ドーム球場構想、オープン球場建設計画の挫折

ウィキペディア小見出し辞書

ドーム球場構想、オープン球場建設計画の挫折

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/05 15:50 UTC 版)

「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」の記事における「ドーム球場構想、オープン球場建設計画の挫折」の解説

広島東洋カープは1980年代から球団職員をメジャーリーグのスタジアムから国内の地方球場に至るまでくまなく派遣、施設の視察を行わせるなど、広島市民球場（当時）に代わる新球場の研究を精力的に重ねてきた。 1990年代に入ると、広島市の平岡敬市長（当時）が「若者に魅力ある街づくり」との観点から、国鉄清算事業団が売却の方針を示していた広島市南区東駅町の東広島貨物駅（貨物ヤード）移転跡地にドーム球場建設を検討する考えを表明する。その後、地元経済界を中心に相次いでドーム球場プランが提言されたことを背景に広島市の跡地検討調査委員会は1997年（平成9年）9月、「貨物ヤード跡地の利用目的はドーム球場建設」との結論に達し、1998年（平成10年）3月、広島市はこの土地を広島市土地開発公社に先行取得させた。 その頃には広島市の財政事情悪化でドーム球場建設についての議論は下火になっていたものの、2000年代に入ると市民球場は開場から約半世紀が経過、耐用限度8,000時間とされた放電管式アストロビジョンの使用時間は1万時間をオーバーした上、ビジョンを構成する放電管が製造中止となったため、その交換もままならず、ドット落ちが発生するようになっていた。さらに外野フェンスの一部に穴が開くようになり、プラスチック座席は3連戦で3、40席は壊れるなど老朽化がより一層深刻になった。 また、三塁側ビジターチームのロッカールームは冷房設備すらなく、ヤクルトの選手会が大型扇風機を購入して無償で提供するような状態であり、あふれた選手は通路で着替えなければならないこと等、設備面に対しても不満の声が漏れ始めた。こうしたビジターチームの不満は広島球団に向けられ、選手自ら頭を下げることもしばしばであった。 こうした事情に加えて、ヤード跡地の金利負担軽減特例措置が切れる2003年が迫ってきたこともあり、2000年（平成12年）以降、再びドーム球場建設の可能性が検討されるようになった。だがドーム球場は高い建設費・維持費に見合う収益が期待できない上、広島球団も「人工芝は選手にとって体への負担が大きく、アメリカでは時代遅れとなった」ことなどを指摘したため、2001年（平成13年）3月、広島市はそれまでの方針を転換し、ドーム球場案に代わる「天然芝オープン球場を中核にした複合施設案」を有力候補とした。これを受けて広島球団はオープン球場の事業化を検討開始。その後、2002年（平成14年）に行われたコンペにおいては、広島球団とアメリカの不動産投資信託大手のサイモン・プロパティ・グループ、および電通、鹿島建設などによる共同企業体「チーム・エンティアム」が提案したPFI方式による再開発計画が選ばれた。 一方で、地元経済界などからは天候に左右されない広域集客のためあくまでドーム球場建設を求める意見が出されたが、2002年7月、広島市の秋葉忠利市長はこの「複合施設型オープン球場案」を推進し、2004年度に事業着手することを正式表明した。しかし、計画を進める途中の2003年（平成15年）9月、サイモン・プロパティ・グループが日本における進出方針を「東京を中心とした三大都市圏重視」に変更、同年11月には広島への進出断念を最終通告する。共同企業体の中核企業が撤退したことを受け、同年12月1日、計画は全面的に白紙化、頓挫した。