第二次世界大戦勃発
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「スタンダード靴」の記事における「第二次世界大戦勃発」の解説
1939年 ドイツ軍がポーランドに侵攻。第二次世界大戦が始まる。皮革統制会社が設立。製靴業への材料配給が厳しくなる。 1940年 本社工場の底裁断部から出火。240坪を焼失するも、国家の非常時として復旧作業に入り、20日後には全行程が復旧した。大阪では皮革統制などで軍靴製造工場が減少しており大阪被服支廠から軍靴の増産を命じられる。大阪専属工場は敷地が狭く拡大の余地がないため「いろは靴」で有名だった蜂工業株式会社を買収し軍靴製造にあたった。 1941年 国民の戦意高揚策の一環として英語の敵性語廃止を指導。3月末に商号を「野村製靴株式会社」に変更することになる。買収した蜂工業を「淀川工場」と改称。従来の大阪専属工場も西成工場として設備増強。日産1200足まで増産が可能になった。これにより軍靴生産は東京・淀川・西成・奉天。民需は堀切・淀川の一部で行われることになった。 1942年 陸軍被服本廠の指導のもと野村製靴・日本製靴・亜細亜製靴・千代田機械製靴・大塚商店・子宝靴工業・桜組工業・東京製靴で満州に「東亞製靴株式会社」を設立。野村製靴が主な経営にあたることになったため野村製靴奉天支店を統合した。また無鉄軍靴の製造のために陸軍被服本廠指定ゴム工場であった「安西ゴム工業所」を買収した。この頃民需の製造販売が先細りになり、堀切工場では海軍の文官靴を淀川工場では大塚商店の海軍水兵靴の下請けを請け負っていた。 1944年 工場を疎開させるために、地方の女学校校舎を工場化する「学校工場」が開設されるようになる。栃木県足利高等学校家政女学校の生徒450名を動員して防寒靴を製造開始し、埼玉県越ヶ谷高等女学校302名も動員。無鉄軍靴を生産した。大阪でも淀川工場にて奈良県女子挺身隊・大阪市立扇町高等女学校学徒報国隊の応援を西成工場では岡山県落合高等女学校を工場化して軍靴の生産を継続した。 1945年 広島被服支廠の下請け加工専門工場であった「大橋工業株式会社」と合併。広島支店工場(通称は野村製靴大橋工業工場)とした。東京大空襲のために千代田機械製靴・大塚商店・東京製靴・日本製靴は焼失したが、西新井にあった本社工場は被害は少なかった。これにより軍指導のもと工場疎開が本格化。各工場が桐生・足利・勝山・可部などへ疎開を始める。8月6日、大橋工業工場(広島支店)は原爆投下により焼失、十数名の犠牲者を出してしまう。また東亞製靴奉天工場の就労者もソ連軍に抑留されシベリアに拉致される。終戦を迎える。 11月6日、GHQは野村財閥を含む15財閥を対象として第一次財閥解体を指令する。更に24日には財閥の子会社を含む336社の活動を規制する制限会社令を発令した。これにより「野村製靴株式会社」も制限会社となる。
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