き
- 環八若木二丁目：赤01　赤羽駅西口行き・平和台駅経由練馬駅行き

道路

首都高速5号池袋線 - 町域内に出入口は存在しない。
東京都道311号環状八号線（環八通り）
東京都道446号長後赤塚線

施設

板橋区立若木小学校（若木一丁目）
若木中央公園（若木二丁目）
東京都住宅供給公社中台住宅
防衛省上板橋官舎
理研ビタミン東京工場
稲荷神社（若木一丁目）

その他

日本郵便

郵便番号 : 174-0065^[3]（集配局 : 板橋北郵便局^[17]）。

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b “令和7年3月1日　町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2025年3月4日). 2025年3月21日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
^ ^a ^b “若木の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
^ ^a ^b 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
^ 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190
^ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
^ ^a ^b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
^ “板橋区立小中学校　住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
^ ^a ^b ^c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
^ ^a ^b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

板橋区

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[population-1] “令和7年3月1日　町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2025年3月4日). 2025年3月21日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)

[area-2] “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)

[postal-3] “若木の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。

[areacode-4] “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。

[kado-5] 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795

[ita-6] 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190

[chika-7] “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。

[jinko1995-8] “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2000-9] “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2005-10] “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2010-11] “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2015-12] “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2020-13] “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。

[school-14] “板橋区立小中学校　住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”

[keizai2021-15] “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。

[keizai2016-16] “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。

[17] “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

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	板橋区相生町
板橋区西台		板橋区中台
	板橋区若木

練馬区北町	板橋区上板橋

表話編歴板橋区の町名
板橋地域	板橋 \| 稲荷台 \| 大山金井町 \| 大山東町 \| 大山西町 \| 大山町 \| 加賀 \| 熊野町 \| 幸町 \| 栄町 \| 中板橋 \| 仲宿 \| 仲町 \| 中丸町 \| 氷川町 \| 富士見町 \| 双葉町 \| 本町 \| 南町 \| 大和町
上板橋地域	大谷口 \| 大谷口上町 \| 大谷口北町 \| 上板橋 \| 小茂根 \| 桜川 \| 東新町 \| 常盤台 \| 東山町 \| 南常盤台 \| 向原 \| 弥生町
志村地域	相生町 \| 小豆沢 \| 泉町 \| 大原町 \| 坂下 \| 清水町 \| 志村 \| 新河岸（旧志村西台町区域） \| 高島平（1・9丁目、旧志村西台町区域） \| 中台 \| 西台 \| 蓮沼町 \| 蓮根 \| 東坂下 \| 舟渡 \| 前野町 \| 宮本町 \| 若木
赤塚地域	赤塚 \| 赤塚新町 \| 新河岸 \| 大門 \| 高島平（2-8丁目） \| 徳丸 \| 成増 \| 三園 \| 四葉
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