四葉_(板橋区)とは? わかりやすく解説

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四葉 (板橋区)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/22 02:07 UTC 版)

日本 > 東京都 > 板橋区 > 四葉 (板橋区)
四葉
町丁
水車公園
北緯35度46分51秒 東経139度39分07秒 / 北緯35.780803度 東経139.651956度 / 35.780803; 139.651956
日本
都道府県  東京
特別区 板橋区
地域 赤塚地域
人口情報2025年(令和7年)3月1日現在[1]
 人口 4,885 人
 世帯数 2,325 世帯
面積[2]
  0.358413564 km²
人口密度 13629.51 人/km²
郵便番号 175-0084[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 板橋
ウィキポータル 日本の町・字
ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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四葉(よつば)は、東京都板橋区町名[5][6]。現行行政地名は四葉一丁目から二丁目。全域で住居表示が実施されている。

地理

四葉一丁目。農地が多く、起伏が激しい。

板橋区西部に位置する。北で高島平、東から南にかけて徳丸、西で赤塚、北西で大門に隣接する。 高島平側の低地部と、赤塚高台側の台地部の中間にあり、起伏に富んだ地形になっている。

歴史

元は武蔵国豊島郡徳丸四葉村江戸時代に誕生した徳丸村の分村で、徳丸本村、徳丸脇村と共に徳丸三村と呼ばれた。江戸時代の初めは天領だったが、後に東叡寺領となった[7]

当該エリアは1871年浦和県(現埼玉県)から東京府に編入された。1889年には赤塚村大字四ツ葉となり、1932年には板橋区の地名となった。四葉という地名の由来はわかっていない。

世帯数と人口

2025年(令和7年)3月1日現在(板橋区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
四葉一丁目 1,309世帯 2,573人
四葉二丁目 1,016世帯 2,312人
2,325世帯 4,885人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[8]
3,298
2000年(平成12年)[9]
3,756
2005年(平成17年)[10]
4,109
2010年(平成22年)[11]
4,492
2015年(平成27年)[12]
4,529
2020年(令和2年)[13]
4,942

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[8]
1,339
2000年(平成12年)[9]
1,552
2005年(平成17年)[10]
1,658
2010年(平成22年)[11]
1,822
2015年(平成27年)[12]
1,885
2020年(令和2年)[13]
2,136

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[14]

丁目 番地 小学校 中学校
四葉一丁目 1~8番
16番
22~24番
31番
板橋区立紅梅小学校 板橋区立赤塚第一中学校
9~15番
17~21番
25~30番
板橋区立赤塚第三中学校
四葉二丁目 全域

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]

丁目 事業所数 従業員数
四葉一丁目 45事業所 239人
四葉二丁目 69事業所 964人
114事業所 1,203人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[16]
120
2021年(令和3年)[15]
114

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[16]
1,161
2021年(令和3年)[15]
1,203

交通

鉄道

町域に鉄道駅は存在しないが、以下の路線が利用可能である。

バス

道路

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ a b 令和7年3月1日 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2025年3月4日). 2025年3月21日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 四葉の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』角川書店、1991年再版、p.795。
  6. ^ 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、pp.189-190。
  7. ^ 東京市企画局都市計画課編 編『東京市町名沿革史 下巻』東京市企画局都市計画課、1938年、398頁。OCLC 33673479全国書誌番号: 46066240 
  8. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  14. ^ 板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  15. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  16. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  17. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

関連項目

外部リンク


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